新NISAの口座開設におすすめのネット証券は？手数料や商品、クレカ積立で徹底比較！

「新NISAの口座開設におすすめのネット証券は？」「新NISAの口座開設をする上でのチェックポイントは？」など、新NISAの口座開設でお困りではありませんか？

新NISAの口座開設は、手数料が無料となり、つみたて投資枠の商品が揃っていて、クレカ積立でポイントも貯まるネット証券がおすすめです。

ネット証券の中でも、「手数料無料」「つみたて投資枠の商品が揃っている」「クレカ積立でポイントが貯まる」の3点が揃っている証券会社は、SBI証券・楽天証券・マネックス証券・auカブコム証券の4社に限定されてきます。

この記事では、新NISAの口座開設のポイントについて解説した上で、ネット証券を比較し、おすすめのネット証券を紹介していきます。

 

新NISAの口座開設はネット証券・総合証券・銀行でできる

新NISAは、「日本国内に在住していて、1月1日時点で18歳以上の成人」なら誰でも口座開設できますが、1人につき開設できる口座は1金融機関までです。

新NISAは、ネット証券や総合証券といった証券会社、また銀行でも開設できます。

それぞれの金融機関の特徴やメリット、デメリットについて見ていきましょう。

 

ネット証券で新NISAを開設するメリット・デメリット

ネット証券とは、SBI証券や楽天証券、マネックス証券、auカブコム証券など、ネット上での取引が主となる証券会社です。

ネット証券で新NISAを開設するメリットは、新NISAの取引手数料が無料であることが多くなっており、商品ラインナップが充実しており、さらにクレカ積立に対応している点などが挙げられます。

一方、ネット証券では、取引や商品選びは全て自分の手で行う必要があるため、最低限の金融リテラシーやITリテラシーが必要です。

 

総合証券で新NISAを開設するメリット・デメリット

総合証券とは、野村證券、大和証券、みずほ証券、SMBC日興証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券といった、対面式の証券会社です。

総合証券は、ネット証券に比べて、電話対応や投資相談といった個人投資家へのサポートが充実している点がメリットです。

一方、総合証券は取引手数料が高いため、PCやスマホを使って自分で取引できる場合には、ネット証券の方がおすすめとなります。

 

銀行で新NISAを開設するメリット・デメリット

銀行でも、新NISA口座を開設できます。

ゆうちょ銀行はもちろん、三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行といったメガバンク、さらには地方銀行でも新NISAに対応しています。

銀行で新NISA口座を開設するメリットは、日常の預金の延長上でできる利便性です。

ただ、銀行では株やETFは取引できず、ほぼ投資信託のみとなっており、取り扱い本数も証券会社に比べると非常に少ない点がデメリットです。

 

結論：新NISAはネット証券で開設しよう

新NISAは、ネット証券での開設がおすすめです。

総合証券はサポートを受けられるものの、次のように手数料が高い点がネックとなります。

※野村證券の新NISA手数料は野村證券「NISA（新NISA）～少額投資非課税制度」を参照。
※大和証券の新NISA手数料は大和証券「NISA」を参照。
※みずほ証券の新NISA手数料はみずほ証券「みずほ証券でNISA」を参照。
※SMBC日興証券の新NISA手数料はSMBC日興証券「NISA（2024年以降）」を参照。
※三菱UFJモルガン・スタンレー証券の新NISA手数料は三菱UFJモルガン・スタンレー証券「新しいNISA」を参照。

 

銀行は、ネット証券に比べて、ETFを取引できないことに加えて、投資信託の取り扱いが非常に少ない点がデメリットです。

※ゆうちょ銀行の新NISA商品は「取扱ファンド一覧」を参照。
※三菱UFJ銀行の新NISA商品は「NISA（少額投資非課税制度）」を参照。
※三井住友銀行の新NISA商品は「ファンド・基準価額一覧」を参照。
※みずほ銀行の新NISA商品は「ファンド情報・基準価額一覧」を参照。

 

ネット証券は、新NISAの取引手数料が無料となっており、取扱商品も多く、つみたて投資枠でクレカ積立をすればポイントが貯まるためお得です。

ここからは、ネット証券での新NISA口座開設について、より詳細に比較していきます。

 

ネット証券で新NISAの口座開設する上での比較ポイント

ネット証券で新NISAの口座開設する上での比較ポイントについて見ていきましょう。

ネット証券で見るべきポイントは、次の4点です。

• 新NISA口座での取引手数料が無料か？
• つみたて投資枠の商品が揃っているか？
• クレカ積立に対応しているか？
• 米国株・米国ETFの対応状況は？

それぞれについて見ていきましょう。

 

