「2024年から始まる新NISAって?」「新NISAで投資すべきETFはどれだろう?」「新NISAの成長投資枠を使い終わったら、つみたて投資枠では何に投資すればいいの?」など、新NISAについて疑問に思っていませんか?
NISAは2024年から新NISAに移行され、現行の一般NISAとつみたてNISAが同時活用できるようになる、投資枠は最大1,800万円(成長投資枠は1,200万円)まで拡大する、非課税期間は恒久化されるなど大きく改良されます。
ETF投資で資産形成する場合には、成長投資枠をフルに使ってETFを長期・積立・分散投資をし、枠がなくなったら、つみたて投資枠で同種のインデックス投信に投資することがおすすめです。
この記事では、現行NISAと新NISAの違いについて解説した上で、ETF投資でNISAを使うメリット・デメリット、新NISAの成長投資枠におすすめのETF、つみたて投資枠におすすめのインデックス投信について紹介しています。
一般NISA・つみたてNISA・新NISAについて解説!
2024年以降、現行NISA(一般NISA・つみたてNISA)は抜本的拡充・恒久化が図られ、新NISAが導入される予定となっています。
一般NISAとは?
一般NISAは、2014年1月から始まった少額投資優遇制度です。
当時、金融課税が10%から20%に引き上げられることを受けて、個人投資家優遇制度として始まった背景があります。
NISA枠から投資した場合、「キャピタルゲイン(値上がり益、譲渡益)」と「インカムゲイン(配当金、分配金)」が非課税となります(一般口座や特定口座との損益通算は不可)。
※国内上場株式の配当金、ETF・REITの分配金について、証券会社を通じて受け取る場合には「株式数比例配分方式」を選択しておく必要あり。
一般NISAの概要は次の通りです。
利用条件 | 日本在住の18歳以上 |
口座開設可能数 | 1人1口座(つみたてNISAとの同時開設不可) |
非課税投資枠 | 年間120万円、最大600万円 |
非課税期間 | 最長5年間 |
投資可能期間 | 2014年~2023年 |
対象となる金融商品 | 株式投資信託、国内・海外上場株式、国内・海外ETF、ETN(上場投資証券)、国内・海外REIT、新株予約権付社債(ワラント債) |
※出典:金融庁「一般NISAの概要」
一般NISAでは、非課税期間の5年間が終了したら、新たな非課税投資枠へ移管する「ロールオーバー」が可能となっています。
例えば、2013年から2017年まで毎年120万円ずつETFに投資して、5年間で合計600万円分のETFに投資した場合、2018年の投資分については2013年に投資した分を移管することが可能です。
※ロールオーバーは買い付け額となっており、2013年に120万円投資したETFが200万円相当になっていても、そのままロールオーバー可能です。
一般NISAは年間120万円、合計600万円、最長5年間までという縛りがあるため、NISAを使ったETF投資をする場合には、毎年120万円×5年間をロールオーバーしていくことが基本となっていました。
NISAを使ってETF投資をしていると、合計600万円はオーバーしていくため、分配金再投資分は特別口座に移して再投資するしかありませんでした。
つみたてNISAとは?
つみたてNISAは、2018年から始まった、長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。
つみたてNISAは、対象商品が金融庁指定のインデックス投信に限定されており、一部ETFも対象ですが多くの証券会社では対象外となっています。
つみたてNISAは一般NISAと同時開設できないため、どちらかを選ぶ必要がありますが、ETF投資をする場合には一般NISAとなります。
つみたてNISAの概要は次の通りです。
利用条件 | 日本在住の18歳以上 |
口座開設可能数 | 1人1口座(一般NISAとの同時開設不可) |
非課税投資枠 | 年間40万円、最大800万円 |
非課税期間 | 最長20年間 |
投資可能期間 | 2018年~2023年 |
対象となる金融商品 | 金融庁指定の長期・積立・分散投資に適した投資信託 |
※出典:金融庁「つみたてNISAの概要」
つみたてNISAでは、毎年40万円、最大800万円、最長20年間に渡って長期・積立・分散投資をすることが可能となっています。
新NISAとは?
2024年から、一般NISAとつみたてNISAが併合されて、新NISAが導入される予定となっています。
新NISAでは、「成長投資枠」と「つみたて投資枠」の2つを併用できるようになります。
新NISAの概要は次の通りです。
成長投資枠 | つみたて投資枠 | |
利用条件 | 日本在住の18歳以上 | 日本在住の18歳以上 |
口座開設可能数 | 1人1口座(つみたて投資枠と併用可) | 1人1口座(成長投資枠と併用可) |
非課税投資枠(年間) | 年間240万円まで(つみたて投資枠と合計360万円まで) | 年間120万円まで(成長投資枠と合計360万円まで) |
非課税投資枠(合計) | 合計1,800万円まで(※成長投資枠は1,200万円まで) | 合計1,800万円まで |
非課税期間 | 恒久化 | 恒久化 |
投資可能期間 | 恒久化 | 恒久化 |
対象となる金融商品 | 上場株式・投資信託・ETFなど | 金融庁指定の長期・積立・分散投資に適した投資信託
※つみたてNISAと同じ商品 |
※出典:金融庁「新しいNISA」
新NISAは、現行のNISA・つみたてNISAを合体させた、とてつもない改良となりました。
次の見出しで詳しく解説していきます。
新NISAの何が凄い?改良点を解説!
