ETF(上場投資信託)って何?メリットやデメリットをわかりやすく解説!

「ETFって何?」「ETFのメリットやデメリットとは?」「ETFが発行・売買される仕組みって?」「ETFの価格とは?」など、疑問に思っていませんか。

ETFはNISAを使った長期・積立・分散投資におすすめの金融商品となっており、インデックス投信よりも信託報酬が低く、ローリスクで資産形成できるなど多くのメリットがあります。

またETFについてより詳しく知りたい場合には、流通市場と発行市場、ETF3つの価格(市場価格・基準価額・インディカティブNAV)、マーケットメイク制度などについて理解しておいても損はありません。

この記事では、ETFのメリットやデメリット、投資信託との違いといった基本的なことから、ETFが発行・売買される流通市場と発行市場、ETFの3つの価格、マーケットメイク制度について解説しています。

 

ETF(上場投資信託)って何?

ETFとは「Exchange Traded Fund」の略称で、「上場投資信託」とも呼ばれる金融商品です。

ETFは、その名前の通り、個別株のようにマーケットに上場している投資信託です。

ETFは、TOPIXや日経平均株価、S&P500指数といった株価指数(インデックス)に連動するように、投信会社によって運用されています。

投資と聞くと、トヨタ自動車やソフトバンクグループ、任天堂といった、個別銘柄への投資を連想する方が多いかと思いますが、ETFは複数の銘柄に分散投資された商品です。

例えば、東証プライム市場の全銘柄で構成されるTOPIX型連動型ETFは、東証プライム市場全銘柄に分散投資された金融商品となっています(より正確に言うと、TOPIXは時価総額加重平均型のため、時価総額が大きい銘柄の運用比率が高くなっています)。

 

ETFと投資信託の違いとは?

ETFと似ている金融商品としては、インデックス型の投資信託(インデックス投信)があります。

そもそも投資信託とは、ファンドが投資家から集めた資金を大きな資金としてまとめ、株式や債券などで運用し、その運用成果が分配される金融商品です。

投資信託は「インデックス投信」と「アクティブ投信」に分類されますが、「インデックス投信」は日経平均株価やTOPIX、S&P500指数といった指数(インデックス)との連動を目指すもので、インデックス投信による資産運用は「インデックス投資」とも呼ばれます。

ETFと投資信託の主な違いは、次の表の通りです。

ETF(上場投資信託) 投資信託
発行方式 流通市場 発行市場
運用方式 インデックス型のみ インデックス型に加えて、アクティブ型もある
取引時間 市場が開いている時間中 1日1回のみ
手数料 売買手数料、信託報酬 売買手数料、信託報酬、販売手数料
信託報酬 非常に低い インデックス投信は低い、アクティブ投信は高め
信用取引 可能 不可能
新NISA 成長投資枠(最大1,200万円)で投資可能 成長投資枠(最大1,200万円)、一部銘柄がつみたて投資枠に対応
必要投資金額 数万円~ 100円~
分配金再投資 手動でやる必要がある 自動で再投資されるものが多い

ETFと投資信託の違いについて、さらに詳しくは下記記事を参照ください。

ETFと投資信託の違いを徹底比較!どっちがおすすめ?
「ETFと投資信託(インデックス投信)の違いって何だろう?」「インデックス投信を始めるなら、ETFと投資信託のどちらにすべきだろう?」と、お困りではありませんか? ETFと投資信託は、いずれも長期・積立・分散投資におすすめの金融商品です。 ...