新NISA口座での取引手数料が無料か？

ネット証券では、新NISA口座の取引手数料は無料となっているケースが大半です。

成長投資枠でETFに投資して、1,200万円の枠を使い切ってから、残りのつみたて投資枠で同種の投資信託に投資する場合には、ETFと投資信託の取引手数料について見る必要があります。

最初から最後まで、つみたて投資枠でインデックス投信を積み立てていく場合には、新NISAでの投資信託の取引手数料さえチェックしておけば問題ありません。

また、先が長い話にはなりますが、新NISA枠を全て使い切った後に、特定口座で投資を継続する場合に備えて、通常の取引手数料についてもチェックしておくようにしましょう。

ただ、新NISA枠を使い終えるには最短で5年間掛かるため、2024年時点では、通常の取引手数料については、そこまで気にする必要もありません。

 

つみたて投資枠の商品が揃っているか？

新NISAの成長投資枠で東証ETFに投資したい場合には日本株取引ができればよく、これは全ての証券会社が対応しています。

一方、つみたて投資枠の投資信託については、証券会社によって品揃えが異なる点には注意が必要です。

特に、当サイトで、つみたて投資枠でおすすめしている銘柄としては、三菱UFJアセットマネジメントが運用する「eMAXIS Slim」シリーズがあります。

※直近5年間リターンは2024年3月末時点の値。

「eMAXIS Slim」シリーズに対応していなくとも、信託報酬が同程度の銘柄が用意されていれば問題ありません。

特に、世界株投信と米国株投信(S&P500指数)の2銘柄については、最低限押さえておきましょう(リスクを取りたい場合には、米国株投信(NASDAQ100指数)も押さえておきましょう)。

なお、つみたて投資枠の投資信託で十分に対応できるため、成長投資枠の投資信託については、投資したい銘柄がある場合は別ですが、特に気にする必要はありません。

 

クレカ積立に対応しているか？

つみたて投資枠で投資信託を積み立てる際には、クレカ積立に対応しているかどうかをチェックしておきましょう。

クレカ積立とは、投信積立をクレジットカード決済できるサービスです。

つみたて投資枠は、基本的には毎月10万円が限度となっていますが、クレジットカードのポイント還元が1％なら1,000円分のポイントが還元されます。

クレカ積立を設定しておけば、自動積立となるため、入金の手間を省くことができ、これは新NISAを継続する精神面でも良いことです。

ただ、クレカ積立は、各社ともに指定された会社のクレジットカードのみ対応となっているため、その点には注意しておきましょう。

なお、各社ともに投信保有によるポイント還元サービスも実施していますが、「eMAXIS Slim」シリーズのような信託報酬が限りなく小さい銘柄では0.00％台の還元率となっているため、特に考慮する必要はないかと思います(投信保有のポイント還元サービスは、実質的に信託報酬の還元サービスです)。

 

米国株・米国ETFの対応状況は？

成長投資枠では、米国ETFにも投資可能です。

米国ETFは、東証ETFに比べて運用会社がスケールメリットを生かせることもあり、経費率が低く、分配金利回りが高い点でメリットがあります。

ただ、分配金の10％は源泉徴収され、為替手数料が発生し、東証ETFに比べるとチャートがみづらいなど、デメリットもある点には注意しておきましょう。

米国株・米国ETFの対応については、証券会社ごとに異なります。

とはいえ、東証ETFや、つみたて投資枠の投資信託だけでも十分対応できるため、米国ETFの充実は上記3点に比べると必須事項ではありません。

 

新NISAの口座開設におすすめのネット証券比較

新NISAに関する以下の4点について、主要ネット証券9社(SBI証券、楽天証券、マネックス証券、auカブコム証券、松井証券、SBIネオトレード証券、岡三オンライン証券、GMOクリック証券、DMM株)について比較してみましょう。

• 新NISAの取引手数料
• つみたて投資枠の商品
• クレカ積立
• 米国ETF

上記4点について主要ネット証券9社についてまとめると次の通りです。

それぞれについて、より詳しく見ていきましょう。

 

新NISAの取引手数料

主要ネット証券9社について、新NISAの取引手数料および、現物取引手数料(20万円)は次のようになっています。

※SBI証券の取引手数料はSBI証券「手数料」、新NISA手数料はSBI証券「新しいNISAにおける取引手数料」を参照。
※楽天証券の取引手数料は楽天証券「手数料」、新NISA手数料は楽天証券「日米株式の取引手数料が無料」を参照。
※マネックス証券の取引手数料はマネックス証券「手数料」、新NISA手数料はマネックス証券「マネックス証券の手数料・費用」を参照。
※auカブコム証券の取引手数料はauカブコム証券「手数料」、新NISA手数料はauカブコム証券「NISA（少額投資非課税制度）」を参照。
※松井証券の取引手数料は松井証券「手数料」、新NISA手数料は松井証券「新NISA 手数料」を参照。
※SBIネオトレード証券の取引手数料はSBIネオトレード証券「手数料一覧」、新NISA手数料はSBIネオトレード証券「NISA」を参照。
※岡三オンライン証券の取引手数料は岡三オンライン証券「手数料」、新NISA手数料は岡三オンライン証券「新しいNISAの概要」を参照。
※GMOクリック証券の取引手数料はGMOクリック証券「手数料」、新NISA手数料はGMOクリック証券「NISA 取引ルール」を参照。
※DMM株の取引手数料はDMM株「株式取引の手数料」を参照。