新NISAの変更点についてまとめると次のようになります。
・一般NISAとつみたてNISAを併用できるようになった。
・非課税投資枠が大きくなった。
・非課税期間が恒久化した。
それぞれについて見ていきましょう。
一般NISAとつみたてNISAを併用できるようになった
これまで、一般NISAとつみたてNISAは同時開設できませんでしたが、新NISAでは「成長投資枠」と「つみたて投資枠」という形で同時利用できるようになりました。
ETF投資をする場合には、成長投資枠を使い切ってからは、つみたて投資枠で同種のインデックス投信に投資していくことが基本となります。
なお、新NISAを開設できるのは、これまで通り1人につき1金融機関のみです。
年単位での金融機関の変更は可能となっていますが、「成長投資枠」と「つみたて投資枠」を別々の金融機関で利用することはできない点には注意しておきましょう。
非課税投資枠が大きくなった。
新NISAでは、年間投資枠が合計360万円(成長投資枠:240万円、つみたて投資枠:120万円)までに拡大され、非課税投資枠の合計が1,800万円(成長投資枠は1,200万円)まで大きくなりました。
これは非常にインパクトのある改良です。
これまでの一般NISA・つみたてNISAだけでは、老後資金2,000万円問題に対処するにはやや不十分でしたが、今後は新NISAだけで十分となるでしょう。
なお、新NISAの非課税保有限度額については、買付け残高(簿価残高)で管理されます。
※例えば、新NISAでETFを120万円分購入した場合、新NISAの枠を消費するのは買付け額の120万円であり、どれだけ値上がり・値下がりしても変わらない。
このため、新NISA口座内の商品を売却した場合には、当該商品の簿価分の非課税枠を再利用できることとなります。
また、新NISAの非課税投資枠1,800万円の内、成長投資枠は1,200万円までですが、つみたて投資枠には制限がないため、つみたて投資枠だけで1,800万円使い切ることも可能です。
非課税期間が恒久化した
一般NISAでは5年間、つみたてNISAでは20年間だった非課税期間は、新NISAでは恒久化して無期限となりました。
これまでは非課税期間を過ぎたらロールオーバーしていましたが、恒久化により、ロールオーバーという概念すらもなくなったことになります。
ETF投資においては、これまでは一般NISAの5年間・年間120万円・合計600万円という制限がありましたが、今後は自由になるため、毎年60万円ずつ20年間積み立てていくといった使い方が可能となります
なお、新NISAを始める際に、既に現行の一般NISA・つみたてNISAで保有している商品については、一般NISAは5年間、つみたてNISAは20年間、そのまま非課税で保有可能で、売却も自由です。
ただし、現行NISAの非課税期間終了後、新NISAには移管(ロールオーバー)できない点には注意が必要です。
この点については、ページ下部「新NISAの注意点!現行NISAからロールオーバーできない問題と対策」で解説しています。
新NISAと一般NISA・つみたてNISAの違いについてまとめ
新NISAと一般NISA・つみたてNISAの違いについてまとめると次のようになります。
新NISA | 一般NISA | つみたてNISA | |
年間投資枠 | 360万円 ※成長投資枠:240万円 ※つみたて投資枠:120万円 |
120万円 | 40万円 |
非課税投資枠 | 1,800万円まで(※成長投資枠は1,200万円まで) | 600万円 | 800万円 |
非課税投資期間 | 恒久化 | 5年間 | 20年間 |
NISAでETF投資をするメリット
ETFで長期・積立・分散投資をする場合、NISAを使うことにはメリットしかありません。
キャピタルゲインに税金が掛からない
通常、値上がり益(キャピタルゲイン)には20.315%の税金が発生しますが、NISA枠で投資した分の値上がり益は非課税となります。
なお、キャピタルゲインは、利益確定するまでは税金が発生しません。
当サイトで推奨している世界株ETFや米国株ETFについて、長期的には年率5%で成長していくとしも、税金で2割引かれた場合には年率4%相当になります。
つまり、NISAを使わない場合には年率5%のキャピタルゲインも、実質的に年率4%程度になります。
金融庁のシミュレーターを使って、毎月5万円(年間60万円)の積立を30年間継続した場合、年率5%(NISA使用した場合)と年率4%(NISA使わなかった場合)について、どの程度の差が出るのかを比較してみましょう。
なお、年間60万円の積立を30年間継続すると、ちょうど新NISA枠の限度額一杯となります。
まずは、毎月5万円の積立を30年間継続し、年率4%(NISA使わなかった場合)の場合は次のようになります。
最終積立金額は、3,470.2万円となりました。
続いて、毎月5万円の積立を30年間継続し、年率5%(NISA使用した場合)の場合は次のようになります。
最終積立金額は、4,161.3万円となりました。
年率5%の場合、NISAを使った場合と使わなかった場合とでは、30年間で約691万円もの差が出ることになります。
分配金に税金が掛からない
ETF投資をしていると、分配金支払い基準日に保有していることで、分配金が発生してきます。
特に、ETF投資では、分配金を再投資して同じETFに投資する「分配金再投資」をすることで、雪だるま式に資産を増やす効果が期待できます。
ただし、ETFの分配金には、配当所得として20.315%の税金が発生してくることに注意が必要です。
NISA枠で投資したETFの分配金は非課税となるため、そのまま全額再投資に回すことが可能です。