 

ETF投資のメリット

ETF投資のメリットについて見ていきましょう。

 

個別株と比べてローリスクで長期的な資産形成ができる

ETFを含むインデックス投信によるインデックス投資は、長期的な資産運用において最も効果的に資産形成できる投資手法であることが知られています。

インデックス投資は、個別株投資に比べるとローリスク・ローリターンです。

個別株について長期的な値動きを見てみると、半導体株のように数倍から数十倍になった銘柄もある一方で、数分の1に暴落して低迷している銘柄も少なくありません。

一方、ETFの多くは、最大でも2~3倍程度の上昇率ではありますが、個別株のように長期低迷している銘柄はほとんどなく、ほとんどの銘柄が長期的にプラスのリターンとなっています。

当サイトで推奨している米国株ETFや世界株ETFについては、世界経済成長率4%に分配金利回り1%を加えて、長期的に年率5%を平均的に達成できるものと想定しています。

ただ、ETFは買い方も重要です。

当サイトでは、長期・積立・分散投資を推奨しており、具体的には「新NISA枠を使って、毎月5万円を10~20年以上に渡って積み立てていく」といった方法をおすすめします。

ETFの長期・積立・分散投資について、より詳しくは下記記事を参照ください。

ETFの長期・積立・分散投資とは?ドルコスト平均法についても解説!
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配当金のように分配金が得られる

ETFは保有していることで、株の配当金のように分配金が支払われます。

ETFの分配金は、個別株の配当金を受け取る場合と同様に、銘柄ごとに決められた権利確定日(分配金支払い基準日)に、その銘柄を保有していることで証券会社の口座に支払われる仕組みとなっています。

ただ、ETFも株と同様に、取引が約定した日と、実際にETFを受け取る日までにタイムラグがあるため、権利確定日の2営業日前までにETFを購入しておく必要がある点には注意が必要です。

当サイトでは、ETFから出た分配金は、そのまま同じ銘柄に再投資する「分配金再投資」を推奨しています。

なお、当サイトでは、分配金は重要な要素の一つとして考えますが、分配金利回りという指標は逆張り指数でるため絶対視はしておらず、分配金利回りが高いだけの銘柄はおすすめしていません。

ETFと分配金利回りについて詳しくは、下記記事を参照ください。

ETFの高配当ランキング!分配金利回りが高いおすすめ銘柄についてご紹介!
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NISA(新NISA)との相性が抜群に良い

NISAは2014年から始まった非課税投資枠です。

NISA枠からETFに投資すれば、値上がり益・分配金ともに非課税となります。

NISAは2024年から、一般NISAとつみたてNISAが併合された新NISAが導入される予定となっています。

新NISAでは、一般NISAとつみたてNISAを併用できるようになり、非課税投資枠が拡大し、非課税期間が恒久化するなど、個人投資家にとってインパクトのある大改善となりました。

ETFは、NISA(新NISA)との相性が抜群であり、ETF投資をするなら必ずNISA枠を使って行うことを推奨しています。

NISAを使ったETF投資について詳しくは、下記記事を参照ください。

新NISA(成長投資枠)で投資すべきETFはどれ?つみたて投資枠のおすすめ銘柄も紹介!
「2024年から始まる新NISAって?」「新NISAで投資すべきETFはどれだろう?」「新NISAの成長投資枠を使い終わったら、つみたて投資枠では何に投資すればいいの?」など、新NISAについて疑問に思っていませんか? NISAは2024年...

 

投資信託に比べて手数料(信託報酬)が低い

ETFは、同じ指数に連動しているインデックス投信と比べても、信託報酬が低い傾向にあります。

長期・積立・分散投資をする上では、わずかな信託報酬の違いであっても、それが数年や数十年となると大きな差となって開いてきます。

例えば、TOPIXに連動するTOPIX連動型ETF【1475】iシェアーズ・コア TOPIX ETFと、つみたてNISAにも採用されているTOPIX連動型インデックス投信「<購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド」の信託報酬は次の通りです。

種別 銘柄名 信託報酬
ETF 【1475】iシェアーズ・コア TOPIX ETF 0.0495%
インデックス投信 <購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド 0.143%

TOPIX連動型ETF【1475】iシェアーズ・コア TOPIX ETFの方が、TOPIX連動型インデックス投信の「<購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド」よりも信託報酬が0.1%ほど小さくなっていることが分かります。

