ETFの買い時と売り時は？米国株ETFや米国債券ETF、高配当ETF、円安の買い時についても解説！

「ETFの買い時って？」「長期保有したETFの売り時とは？」「米国株ETFの買い時は？」など、ETFの買い時と売り時について疑問に思っていませんか？

ETFは、長期で上がっていく公算が強いため、長期・積立・分散投資していくことが基本です。

ETFの買い時を工夫することによって、長期的なリターンを数％程度上げることは不可能ではありません。

この記事では、長期保有ETFの買い時と売り時について解説し、米国株ETFや米国債券ETF、高配当ETF、円安時の買い時などについても取り上げています。

ETFは長期・積立・分散投資していれば高確率でトータルプラスになる

ETFは長期で上がっていく公算が強いため、長期投資ならどこで買ったとしても、その後に長期・積立・分散投資を継続していればトータルプラスとなることが期待できます。

ETFが連動するTOPIXやS&P500指数、NASDAQ100指数などは、時価総額加重平均型となっており、時価総額が大きい成長株の構成比率が大きくなるようになっています。

時価総額加重平均型のインデックスは、産業構造の変化に対応して、自動的に構成銘柄の入れ替えが行われているということです。

日経平均株価やダウ平均株価は株価単純平均型であり時価総額加重平均型ではありませんが、これらの指数も産業構造の変化に対応して定期的に銘柄入れ替えが行われています。

このような性質があるため、ETFは長期で上がっていく可能性が高いと期待できます。

※下記の話は、仮に大昔からETFや投信が買えたらという前提でお聞きください。

S&P500指数の長期チャートは次の通りとなっており、過去のどこで買っていたとしてもプラスになっていたことが分かります。

続いて、日経平均株価の長期チャートは次の通りです。

日経平均株価は、バブル期に付けた高値はまだ抜けていません。

ただ、日経平均株価に長期・積立・分散投資していたと考えれば、バブル最高値を付けた1989年以外の年は全てプラスとなっています。

1989年に集中投資していた場合には、まだマイナスですが、長期・積立・分散投資していたとしたら、1989年以外に積み立てた分は全てプラスです。

さらに、日経平均株価連動型の投信やETFに投資していれば、分配金が1.5％ほど出るため、いずれにしてもトータルプラスになる公算が高いことが分かります。

つまり、インデックスに連動するETFやインデックス投信なら、長期・積立・分散投資していれば、米国株は言うまでもなく、日経平均株価ですらもトータルプラスになっていたということです。

ETFの長期・積立・分散投資について、より詳しくは下記記事を参照ください。

ETFの長期・積立・分散投資とは？ドルコスト平均法についても解説！

「ETFで長期・積立・分散投資を始めてみたい！」「そもそも長期・積立・分散投資って何だろう？」「ドルコスト平均法がよく分からない」など疑問に思っていませんか？ ETFの長期・積立・分散投資には、長期的に値上がり益となりやすい、分配金を再投資...

trademaster.jp

2023.07.18

米国株ETFの買い時とは？

長期保有を目的とした米国株ETF(米国株比率が高い世界株ETF、先進国株ETF)の買い時について考えてみましょう。

まず、次のチャートは、S&P500指数連動型ETF【1547】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)の月足チャートです。

先のS&P500指数のオールタイムチャートで見たように、S&P500指数は右肩上がりで上がり続けているため、買い時も何もありません。

過去のどこで買っていてもプラスになっている状況です。

ただ、このように考えてしまうかもしれません。

「S&P500指数は右肩上がりが約束されているから、早めに全資産をつぎ込むべきだ！」と。

その考え方はリスクがあり、危険なものです。

なぜなら、リーマンショック級の経済危機が起こった場合には、回復するまでには長い年月が掛かってしまうためです。

リーマンショックのとき、S&P500指数は2007年10月に付けた高値1576.09から2009年2月には666.79まで-57.69％下落しました。

また、S&P500指数は、2007年10月の高値を回復したのは2013年4月と、5年6ヶ月掛かっています。

また、S&P500指数連動型ETFの長期チャートを細かく見てみると、長期的には上昇していますが、1～2年に1度程度は高値から-15％前後の下落となることがあります。