例えば、世界株ETFを1,000万円分保有していた場合、年2回でトータル1.2%の分配金が出るとして、約12万円が振り込まれます。
NISA枠で投資していれば、この12万円は一切引かれることなく、そのまま再投資に回せます。
一方、NISAを使わなかった場合には、分配金12万円から20.315%となる24,378円が源泉徴収されるため、再投資に回せる手取り額は95,622円です。
分配金再投資は複利で効果が出るため、NISAで非課税にできるかどうかは、長期で見るとより大きな差となって表れてきます。
NISAでETF投資をするデメリット
ETFを長期・積立・分散投資する場合には、NISAを使うデメリットは何一つ見当たりません。
課税口座(特定口座・一般口座)で投資するか、NISA口座で投資するかは、課税されるかどうかの違いしかないため、課税されない方が良いに決まっています。
ただ、ETF投資全般で見ると、NISAを使うデメリットがないわけではありません。
短期投資ではNISAを享受できない
レバレッジ型ETFやダブルインバース型ETFなどで短期投資をする場合には、NISAの効果は限定的です。
スイングトレードやデイトレードで利益を出すには、大数の法則を使って利益を出す必要があります。
例えば、100回トレードして、30回利食い、70回損切り、トータルでプラスにするという考え方です。
短期投資では、一発必中のようなことはまず不可能であるため、NISA枠を使ってトレードした場合には損切りとなり無駄打ちとなるケースが少なくありません。
それに、短期投資ではNISA枠そのものが小さ過ぎるため、1回使って終わりです。
長期投資でNISA枠を使えば、分配金や配当金によって、何度も何度も長期的に非課税を享受することが可能です。
単純に分配金だけで考えてみても、世界株ETFの分配金利回りが1.2%だとしたら、30年保有しているだけで36%相当が非課税となります。
短期投資でNISA枠を使うのは、国が用意してくれた優遇制度をドブに捨てる行為であり、もったいないとしか言いようがありません。
現行NISAから新NISAにロールオーバーできない
現行NISA(一般NISA・つみたてNISA)と新NISAの非課税期間は完全に切り離されるため、現行NISAの非課税期間終了後には、新NISAにロールオーバーはできないとのことです。
これは新NISA移行に伴うデメリットであり、対策が必要になるため、ページ下部「新NISAの注意点!現行NISAからロールオーバーできない問題と対策」で詳しく解説しています。
新NISA(成長投資枠)におすすめのETF4選!
新NISA(成長投資枠)を使って長期・積立・分散投資をするのにおすすめのETFを見ていきましょう。
当サイトおすすめのいつもの銘柄の解説となるため、必要ない方はスルーしてください。
※各データは、2023年7月13日時点の値です。
世界株ETF!【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信
【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信は、三菱UFJ国際投信が運用する、「MSCI ACWIインデックス」に連動する世界株ETFです。
日本を含む世界株ETFとしては、最も代表的な銘柄で、通称「オルカン」とも呼ばれます。
信託報酬(税込) | 0.0858% |
分配金 | 192円(年2回) |
分配金利回り | 1.20% |
直近5年間の値動き | +55.93%(10,200円→15,905円) |
必要投資金額 | 15,905円(1口) |
上場日 | 2020年1月9日 |
長期投資おすすめ度 | ★★★★★ |
流動性 | ★★ |
ドル・米国株比率 | 57.8% |
※ドル・米国株比率は、同指数に連動する「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の日本経済新聞社のデータからの推測値。
NISAを使ったETFの長期・積立・分散投資において、最も基本的な銘柄となります。
なお、世界株ETFとは言いますが、構成比率の約6割弱は米国株となっており、S&P500指数に米国株以外のグローバル企業を足したような銘柄となっています。
米国株ETF!【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信
【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信は、三菱UFJ国際投信が運用する、「S&P500指数」に連動する米国株ETFです。
米国株ETFとしては最も代表的な銘柄です。
信託報酬(税込) | 0.077% |
分配金 | 132円(年2回) |
分配金利回り | 0.73% |
直近5年間の値動き | +75.63%(10,180円→17,880円) |
必要投資金額 | 17,880円(1口) |
上場日 | 2020年1月9日 |
長期投資おすすめ度 | ★★★★★ |
流動性 | ★★ |
ドル・米国株比率 | 100% |
世界株ETFと並んで、NISAを使ったETFの長期・積立・分散投資において最も基本となる銘柄の一つです。
世界株ETF【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信と上場日が同じであるため比較もしやすく、「S&P500指数」の方が、20%ほど値上がり益が大きくなっています。
これは米国株が強かったことよりも、円安ドル高が強かったことが大きかったと思われます。