下記記事では、インデックス投資において代表的な6指数(TOPIX、日経平均株価、S&P500指数、NASDAQ100指数、MSCI-KOKUSAIインデックス、MSCI ACWIインデックス)について、実際の銘柄でETFとインデックス投信の信託報酬の違いについて比較しているので、参照してみてください。

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ETF投資のデメリット

ETF投資のデメリットについて見ていきましょう。

 

個別株投資に比べると大きなリターンは得られない

当サイトで推奨している、NISAを使って世界株ETFや米国株ETFに長期・積立・分散投資をする投資手法は、長期的に年率5%を達成することを目標にしているものです。

これは、新興銘柄やIPO銘柄のスイングトレードやデイトレードなどに比べると、期待できるリターンは非常に低いと言えます。

スイングトレードやデイトレードなどの短期投資では、場合によっては年率100%~1,000%なども可能ですが、リターンが大きい投資手法は、それだけリスクも大きいことを意味します。

ETF投資の場合、その最大下落率は、リーマンショックやコロナショック時ですらも-30%程度です。
※参考:S&P500指数連動型ETF【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信の2020年コロナショック時の最大下落率は-34.27%

ETF投資は、時間を味方に付けてリスクを抑えた上で、長期的に年率5%程度で資産を増やしていく投資手法です。

また、期待できる年率5%というのは、長期で見た平均値であり、年トータルで見たら-10%の年もあれば、+20%の年もあるといったバラツキが出ることに注意が必要です。

インデックス投資で期待できる年率5%というものは、給料のように毎年5%ずつ利益が積み上がっていくものではないことに注意してください。

この点を理解できずに近視眼的になってしまい、暴落時にインデックス投資を続けられなくなってしまう個人投資家は少なくありません。

 

ETF投資だけでFIREはできない

前述したように、ETF投資は長期的に年率5%で資産を増やしていく投資手法であるため、ETF投資だけでFIREを達成することは不可能です。

当サイトは、仕事をして収入を得ながら、貯金積立の延長線上でインデックス投資をして資産形成したい方を対象としたサイトです。

「FIRE達成するためにETF投資をしたい」「ETF投資だけで働かずに暮らしたい」といった方には、当サイトのコンテンツは、残念ながらお役に立つことはできないかと思います。

なお、NASDAQ100指数連動型ETFを、信用取引枠をフルに使って投資する「レバナス」という投資手法がありますが、リスクの高い方法であり、当サイトでは推奨しません(NASDAQ100指数連動型ETFを現物株の範囲で長期・積立・分散投資することは推奨します)。

 

ETFが発行・売買される仕組みについて

ETFの仕組みとして、ETFの二つの市場である「流通市場」と「発行市場」について解説していきます。

なお、この項目は、ETF投資をする上では特に理解しておかなくても構わないため、読み飛ばしてもらって結構です。

ETFは、個別株のように東証に上場しているため、個人投資家は東証を通じてETFを買うことができます。

では、そもそも、市場に流通しているETFはどのようにして作られているのでしょうか?

ETFには、「流通市場」と「発行市場」という二つの市場があります。

※出典:日本取引所「ETFの仕組み」

なお、ETFの流動性は、流通市場における日々の出来高や売買代金だけではなく、発行市場における設定・交換を通じた大口の取引も含めたものです。

ただ、発行市場における流動性については、発行市場にアクセスできない個人投資家は気にする必要はありません。

このため、当サイトにおける「流動性」という言葉は、流通市場におけるものを指すことと留意しておいてください。

 

ETFの流通市場とは?