結局、米国株ETFの買い時の答えとしては、長期・積立・分散投資を継続していく以外にありません。

なぜなら、S&P500指数は、長期的には上昇していくことが期待される一方で、いつどこでリーマンショック級の暴落が来てもおかしくないためです。

この客観的・統計的な事実を前にすると、長期・積立・分散投資するしかないとなります。

当サイトが推奨する米国株ETFの買い時ルール

管理人がETF投資で実践している、長期・積立・分散投資の売買ルールを公開します。

恐らく、長期保有目的のETFの買い方としては、これが現状ではベターではないかと思います。

この買い方を実践すれば、年率平均5％から、年率平均10％程度までは成績が上がることが期待できるかもしれません(保証はできません)。

○投資ルール
1.世界株ETF【2559】ＭＡＸＩＳ全世界株式(オール・カントリー)上場投信に、NISA(成長投資枠)の範囲内で毎年80万円ずつ投資する。

2.年80万円は、2月末・5月末・8月末・11月末に20万円ずつ分散して積立投資する。
※【2559】ＭＡＸＩＳ全世界株式（オール・カントリー）上場投信の分配金支払い基準は「毎年6月8日、12月8日（年2回）」であるため。”

3.S&P500指数【1547】上場インデックスファンド米国株式（S&P500）が直近3ヶ月以内の高値からn％下落した場合には積み立てを先回りする。
・15％：2回分(40万円)先回りして積み立てを行う。
・20％：さらに2回分(40万円)先回りして積み立てを行う。
※根拠は下記「S&P500指数ETFの最大ドローダウン率」を参照。
※n％下落を確認した翌日の終値で買う。

4.注文は成行の引成注文で行い、当日中の後場寄り以降に注文を出すこと。

○S&P500指数ETFの最大ドローダウン率
・S&P500指数ETF【1547】上場インデックスファンド米国株式（S&P500）の最大ドローダウン率

このルールは、流動性が十分あり価格形成されやすいS&P500指数連動型ETF【1547】上場インデックスファンド米国株式（S&P500）を指標として使うものです。

基本は四半期末ごとの積立投資としていますが、-15％を超えるドローダウンがあったら押し目と判断して、2期分先回りして投資するというものです。

このように押し目買いすることで、長期的には年率5％ほど利益が増分できることを期待しています。

参考指標としてはオリジナルのS&P500指数を参照してもよいですが、仕事のついでに参照しやすく、チャートが見やすいS&P500指数連動型ETFを参照するという楽をしているというのが実際の所です。

ただ、敢えてS&P500指数連動型ETFを参照指標にすることによって、米国株安だけではなく行き過ぎた円高の際にも押し目で買えるようになる効果もあると思います。

投資対象銘柄は世界株ETFとしていますが、米国株ETFや先進国株ETF、NASDAQでも使えるアイデアかと思います。

○上記ルールを実践すると
上記ルールを直近10年間、【1547】上場インデックスファンド米国株式（S&P500） で実践していた場合の違いについては次のようになります。