※例えば、為替ヘッジありの【2521】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)為替ヘッジありについて、同期間(2020年1月~2023年7月13日)の値上がり益は+30.55%(1,129円→1,474円)となっています。
世界株ETFのドル比率は6割弱である一方、米国株ETFのドル比率は100%であるため、円安ドル高になるとよりプラスになりやすいことが特徴です。
先進国株ETF!【1550】MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信
【1550】MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信は、三菱UFJ国際投信が運用する、「MSCI-KOKUSAIインデックス」に連動する先進国株ETFです。
日本を含まない先進国株としては、代表的な銘柄です。
世界株ETFが上場するまでは、NISAを使ったETF投資において最も基本的な銘柄となっていました。
信託報酬(税込) | 0.165% |
分配金 | 51.2円(年2回) |
分配金利回り | 1.19% |
直近5年間の値動き | +100.13%(2,145円→4,293円) |
(参考)2020年1月~の値動き | +69.41%(2,534円→4,293円) |
必要投資金額 | 42,930円(10口) |
上場日 | 2010年11月25日 |
長期投資おすすめ度 | ★★★★★ |
流動性 | ★ |
ドル・米国株比率 | 72.01% |
※ドル・米国株比率は、同指数に連動する「たわらノーロード 先進国株式」の日本経済新聞社のデータからの推測値。
今回、世界株ETF・米国株ETFと比較しやすくするため、2020年1月~以降の値動きについても記載しました。
世界株ETF・米国株ETFと比較すると、信託報酬と流動性では劣るものの、長期・積立・分散投資におすすめのETF投資の最有力銘柄であることは変わりません。
世界株ETF・米国株ETF・先進国株ETFの成績の差は、ほぼドル・米国株比率の差で決まると言っていいかと思います。
ただ、信託報酬・流動性にやや難点があるため、NISAを使う場合は先進国株投信の方が良い場合もあります。
※詳しくは下記の「新NISA(つみたて投資枠)におすすめのインデックス投信3選!」の先進国株投信の項目を参照してみてください。
NASDAQ連動型ETF!【1545】NEXT FUNDS NASDAQ-100(為替ヘッジなし)連動型上場投信
【1545】NEXT FUNDS NASDAQ-100(為替ヘッジなし)連動型上場投信は、野村アセットマネジメントが運用する、「NASDAQ100指数」に連動する米国株ETFです。
世界株ETF・米国株ETF・先進国株ETFよりも大きなリターンを求めたい場合には、「NASDAQ100指数」に連動する米国株をおすすめします。
「NASDAQ100指数」は、NASDAQ上場の100銘柄から算出される株価指数で、時価総額が大きい銘柄の構成比率が高くなっています。
構成銘柄上位について、「NASDAQ100指数」と「S&P500指数」を比較すると次の通りです。
順位 | 銘柄名 | 構成比 | 順位 | 銘柄名 | 構成比 | |
1 | APPLE INC | 7.00% | 1 | APPLE INC | 13.47% | |
2 | MICROSOFT CORP | 5.63% | 2 | MICROSOFT CORP | 10.42% | |
3 | AMAZON.COM INC | 3.23% | 3 | AMAZON.COM INC | 6.88% | |
4 | TESLA INC | 2.00% | 4 | TESLA INC | 4.90% | |
5 | ALPHABET INC-CL A | 1.88% | 5 | ALPHABET INC-CL C | 3.56% |
左側が【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信の構成銘柄上位、右側が【1545】NEXT FUNDS NASDAQ-100(為替ヘッジなし)連動型上場投信の構成銘柄上位となっています。
NASDAQ100指数はS&P500指数に比べて、NASDAQの時価総額上位銘柄により左右される値動きになりやすいことが分かるかと思います。
信託報酬(税込) | 0.22% |
分配金 | 57円(年1回) |
分配金利回り | 0.26% |
直近5年間の値動き | +236.35%(6,450円→21,695円) |
(参考)2020年1月~の値動き | +126.46%(9,580円→21,695円) |
必要投資金額 | 21,695円(1口) |
上場日 | 2010年8月16日 |
長期投資おすすめ度 | ★★★★★ |
流動性 | ★★★ |
ドル・米国株比率 | 100% |
NASDAQ100指数に連動する同銘柄は、直近5年間で3倍以上の値上がり益となっており、これは全ETF中でトップの数値となっています。
NISA枠でリターンを求めて長期・積立・分散投資をするとしたら、最有力の銘柄です。
※当サイトでは、NASDAQ100指数連動型ETFについては、これまで【1545】NEXT FUNDS NASDAQ-100(為替ヘッジなし)連動型上場投信をおすすめしてきましたが、流動性リスクが問題なく、信託報酬が同じで、分配金利回りがより高いことから、2024年以降は【2631】MAXISナスダック100上場投信におすすめ銘柄を変更しています。
※本当に小さな差であるため、【1545】NEXT FUNDS NASDAQ-100(為替ヘッジなし)連動型上場投信でも何ら問題ありません!