ETFの「流通市場」とは、発行されたETFを、不特定多数の投資家の間で自由に売買できる市場のことで、東証ETFでは東京証券取引所を指します。

個人投資家が証券会社を通して、個別株のようにETFに投資する際には、東京証券取引所という流通市場で行います。

流通市場では、ETFは証券取引所での市場価格で取引されますが、流動性が小さい銘柄の場合は市場価格と理論価格(後述する「基準価額」)に乖離が生じてしまい、不利な価格で取引する流動性リスクが生じることには注意が必要です。

なお、株やETFなどを証券会社で注文して投資するイメージについて、間違った理解をしている方が少なくありません。

証券会社から株やETFの買い注文を出すということは、小売店やネット通販で売っている商品のように、証券会社に株券が山積みされていて、それを買っているイメージを持っている方が少なくありませんが、これは間違いです。

証券会社から買い注文を出して買ったということは、証券取引所で他の投資家が売った株を買っているということになります。

これは、レバレッジ型ETFやダブルインバース型ETFによる短期投資を手掛ける上では必要不可欠なトレードの基本知識です(短期投資では他のプレイヤーの動向について考える必要があるため)。

流通市場とは、つまり売買のマッチングの場に過ぎないため、流通市場で投資家がETFを売買しても、ETFを保有する投資家が変わるだけでトータルでの資金流入・流出は起こらないため、ETFの純資産額に変化はありません。
※投資信託の場合は、投資家が投資信託を売買すると、ファンドに直接資金が流入・流出することになるため、純資産額は増減することになります。

 

ETFの発行市場とは?

ETFの「発行市場」とは、数十億円規模の機関投資家が大口取引をしてETFを発行する市場のことです。

機関投資家が、流通市場において1日に何十億円もの取引を行ってしまうと、流通市場に出ている分の株がなくなってしまうため、市場価格が理論価格から大きく乖離してしまいます。

このような事態を防ぐために、機関投資家などの大口投資家が大量のETFを注文する場合には、「ETFの設定」や「ETFの交換」を行う必要があります。

なお、発行市場において、「ETFの設定」や「ETFの交換」の注文を取り扱うことができるのは、ETFごとに運用会社と契約を結んでいる指定参加者(証券会社)のみです

大口投資家がETFを大量に購入する場合には、指定参加者(証券会社)が株式もしくは現金を運用会社へ拠出し、運用会社がETFの受益権を新たに発行して「ETFの設定」を行います。

逆に、指定参加者(証券会社)が、運用会社に対してETFを拠出して株式を受け取ることを「ETFの交換」と呼びます。

大口投資家が発行市場において「ETFの設定」や「ETFの交換」をすることによって、流通市場での出来高を超える規模の取引を行うことが可能です。

発行市場において一般的な方法としては、指定参加者が市場で買付けた株式バスケットをETF発行者に拠出し、ETFを組成する「株式バスケット型」があります。

株式バスケット型のETF発行者は、銘柄の組換えがあった場合などに、拠出を受けた株式バスケットが株価指数と連動するように日々の運用を行っています。

※出典:日本取引所「ETFの仕組み」

なお、発行市場では、ETFは「基準価額」に基づいて取引されます。

基準価額とは、ETFに組み入れられている有価証券の時価評価に、株式の配当金や債券の利息などの収入を加えた資産総額から、ETFの運用に必要な費用を差し引いた純資産総額を発行済口数で割って求められる1口あたりの価格です。

基準価額についてより詳しくは、下記「ETFの基準価額とは」を参照ください。

 

ETFの3つの価格について

ETFには、流通市場(東京証券取引所)で表示される「市場価格(取引所価格)」、ETFの資産等を前日終値に基づいて算出される「基準価額」、ETFの資産等を現在値に基づいて算出される「インディカティブNAV」という3つの価格があります。

市場価格 基準価額 インディカティブNAV
概要 市場で取引される価格 ETFの資産等を前日終値に基づき算出した価格 ETFの資産等を現在値に基づき算出した価格
算出頻度 取引時間中リアルタイム 1日1回(20時頃) 取引時間中15秒毎

※参考:日本取引所「ETFの概要」日本取引所「インディカティブNAV・PCF情報」

ETFの3つの価格について見ていきましょう。

 

ETFの市場価格とは?