主要ネット証券各社について、新NISAの取引手数料は全て無料となっています。

新NISAを使わない通常の取引手数料(20万円)で見ても、多くの証券会社が無料です。

ただ、SBI証券と楽天証券は、2023年10月以降は完全手数料無料となっていますが、auカブコム証券(100万円以下まで)、松井証券(50万円以下まで)、SBIネオトレード証券(100万円以下まで)、岡三オンライン証券(100万円以下まで)、GMOクリック証券(100万円以下まで)はボックスレートで無料となっている違いがある点には注意が必要です。

新NISAの取引手数料については、無料で横並びとなっているため、この点では差は出ません。

 

つみたて投資枠の商品

主要ネット証券9社について、つみたて投資枠の対応商品は次のようになっています。

※SBI証券は「投資信託　パワーサーチ」を参照。
※楽天証券は「投信スーパーサーチ」を参照。
※マネックス証券は「ファンド検索・商品一覧」を参照。
※auカブコム証券は「NISA（つみたて投資枠）／旧つみたてNISA取扱商品」を参照。
※松井証券は「詳細検索：投資信託検索」を参照。
※SBIネオトレード証券は「取扱投資信託一覧」を参照。
※岡三オンライン証券は「新しいNISAの対象となる投資信託一覧」を参照。
※GMOクリック証券は「ファンド一覧・検索」を参照。
※DMM株は「新NISA」を参照。

SBI証券、楽天証券、マネックス証券、auカブコム証券、松井証券の5大ネット証券では、ほぼ全てのつみたて投資枠採用銘柄が対象となっています。

岡三オンライン証券、SBIネオトレード証券、GMOクリック証券は少ないものの、「eMAXIX Slim」シリーズなどを取り扱っているため、必ずしも落ちるわけではありません。

ただ、DMM株は国内株と米国株だけの取り扱いで投資信託は手掛けていないため、つみたて投資枠の銘柄はありません。

DMM株は、成長投資枠(1,200万円)分しか活用できない時点で、新NISAの口座開設候補から外れます。

 

クレカ積立

主要ネット証券9社について、クレカ積立の対応状況は次のようになっています。

※SBI証券は「クレカ積立」を参照。
※楽天証券は「クレカ積立（楽天カードクレジット決済）」を参照。
※マネックス証券は「マネックスカード（クレカ積立）」を参照。
※auカブコム証券は「au PAY カード決済による投資信託の積立」を参照。

主要ネット証券の中でクレカ積立に対応しているのは、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、auカブコム証券の4社のみです。

なお、松井証券では、クレカ積立を実施していない代わりに、「最大1%貯まる投信残高ポイントサービス」を実施しており、全銘柄で業界最高の還元率を謳っています。
※参考：松井証券「最大1%貯まる投信残高ポイントサービス」

ただ、投信保有によるポイント還元サービスは各社ともに実施していますが、最高還元率の松井証券であっても、「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」は0.0175％、「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」は0.0326％と、ほぼ誤差のようなものであり、クレカ積立の1％還元に比べると旨味がありません。

つみたて投資枠で投資信託を運用する場合には、クレカ積立でポイント還元を受けた方が得であることは間違いないため、新NISAの銘柄候補は4社に絞られると言ってよいでしょう。

 

米国ETF

主要ネット証券9社について、米国ETFの対応状況は次のようになっています。

※SBI証券は「海外ETF取扱銘柄一覧」を参照。
※楽天証券は「海外ETF 取扱銘柄」を参照。
※マネックス証券は「現物取扱銘柄」を参照。
※auカブコム証券は「米国株式　ETF取扱銘柄」を参照。
※松井証券は「米国株 取扱銘柄一覧」を参照。
※DMM株は「米国ETF一覧」を参照。

米国ETFの主要銘柄としては、次の銘柄を押さえておきましょう。

• 世界株ETF：【VT】バンガード トータル ワールド ストックETF
• S&P500指数：【VOO】バンガード S&P 500 ETF
• NASDAQ100指数：【QQQ】インベスコ QQQ トラスト シリーズ1 ETF