新NISA(つみたて投資枠)におすすめのインデックス投信3選!(つみたてNISAのおすすめ銘柄)
新NISAで非課税投資枠は拡充されますが、ETFで投資できる成長投資枠は最大1,200万円のため、投資額次第では10~20年程度で使い切ってしまうことになります。
下記は、毎年の積立投資額と成長投資枠を使い切ってしまう年数です。
積立投資額 | 成長投資枠(1,200万円)を使い切ってしまう年数 |
年240万円(毎月20万円) | 5年間 |
年200万円(毎月16.7万円) | 6年間 |
年150万円(毎月12.5万円) | 8年間 |
年120万円(毎月10万円) | 10年間 |
年100万円(毎月8.3万円) | 12年間 |
年80万円(毎月6.7万円) | 15年間 |
年60万円(毎月5万円) | 20年間 |
年50万円(毎月4.2万円) | 24年間 |
年40万円(毎月毎月3.3万円) | 30年間 |
時間分散を考慮すると、年40万円~120万円程度の積立が妥当ですが、長期的には成長投資枠を使い切ってしまいます。
仮に、成長投資枠を1,200万円までフルで使ったとしても、分配金再投資の分はつみたて投資枠で積み立てていくことがおすすめです。
成長投資枠を使い切ってからの、つみたて投資枠におすすめのインデックス投信を見ていきましょう。
なお、いずれの銘柄も、当サイトのつみたてNISAでおすすめ銘柄となっています。
基本的には、世界株ETFに投資していた場合には世界株投信、米国株ETFに投資していた場合には米国株投信、先進国株ETFに投資していた場合には先進国株投信と、同じ種類のものを選ぶことが基本となります。
また、つみたて投資枠では、成長投資枠で投資していたETFとは別の種類の銘柄に投資しても問題ありません。
世界株投信!eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
成長投資枠で世界株ETFに投資していた場合には、つみたて投資枠では世界株投信「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」に投資することをおすすめします。
世界株投信「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」は、世界株ETF【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信と同様に、世界株指数「MSCI ACWIインデックス」に連動するインデックス投信です。
新NISA | 種別 | 「MSCI ACWIインデックス」連動型 | 信託報酬 |
成長投資枠 | ETF | 【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信 | 0.0858% |
つみたて投資枠 | インデックス投信 | eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー) | 0.1133% |
信託報酬で比較すると、世界株ETF【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信の信託報酬は0.0858%、世界株インデックス投信「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の信託報酬は0.1133%となっています。
米国株投信!eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
成長投資枠で「S&P500指数」連動型ETFなどの米国株ETFに投資していた場合には、つみたて投資枠では「S&P500指数」連動型の米国株投信「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」に投資することをおすすめします。
米国株投信「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」は、米国株指数「S&P500指数」に連動するインデックス投信です。
新NISA | 種別 | 「S&P500指数」連動型 | 信託報酬 |
成長投資枠 | ETF | 【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信 | 0.077% |
つみたて投資枠 | インデックス投信 | eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) | 0.09372% |
信託報酬で比較すると、米国株ETF【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信の信託報酬は0.077%、米国株インデックス投信「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」の信託報酬は0.09372%となっています。
なお、成長投資枠で【1545】NEXT FUNDS NASDAQ-100(為替ヘッジなし)連動型上場投信などの「NASDAQ100指数」連動型ETFに投資していた場合には、つみたて投資枠では「NASDAQ100指数」連動型投信はないため、中身が近い「S&P500指数」連動型投信にすることをおすすめします。
先進国株投信!たわらノーロード 先進国株式
成長投資枠で先進国株ETFに投資していた場合には、つみたて投資枠では先進国株投信「たわらノーロード 先進国株式」に投資することをおすすめします。
先進国株投信「たわらノーロード 先進国株式」は、先進国株ETF【1550】MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信と同様に、先進国株指数「MSCI-KOKUSAIインデックス」に連動するインデックス投信です。
新NISA | 種別 | 「MSCI-KOKUSAIインデックス」連動型 | 信託報酬 |
成長投資枠 | ETF | 【1550】MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信 | 0.165% |
つみたて投資枠 | インデックス投信 | たわらノーロード 先進国株式 | 0.09889% |
信託報酬で比較すると、先進国株ETF【1550】MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信の信託報酬は0.165%、先進国株投信「たわらノーロード 先進国株式」の信託報酬は0.09889%となっています。