まずは、四半期末積立で投資していった場合は次のようになります。

投資株数：2,750株
投資額合計：8,395,920円
平均取得単価：3,053.062円

S&P500指数のドローダウンを狙った場合は次のようになります。

投資株数：2,867株
投資額合計：8,395,345円
平均取得単価：2,928.268円

平均取得単価が、3,053.062円→2,928.268円、投資株数が2,750株→2,867株と約4.25％分だけ有利になったことが分かります。

米国株ETFを安値で買う方法

恐らく、「ETF 買い時」で当サイトに辿り着いた方は、このようなコンテンツを期待しているのだと思います。

はっきり言いましょう。

「そんなことが分かったら、世界一の金持ちになれます」

上述した売買ルールにしても、過去の統計から「こうなるんじゃないか？」という憶測から決めているだけです。

上記ルールを実践したとして、コロナショックの際は買った直後に含み損になっていましたし、リーマンショック級の暴落が来たら数年間は耐える必要があります。

一部の投資初心者の方は、値動きを見ていれば、安値で買えるようになるといった勘違いをされている方が少なくないのではないかと思われます。

そのような方法は存在しないため、機械的な規律あるルールで買い方を縛るのです。

そして、その売買ルールを守り続けることは、投資初心者の方が考えているよりも難しいことです。

インデックス投資のルールを守ることは、スイングトレードやデイトレードのルールを守ることに比べれば非常に簡単です。

ただ、それでも、インデックス投資を実践する方の少なくとも3割程度は脱落するだろうと思います。

インデックス投資は、簡単に誰にでもできて年率5％を達成できるといった風潮がありますが、ルールを守り続けることは難しいためです。

米国株ETFの売り時

長期保有目的のETFの売り時は、新NISA枠で保有した分も含めて、死ぬまで一生売らないことが基本戦略になるかと思います。

死ぬまで保有し続けて、子供や孫に相続することがベストです。

もしも管理人が、祖父母などから数千万円分のETFを相続し、それが毎年数十万円の分配金まで生み出してくれるとしたら、どれだけ嬉しかったことでしょうか。
※ただ、2050年以降は米国も人口減少になるため、米国株ETFや世界株ETFも厳しくなっている可能性があります。

米国債ETFの買い時

東証には、様々な米国債券ETFが上場していますが、最も代表的なのは米国長期金利(米国債7-10年)に連動する銘柄です。

その中でも代表的な銘柄で、最も流動性が高くなっている米国債券ETFが【1656】iシェアーズ･コア 米国債7-10年 ETFです。

こちらの銘柄は、右肩上がりの上昇となっており、月足チャートに上昇トレンドのトレンドラインも引けそうです。

ただ、直近で、米国債ETFの上昇率の多くを占めるのは、円安ドル高の影響であるということは認識しておきましょう。

為替ヘッジなしの米国債ETFは100％ドル建て資産であり、米国債自体はローリスク資産で価格変動が小さいため、円安ドル高の影響をモロに受けます。

なお、米国債10年の利回りは、2023年10月28日時点で4.845％となっています。
※参考：楽天証券「世界の主要指数・外国為替・金利一覧」

一方、こちらの銘柄の直近の分配金利回りは、直近分配金4.1円に対して株価280円のため1.46％となっています。

米国は2021年11月から利上げ路線となっていますが、米国債ETFの分配金利回りには反映されていないため注意しておきましょう。

米国債ETFの買い時は、直近ではほぼドル円相場に振り回されている状況のため、FXをやった方がいいのではないかと思います。

なお、為替ヘッジありの米国債ETFは、為替ヘッジコスト(＝米国短期金利-日本短期金利　※2023年10月28日時点では約5.2％)でほぼ持っていかれてしまうため注意しておきましょう。

下記チャートは、為替ヘッジありの米国債ETF【1482】iシェアーズ･コア 米国債7-10年 ETF(為替ヘッジあり)の月足チャートです。
※ブラックロック・ジャパンが運用している【1656】iシェアーズ･コア 米国債7-10年 ETFと対になる銘柄です。

為替ヘッジありの米国債ETFは、為替ヘッジコストが価格から控除されていく一方で、直近の分配金利回りは1.71％(＝分配金29円÷株価1,694円)しかありません。

為替ヘッジありの米国債ETFには、日米金利差が開いている現状では、下手に手を出すべきではありません。

この価格下落は、値下がりによるものではなく、もう戻らない為替ヘッジコストによるものであるためです。

米国債ETFの分配金には、米国利上げの影響がほとんど反映されていない所を見ると、運用会社がかすめ取っているのではないかと、うがった見方をしてしまいます。

高配当ETFの買い時

東証には、日本株の高配当ETFが上場しています。

特に、次の2銘柄は流動性が高く、TOPIX連動型ETF・日経平均株価連動型ETFの代わりに日本株ETFとして投資しても問題ありません。
・【1489】NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信
・【2564】グローバルＸ MSCIスーパーディビィデンド-日本株式 ETF