ETFの市場価格とは、流通市場(東京証券取引所)で表示される価格のことです。

一般的にETFの価格や株価と言うと、市場価格のことを指し、ETF投資の観点においては市場価格さえチェックしておけば問題ありません。

流動性(売買代金や出来高)が著しく低い銘柄の場合、市場価格と基準価額との間で乖離が生じ、取引すると不利な価格で約定してしまう「流動性リスク」には注意が必要です。

 

ETFの基準価額とは?

ETFの基準価額とは、ETFに組み入れられている有価証券の時価評価に、株式の配当金や債券の利息などの収入を加えた資産総額から、ETFの運用に必要な費用を差し引いた純資産総額を発行済口数で割って求められる1口あたりの価格です。

基準価額は、機関投資家などの大口投資家が発行市場で取引している価格です。

投資信託の基準価額と同様のものであり、基準価額は1日に1回、終値価格をもとに算出されます。

市場価格と基準価額とでは、必ずしも一致せず、市場価格と基準価額との間にはたびたび乖離が生じます。

 

ETFのインディカティブNAVとは?

インディカティブNAVとは、取引時間中のETF保有資産(純資産価値,NAV;Net Asset Value)に係る1口あたり推定価値のことです。

インディカティブNAVは、リアルタイムで発表される基準価額とも言えます。

インディカティブNAVは、ETFの市場価格と比較することで意味を持ってくるものです。

理論的には、ETFの市場価格は、正味資産価格となるインディカティブNAVに収束すると考えられます。

インディカティブNAVが市場価格よりも低い場合には、正味資産よりも買われている「プレミアム状態」となります。

インディカティブNAVが市場価格より高い場合には、正味資産よりも売られている「ディスカウント状態」です。

※出典:日本取引所「インディカティブNAV・PCF情報」

理論上は、プレミアム状態にあるときは市場価格がインディカティブNAVまで売られることになり、ディスカウント状態にあるときは市場価格がインディカティブNAVまで買われると考えられます。

ただ、インディカティブNAVは、機関投資家向けの情報と言えるため、大口での短期投資を手掛けない個人投資家が気に掛ける必要はありません。

 

ETFの3つの価格を調べる方法

ETFの3つの価格を調べる方法を見ていきましょう。

今回は、米国株ETF【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信を例に見ていきますが、他のETFでも同様となります。

 

市場価格

市場価格については、証券会社や株ソフトなどで銘柄コードを入力すればすぐに調べられます。

米国株ETF【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信の場合、銘柄コード「2558」を入力することで、2023年8月10日時点の価格は18,565円だと分かりました。

 

基準価額

基準価額については、東証のホームページもしくは各管理会社のETF専用ホームページから情報を入手可能です。
※参考:日本取引所「基準価額等に関する情報」

上記ページの「各銘柄の情報提供方法」にある「情報提供方法一覧」というエクセルファイルを開いてみましょう。

銘柄コード「2558」で検索して、【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信について、「一口あたりの純資産額」の列にあるホームページをクリックすると、基準価額が発表されているページにたどり着けます。

上記のページをクリックすると、2023年8月10日時点の基準価額は18,470円と出ていました。

【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信の市場価格は18,565円だったため、約0.51%ほど乖離しているプレミアム状態であることが分かります。

 

インディカティブNAV

インディカティブNAVは、東証がホームページで公開しています。
※出典:日本取引所「インディカティブNAV・PCF情報」

 

ETFのマーケットメイク制度について

東証では、ETFの流動性を向上させるために、2018年7月2日からマーケットメイク制度を導入しています。

ETF投資においても重要な「流動性」や「流動性リスク」と、流動性を少しでも向上させるために重要な「マーケットメイク制度」について押さえておきましょう。

 

流動性リスクとは?