先進国株については、つみたて投資枠(つみたてNISA)に採用されているインデックス投信の方が、先進国ETFより信託報酬が低い状況となっています。
また、【1550】MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信は流動性リスクがある点もネックとなるため、先進国株についてはETFよりもインデックス投信の方がおすすめできるかもしれません。
新NISAを使って先進国株に投資したい場合には、最初からつみたて投資枠を使って長期・積立・分散投資をしていってもよいでしょう。
新NISAの注意点!現行NISAからロールオーバーできない問題と対策
新NISAの注意点として、現行NISA(一般NISA・つみたてNISA)で投資している商品については、ロールオーバーできない点が挙げられます。
現行NISAの投資分は2023年までで終わり、新NISAは2024年から始まります。
しかし、現行NISAからロールオーバーできないため、一般NISAで2018年に投資していた分は2024年から課税口座(特定口座・一般口座)に移行してしまうことに注意が必要です。
なお、課税口座に移管後の税金については、移管後に値上がりした分、移管後に出た配当金・分配金にしか課税されません。
例えば、2018年に一般NISA枠で世界株ETFに120万円投資し、含み益が40万円出ている状態で、2024年に課税口座に移管すると、世界株ETF160万円分を課税口座に移管したとされます。
その後、世界株ETFが200万円まで値上がりして売却する場合には、課税される含み益は200万円-160万円=40万円分となります。
※参考:金融庁「一般NISAのポイント」
この点を踏まえて、一般NISAで投資していたETFの非課税期間が切れる場合には、次の2通りの対応策が考えられます。
- 課税口座でそのまま保有する。
- 課税期間が切れる前後に売却して、同数だけ新NISAで投資する。
課税口座でそのまま保有する
含み益が出ている場合には、課税口座でそのまま保有するのもアリでしょう。
ただ、その後の含み益に対しては20.315%の税金が発生し、分配金についても毎回税金が引かれることに注意が必要です。
課税期間が切れる前後に売却して、同数だけ新NISAで投資する
課税期間が切れる前後に売却して、同数だけ新NISAで投資することで、実質的にロールオーバーを実現する方法もあります。
例えば、一般NISA口座で米国株ETFを100株保有していた場合、一般NISA口座の100株を売って、新NISA口座で同銘柄を100株買うという操作になります。
ただ、含み益が出ている場合には、平均取得単価を悪化させてしまうため気持ち悪いと感じる場合もあり、ロールオーバーするよりも新NISAの枠を大きく使ってしまうことに抵抗があるかもしれません。
なお、含み損になっている場合には、すぐに付け替えを実施すべきです。
現行NISA口座から課税口座に移管するときは、その時点の資産価格が移管されるため、仮に120万円で投資していた商品が100万円まで値下がりしていた場合には、課税口座のキャピタル基準は100万円になるためです。
ただ、含み益となって、資産価値が上がっている場合には、考える必要が出てきます。
どちらがいいのかは、投資家それぞれの価値観によって異なるものと思います。
新NISAによるETF投資のシミュレーション
この記事の姉妹記事として、下記記事で新NISAによるETF投資の運用シミュレーションについて、ポートフォリオごとに解説しています。
ETF投資のアイデア(管理人のETF投資ルール)
管理人がETF投資で実践している、長期・積立・分散投資の売買ルールを公開します。
恐らく、長期保有目的のETFの買い方としては、これが現状ではベターではないかと思います。
この買い方を実践すれば、年率平均5%から、年率平均10%程度までは成績が上がることが期待できるかもしれません(保証はできません)。
ETFの投資ルール
○投資ルール
1.世界株ETF【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信(※)に、新NISA(成長投資枠)の範囲内で毎年80万円ずつ投資する。
※下記のポートフォリオのいずれか
◇リスク重視
・100% 世界株ETF:【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信
◇基本
・100% 米国株ETF(S&P500指数):【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信
◇リターン重視
・100% 米国株ETF(NASDAQ100指数):【2631】MAXISナスダック100上場投信
◇バランス(3分割)
・33% 世界株ETF:【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信
・33% 米国株ETF(S&P500指数):【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信
・33% 米国株ETF(NASDAQ100指数):【2631】MAXISナスダック100上場投信
※管理人の新NISAのポートフォリオはこの3分割です。
※成長投資枠を使い切った場合には、新NISA(つみたて投資枠)でいずれかの銘柄を同様にして積み立てていく。
・世界株投信:eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
・米国株投信:eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
2.年80万円は、2月末・5月末・8月末・11月末に20万円ずつ分散して積立投資する。
※【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信の分配金支払い基準は「毎年6月8日、12月8日(年2回)」であるためです。
※年80万円は便宜上の数値です。
3.S&P500指数【1547】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)が直近3ヶ月以内の高値からn%下落した場合には積み立てを先回りする。
・15%:2回分(40万円)先回りして積み立てを行う。
・20%:さらに2回分(40万円)先回りして積み立てを行う。
※根拠は下記「S&P500指数ETFの最大ドローダウン率」を参照。
※n%下落を確認した翌日の終値で買う。
4.注文は成行の引成注文で行い、当日中の後場寄り以降に注文を出すこと。
○S&P500指数ETFの最大ドローダウン率