高配当ETFについて、より詳しくは下記記事を参照ください。

ETFの高配当ランキング！分配金利回りが高いおすすめ銘柄についてご紹介！

「高配当ETFにはどのような銘柄があるだろう？」「ETFの分配金利回りランキングって？」「高配当ETFでおすすめの銘柄は？」といった疑問を持っていませんか？ ETFの分配金は、株の配当金に相当し、長期・積立・分散投資をする上では、分配金を再...

trademaster.jp

2023.07.09

直近5年間のトータルリターンでは、日本株の高配当ETF2銘柄は、TOPIX連動型ETF・日経平均株価連動型ETFを上回っている状況です。
※2023年10月28日時点の値

では、日本株にインデックス投資をしたい場合には、基本となるTOPIX連動型ETF・日経平均株価連動型ETFよりも、高配当ETFがおすすめかというと、そうはいきません。

配当利回りの計算式は「1株当たり年間配当金÷株価」と、分母に株価が入っているため、株価が小さい銘柄が有利になるという性質があります。

高配当ETFからは、配当利回りが小さい成長株が除外されてしまう傾向があるため、長期的なトータルリターンはTOPIX・日経平均株価に収束すると考えられるためです。

このため、高配当ETFはトータルリターンが収束すると考えれば、信託報酬が低いTOPIX連動型ETF・日経平均株価連動型ETFの方がわずかに有利だと考えられます。

また、【1489】NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信は50銘柄、【2564】グローバルＸ MSCIスーパーディビィデンド-日本株式 ETFは25銘柄にしか分散投資されていないことも考慮に入れておく必要があります。

これらの性質を理解した上で、高配当株投資や分配金再投資を重視したいために、高配当ETFに投資するのは何ら問題ありません。

さて、高配当ETFのトータルリターンは、長期的にはTOPIX連動型ETF・日経平均株価連動型ETFに収束するという仮説からすると、その乖離を利用して買い時を見極められるかもしれません。

特に、【1489】NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信は、日経平均を構成する225銘柄から高配当株50銘柄を選んでいるため、日経平均株価から乖離した場合には狙い目となるかもしれません。

日本株のインデックス投資をする場合、【1489】NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信がトータルリターンで日経平均株価を大きく下回っていたら買い、トータルリターンで日経平均株価を大きく上回っていたら日経平均株価連動型ETFを買いというルールにするのはアリかもしれません。

※高配当ETFがトータルリターンで日経平均株価を大きく上回っていたら高配当ETFを空売りとはならない点には注意しておきましょう。高配当ETFへの投資もインデックス投資であり、長期的にはプラスになる公算が高いためです。日経平均株価やTOPIXが高配当ETFのリターンに追い付くとしても、それは前者の上昇率が相対的に高くなることによって実現されるケースがあります。

円安のときのETFの買い時

円安のときのETFの買い時について考えていきましょう。

なお、円安に強いドル建てETFについては、下記記事を参照ください。

ドル建てETFは円安に強い！為替ヘッジなしのおすすめ銘柄とは？

「円安に強いETFって？」「ドル建てETFとは？」「円安に強いドル建てETFのおすすめ銘柄とは？」など、疑問に思っていませんか？ 2022年以降の急激な円安ドル高を受けて、銀行預金などの円建て資産は3割以上棄損されてしまいましたが、ドル建て...

trademaster.jp

2023.10.05

円安に強い銘柄としては、ドル比率100％の米国株ETFや米国REITといったアメリカETFに加えて、金(ゴールド)や原油などの商品先物ETFがあり、米国株比率が高い世界株ETFや先進国株ETFも円安による為替差益を受けられます。

ただ、いずれも長期投資におすすめの銘柄であるため、円安時の押し目を狙って買うといったことは、ほぼ不可能に近いということが実態です。

為替相場は、様々な要因が作用するため、将来的な展望を予測するのは難しいことで知られています。

2023年10月29日時点では、ドル円相場は1ドル149.60円となっていますが、今後どのようになるかは未知数です。

日米金利差の拡大が止まらない以上は、円安は続くという見方もありますが、日銀は円安やインフレ対策としてマイナス金利の撤廃などの利上げに踏み切って円安が一服する可能性もあります。