ETFは流通市場で取引できる点が投資信託との違いとして特徴になっていますが、同時に「流動性リスク」というリスクも生じます。

そもそも流動性とは、投資において取引のしやすさを意味するもので、取引量が多く取引しやすい銘柄は「流動性がある」と言われ、取引量が少なく取引しづらい銘柄は「流動性がない」と言われます。

東京証券取引所においては、その銘柄が1日にどれだけの金額取引されたのかを示す「売買代金」、その銘柄に出ている注文状況を示す「板(売り板・買い板)」の状況などが、流動性を示す要素です。

1日の売買代金が1億円以上あるなど、流動性が一定以上ある銘柄なら、最も取引量が大きくなる大引け(東証15時00分)に取得すれば問題ありません。

ただ、取引がほとんどされておらず、注文もほとんど入っていない流動性が低い銘柄を取引しようとすると、実際の価格よりも不利な価格で注文が約定してしまうリスクが生じます。

これが「流動性リスク」と呼ばれるものです。

流動性リスクについて、実際の事例で見ていきましょう。

流動性が低い銘柄の板は次のようになっています。

※画像は2020年3月4日終値時点の【1470】NEXT FUNDS JPX日経400レバレッジ・インデックス連動型上場投信の板。

この板の状態では現在価格が17,500円にも関わらず、売り板が薄くなっているため17,880円でないと買えません。

なお、買い板と売り板の値幅は「スプレッド」と呼ばれ、この幅が狭ければ狭いほど「流動性がある」と言われます。

また、各値段における注文数量は「デプス」と呼ばれ、デプスが多いと「板が厚い」と言われます。

上図のように、スプレッドが広く流動性が低い銘柄では、実際の価格よりも高い価格で買わなければいけません(売る場合には、実際の価格よりも安い価格で売らなければなりません)。

一方、流動性の高い銘柄の板は次のようになっています。

※画像は2020年3月4日終値時点の【1570】NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信の板。

買い板も売り板もびっしりと注文が埋まっており、いつでもこの価格で取引することが可能です。

ETFで長期投資を行うには、最低でも大引け(東証15時00分時点での取引量)で一定以上の取引がある銘柄を選ぶようにしましょう。

ETFで短期投資を行うには、流動性が高く板の厚い銘柄を選ぶことが絶対条件となり、具体的には1日の売買代金が10億円以上あることが目安となります。

 

東証では2018年7月からマーケットメイク制度が導入された

東証では、ETFの流動性を向上させるために、2018年7月2日から、ETF市場でマーケットメイク制度が導入されました。

マーケットメイク制度では、銘柄ごとにマーケットメイカーが指定され、マーケットメイカーは気配提示義務を履行することで、インセンティブ(報酬)を得ることができます。

つまり、東証は個人投資家がETFで長期投資をしやすくするために、マーケットメイカーに報酬を払って流動性を確保しているということです。

マーケットメイク制度の対象となっているETFについては、東証のETF銘柄一覧ページから確認できます。
※参考:日本取引所「銘柄一覧(ETF)」

ただ、マーケットメイク制度が導入されたとはいえ、それでも流動性が低く流動性リスクがあるETFは少なくない点には注意しておきましょう。

 

まとめ

この記事では、ETFのメリットやデメリット、投資信託との違いといった基本的なことから、ETFが発行・売買される流通市場と発行市場、ETFの3つの価格、マーケットメイク制度について解説してきました。

ETFのメリットは、長期・積立・分散投資をすることで、ローリスクで資産形成ができることです。NISAとの相性が抜群のため、必ずNISAを使ってインデックス投資をしましょう。

ただ、ETF投資は、年率5%程度の運用を長期に続けることを目的とした投資手法のため、FIREを目指すといった用途には向いていません。

ETFは、流通市場と発行市場の2つの市場で取引されていますが、ETF投資をする上では流通市場の状況さえ確認しておけば問題ありません。

同様に、ETFには3つの価格(市場価格・基準価額・インディカティブNAV)がありますが、東証で表示される市場価格さえチェックしておけば十分です。

東証では、ETFの流動性を高める目的としてマーケットメイク制度が導入されていますが、ETF投資をする上では、1日の流動性が最低1億円以上はある銘柄を手掛けるようにしましょう(短期投資の場合は最低10億円以上程度が目安)。

 

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マネックス証券

マネックス証券のETF投資について、より詳しく知りたい場合には下記記事も参照してみてください。

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