・S&P500指数ETF【1547】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)の最大ドローダウン率
2011年7~8月 | 2012年4~6月 | 2013年5~6月 | 2013年12月~1月 | 2015年7~8月 | 2015年12~2月 | 2016年5~6月 | 2018年1~3月 | 2018年10~12月 | 2020年2~3月 | 2020年9~10月 | 2022年1~2月 | 2022年4~6月 | 2022年12~1月 | |
高値 | 1195 | 1271 | 1852 | 2117 | 2861 | 2809 | 2539 | 3370 | 3595 | 4085 | 4150 | 6079 | 6259 | 6309 |
安値 | 900 | 1061 | 1620 | 1886 | 2421 | 2207 | 2200 | 2922 | 2762 | 2685 | 3685 | 5128 | 5285 | 5430 |
ドローダウン率 | 24.69% | 16.52% | 12.53% | 10.91% | 15.38% | 21.43% | 13.35% | 13.29% | 23.17% | 34.27% | 11.20% | 15.64% | 15.56% | 13.93% |
このルールは、流動性が十分あり価格形成されやすいS&P500指数連動型ETF【1547】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)を指標として使うものです。
基本は四半期末ごとの積立投資としていますが、-15%を超えるドローダウンがあったら押し目と判断して、2期分先回りして投資するというものです。
このように押し目買いすることで、長期的には年率5%ほど利益が増分できることを期待しています。
参考指標としてはオリジナルのS&P500指数を参照してもよいですが、仕事のついでに参照しやすく、チャートが見やすいS&P500指数連動型ETFを参照するという楽をしているというのが実際の所です。
ただ、敢えてS&P500指数連動型ETFを参照指標にすることによって、米国株安だけではなく行き過ぎた円高の際にも押し目で買えるようになる効果もあると思います。
投資対象銘柄は世界株ETFとしていますが、米国株ETFや先進国株ETF、NASDAQでも使えるアイデアかと思います。
○上記ルールを実践すると
上記ルールを直近10年間、【1547】上場インデックスファンド米国株式(S&P500) で実践していた場合の違いについては次のようになります。
まずは、四半期末積立で投資していった場合は次のようになります。
2013/2/28 | 2013/5/31 | 2013/8/31 | 2013/11/30 | 2014/2/28 | 2014/5/31 | 2014/8/31 | 2014/11/30 | 2015/2/28 | 2015/5/31 | 2015/8/31 | 2015/11/30 | 2016/2/29 | 2016/5/31 | 2016/8/31 | 2016/11/30 | 2017/2/28 | 2017/5/31 | 2017/8/31 | 2017/11/30 | 2018/2/28 | 2018/5/31 | 2018/8/31 | 2018/11/30 | 2019/2/28 | 2019/5/31 | 2019/8/31 | 2019/11/30 | 2020/2/29 | 2020/5/31 | 2020/8/31 | 2020/11/30 | 2021/2/28 | 2021/5/31 | 2021/8/31 | 2021/11/30 | 2022/2/28 | 2022/5/31 | 2022/8/31 | 2022/11/30 | 2023/2/28 | 2023/5/31 | |
株数 | 133 | 111 | 115 | 100 | 98 | 95 | 89 | 74 | 74 | 70 | 76 | 72 | 85 | 79 | 82 | 74 | 70 | 70 | 69 | 63 | 63 | 63 | 58 | 60 | 60 | 61 | 59 | 53 | 58 | 57 | 49 | 49 | 46 | 40 | 37 | 35 | 37 | 35 | 33 | 33 | 34 | 31 |
単価 | 1504 | 1800 | 1733 | 2000 | 2032 | 2113 | 2242 | 2697 | 2710 | 2840 | 2617 | 2784 | 2360 | 2536 | 2438 | 2706 | 2851 | 2865 | 2919 | 3175 | 3160 | 3175 | 3465 | 3350 | 3325 | 3265 | 3380 | 3740 | 3440 | 3515 | 4045 | 4100 | 4385 | 5010 | 5430 | 5689 | 5382 | 5794 | 6061 | 6011 | 5891 | 6367 |
投資額 | 200032 | 199800 | 199295 | 200000 | 199136 | 200735 | 199538 | 199578 | 200540 | 198800 | 198892 | 200448 | 200600 | 200344 | 199916 | 200244 | 199570 | 200550 | 201411 | 200025 | 199080 | 200025 | 200970 | 201000 | 199500 | 199165 | 199420 | 198220 | 199520 | 200355 | 198205 | 200900 | 201710 | 200400 | 200910 | 199115 | 199134 | 202790 | 200013 | 198363 | 200294 | 197377 |
投資株数:2,750株
投資額合計:8,395,920円
平均取得単価:3,053.062円
S&P500指数のドローダウンを狙った場合は次のようになります。
2013/2/28 | 2013/5/31 | 2013/8/31 | 2013/11/30 | 2014/2/28 | 2014/5/31 | 2014/8/31 | 2014/11/30 | 2015/2/28 | 2015/5/31 | 2015/8/1 | 2016/1/1 | 2016/2/1 | 2017/2/28 | 2017/5/31 | 2017/8/31 | 2017/11/30 | 2018/2/28 | 2018/5/31 | 2018/8/31 | 2018/11/30 | 2018/12/1 | 2018/12/15 | 2020/2/1 | 2020/3/1 | 2021/2/28 | 2021/5/31 | 2021/8/31 | 2021/11/30 | 2022/2/1 | 2022/6/1 | 2023/2/28 | 2023/5/31 | |