ETF投資においてできることは、米国株ETFや世界株ETFを長期・積立・分散投資していくしかありません。

分散投資することによって、為替相場についても時間分散できるというメリットがあります。

なお、当サイトでは、日本円のリスクヘッジとするため、為替ヘッジなしの米国株ETFや世界株ETFをおすすめしています。

為替ヘッジありの銘柄は、為替ヘッジコスト(＝米国短期金利-日本短期金利　※2023年10月28日時点では約5.2％)で持っていかれてしまうため手を出さないように注意しておきましょう。
※逆に、日本の短期金利の方が米国の短期金利よりも高くなれば、為替ヘッジプレミアムでプラスとなりますが、日本の国債残高などを考えれば、そうなることは到底考えられません。

業種別・テーマ株ETFの買い時

東証には、日本株の業種別ETF、テーマ株ETFが上場しています。

業種別ETFは「TOPIX17」シリーズ、テーマ株ETFはグローバルXジャパンが運用する銘柄です。

詳しくは、下記記事などを参照ください。

ETF銘柄一覧！東証の全ETFの分類ごとのおすすめ銘柄を紹介【2023年最新版】

東証に上場している全ETF銘柄について分類した上で、分類ごとのおすすめETFについても解説しています。 ※上場から1年未満の銘柄については、データが不十分のため未掲載です。 各ETFについては、当サイトによるETFの個別解説ページへのリンク...

trademaster.jp

2023.06.27

ただ、業種別ETF、テーマ株ETFのいずれも、流動性が小さくなっており、流動性リスクがあることがネックとなります。

業種別ETF、テーマ株ETFの買い時としては、その業種やテーマ株が売られ過ぎているときが挙げられるかと思います。

コロナショック時には、直前に日本製鉄が赤字決算を発表したことから、鉄鋼株が大きく売られ、鉄鋼株で構成される【1623】NEXT FUNDS 鉄鋼･非鉄(TOPIX-17)上場投信は大暴落となっていました。

コロナショックの時期に、同ETFを買っていれば2倍以上の値上がり益となっていました(ただ、【5401】日本製鉄はコロナショックから4倍近くなっているため、この理論で行けばそもそも日本製鉄を個別に買っていればとなってしまいますが……)。

また、グローバルXジャパンが運用するテーマ株ETFでは、半導体株で構成される【2644】グローバルＸ 半導体関連-日本株式 ETFだけは、唯一まともに取引できる流動性がある銘柄となっています。

半導体株は、米国FRBの利上げでハイテク株が売られた2022年には大きく下げていましたが、2023年にはChatGPTなどの生成AI需要などから再び反発しています。

ただ、半導体株は、個別株に有力銘柄がひしめているため、わざわざ流動性が小さいETFで行う必要性は感じられません。

トレードだったら【6920】レーザーテックを基本に、2023年には【6526】ソシオネクストや【6315】TOWAなどの流動性・ボラティリティーが高い銘柄(トレードに適する銘柄は毎年変わります)。

長期投資だったら【8035】東京エレクトロンや【6858】アドバンテスト、【4063】信越化学工業といった大型株、米国株に投資できるなら【NVDA】NVIDIAなどです。

そもそも、米国株ETFや世界株ETFに投資すれば、【NVDA】NVIDIAは1～2％程度は含まれ、その他のグローバル半導体企業にも投資していることになります。

当サイトでは、半導体や総合商社といった成長業種・テーマを含めて、業種別ETF、テーマ株ETFは長期投資におすすめしていません。

日本株でインデックス投資したいなら、日経平均株価連動型ETFかTOPIX連動型が基本です。

まとめ

この記事では、長期保有ETFの買い時と売り時について解説し、米国株ETFや米国債券ETF、高配当ETF、円安時の買い時などについて取り上げてきました。

ETFは長期・積立・分散投資していくことが基本となりますが、世界株安のときに買うようにすれば、長期的には数％程度の利益上乗せが期待できます。

「ETFを安値で買う方法はないだろうか？」と誰もが一度は思いますが、そのような方法はないため、機械的に長期・積立・分散投資を継続していくようにしましょう。

米国株ETFや世界株ETFの売り時は特になく、死ぬまで一生売らずに保有して、子供や孫に相続することがベストとしか言いようがありません。