株数 | 133 | 111 | 115 | 100 | 98 | 95 | 89 | 74 | 74 | 70 | 164 | 168 | 178 | 70 | 70 | 69 | 63 | 63 | 63 | 58 | 60 | 131 | 139 | 115 | 122 | 46 | 40 | 37 | 35 | 77 | 75 | 34 | 31 |
単価 | 1504 | 1800 | 1733 | 2000 | 2032 | 2113 | 2242 | 2697 | 2710 | 2840 | 2437 | 2387 | 2247 | 2851 | 2865 | 2919 | 3175 | 3160 | 3175 | 3465 | 3350 | 3055 | 2876 | 3472 | 3268 | 4385 | 5010 | 5430 | 5689 | 5167 | 5320 | 5891 | 6367 |
投資額 | 200032 | 199800 | 199295 | 200000 | 199136 | 200735 | 199538 | 199578 | 200540 | 198800 | 399668 | 401016 | 399966 | 199570 | 200550 | 201411 | 200025 | 199080 | 200025 | 200970 | 201000 | 400205 | 399764 | 399280 | 398696 | 201710 | 200400 | 200910 | 199115 | 397859 | 399000 | 200294 | 197377 |
投資株数:2,867株
投資額合計:8,395,345円
平均取得単価:2,928.268円
平均取得単価が、3,053.062円→2,928.268円、投資株数が2,750株→2,867株と約4.25%分だけ有利になったことが分かります。
新NISAの資金管理ルール
新NISAによるETF投資について、「S&P500指数かオルカンかNASDAQか?」といった銘柄選びよりも遥かに重要なことが、資金管理のルールです。
このコンテンツにおいて、この部分が一番重要です。
新NISAでETF投資をする場合には、次のルールを必ず守ることを推奨します。
・新NISAへの拠出金は総資産の50%まで(リーマンショック時の最大ドローダウン-57.69%、最大ドローダウン期間5年6ヶ月より)。
この根拠について解説していきます。
つまり、最悪の下落相場が来た場合にも、日常生活に支障なく暮らすためのルールです。
2008年秋のリーマンショックのとき、S&P500指数は2007年10月に付けた高値1576.09から2009年2月には666.79まで-57.69%下落しました。
また、S&P500指数は、2007年10月の高値を回復したのは2013年4月と、5年6ヶ月掛かっています。
最大ドローダウン率-57.69%、最大ドローダウン期間5年6ヶ月です。
仮に、リーマンショック級の経済危機が来て、新NISAで運用している資産が半減してしまった場合に、心理的に耐えられるでしょうか?
例えば、総資産が1,000万円だとして、3年間掛けて新NISAの枠を埋めた後に、リーマンショック級の経済危機が来た場合に耐えられるでしょうか?
しかも、新NISAにフルで拠出してしまっていたら、株価が安くなっているときに買える余裕もありません。
当サイトでは、新NISAに拠出する資金は、多くとも総資産の半分までにしておき、長期的に時間分散することをおすすめします。
具体的には、総資産が1,000万円だとしたら、新NISAで運用するのは半分の500万円までとしておき、その500万円を時間分散するといったことです。
例えば、年60万円ずつを年4回(15万円ずつを2月末・5月末・8月末・11月末など)に分けて投資していくといったことになります。
人生全体の資金管理の観点からすると、新NISAの1,800万円分の枠は10~30年程度に分けて拠出することをおすすめします(新NISAへのフル拠出を6年目以降にも継続できるほどの資産があるなら別)。
まとめ
この記事では、現行NISAと新NISAの違いについて解説した上で、ETF投資でNISAを使うメリット・デメリット、新NISAの成長投資枠におすすめのETF、つみたて投資枠におすすめのインデックス投信について紹介してきました。
2024年から始まる新NISAは、現行の一般NISAとつみたてNISAが同時活用できるようになり、非課税投資枠は最大1,800万円(成長投資枠は1,200万円)まで拡大し、非課税期間は恒久化されるなど投資家にとって非常に有利な改革となります。
ETF投資をする上では、NISAを最大限に使うことが必須となっており、むしろNISA枠以上のETF投資は必要ありません。
当サイトでは、新NISAの成長投資枠を年40~120万円ずつ使って世界株ETFや米国株ETFに長期・積立・分散投資し、枠を使い切ったら、つみたて投資枠で世界株投信や米国株投信に投資することを推奨しています。
なお、現行NISAから新NISAへはロールオーバーできない点には注意しておきましょう。
ETF投資を始めるならマネックス証券がおすすめ!
新NISAを使ったETF投資を始めるなら、マネックス証券がおすすめです。
マネックス証券は、新NISAの取引手数料が完全無料となっており、成長投資枠を使って世界株ETFや米国株ETFを手数料無料で長期・積立・分散投資できます。
マネックスカードでクレカ投信積立すると還元率1.1%となっており、つみたて投資枠で世界株投信や米国株投信に投資するとAmazonギフト券やdポイントと交換できるマネックスポイントが貯まります。
また、マネックス証券のiDeCoは、NASDAQ100指数「iFreeNEXT NASDAQ100 インデックス」、米国株投信「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」、世界株投信「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」と揃っているため、新NISAとiDeCoを同時に始めたい場合には特におすすめです。
マネックス証券のETF投資について、より詳しく知りたい場合には下記記事も参照してみてください。