米国ETFを取り扱っている証券会社では、いずれも取引可能となっています。

 

新NISAの口座開設におすすめのネット証券4選！

ここまで比較して見てきたネット証券の中でも、新NISAの口座開設におすすめのネット証券4社を見ていきましょう。

 

SBI証券

SBI証券は、ネット証券の中でも最大手の証券会社です。

新NISAの取引手数料が無料であることに加えて、「ゼロ革命」で現物の取引手数料が2023年10月以降から完全無料となっているため、新NISA枠を使い終わってからも手数料無料で積み立て可能です。

つみたて投資枠の投信や米国株ETFも問題なく揃っており、新NISAによるどのような投資プランにも対応できます。

クレカ積立は「三井住友カード」に対応しており、最上位の「三井住友カード プラチナプリファード」では、(積立以外の)年間カード利用額が500万円以上など条件を満たした場合に「Vポイント」が最大3.0％貯まります。

なお、年会費無料の「三井住友カード（NL）」では0.5％還元です。

 

楽天証券

楽天証券は、SBI証券と比較されやすいネット証券大手です。

新NISAの取引手数料が無料であることに加えて、現物の取引手数料が2023年10月以降から完全無料となったため、新NISA枠を使い終わってからも手数料無料で積み立て可能となっています。

つみたて投資枠の投信や米国株ETFも問題なく、手数料と商品ではSBI証券と差はありません。

クレカ積立は、楽天経済圏であるため「楽天カード」に対応しており、最上位の「楽天プレミアムカード」では1.0％、通常の「楽天カード」では0.5％の「楽天ポイント」が還元されます。

 

マネックス証券

マネックス証券も、新NISA口座開設におすすめのネット証券大手です。

新NISAの取引手数料無料で、つみたて投資枠の投信、米国ETFも揃っており、新NISA枠の範囲内では問題なく運用できます。

ただ、取引手数料はボックスレート無料ではないため、新NISA枠を使い終わってからのETF投資には手数料が発生してきてしまう点がネックです。

投信積立の手数料は無料のため、新NISA枠を使い終わってからは、ETFではなく投信で積み立てるようにしましょう。

クレカ積立は「マネックスカード」に対応しており、月5万円までの積み立てなら1.1％還元、月7万円までは0.6％還元、月10万円で0.2％還元となり、「マネックスポイント」が貰えます。

 

auカブコム証券

auカブコム証券は、auユーザーの新NISA口座開設におすすめのネット証券です。

新NISAの取引手数料は無料となっており、「1日定額手数料」コースで1日100万円以下までの取引が無料となるため、新NISA枠を使い終わってからも問題ありません。

つみたて投資枠の投信や米国ETFも揃っており、どのような投資プランにも対応できます。

クレカ積立は、「au PAY カード」に対応しており、1％が「Pontaポイント」で還元されます。

また、「auマネ活プラン」に加入していれば常時+0.5％還元となり1.5％還元となり、「au PAY ゴールドカード」なら12ヶ月限定で合計3.0％還元です。

 

新NISA口座の金融機関を変更したい場合について

新NISAは、1人につき1金融機関でしか口座開設できませんが、年単位で金融機関を変更することが可能となっています。

新NISA口座の金融機関を変更したい場合には、次のような過程で行います。

1. 新NISA口座を開設している金融機関から「勘定廃止通知書」または「非課税口座廃止通知書」を取り寄せる。
   ※年単位で新NISA口座の金融機関を変更する場合は「勘定廃止通知書」、新NISA口座を廃止した後に他社でNISA口座を再開設する場合は「非課税口座廃止通知書」。
2. 新たに新NISA口座を開設したい金融機関から、NISA口座変更の書類(「NISA口座申込書」)を取り寄せる。
3. 新NISA口座を開設したい金融機関に、「勘定廃止通知書(または「非課税口座廃止通知書」)、「NISA口座申込書」、マイナンバー関連書類の3点を送付する。
4. 金融機関と税務署で審査完了後に、新NISA口座開設が完了する。

※参考：SBI証券「NISA口座の金融機関変更」、楽天証券「他社のNISA口座から乗り換えたい方」

新NISAの金融機関変更にあたっては、取引状況や口座変更時期に注意が必要です。

年内に1度でも新NISA口座で取引している場合には、その年に新NISA口座の変更はできず、翌年以降の手続きとなります。

まだ年内に1度も取引していない場合には、9月末までに金融機関変更の手続きをすることで年内に変更できますが、10月1日以降に変更した場合には翌年の変更となります。

 

まとめ

この記事では、新NISAの口座開設のポイントについて解説した上で、ネット証券を比較し、おすすめのネット証券を紹介してきました。

新NISAの口座開設は、「手数料無料」「つみたて投資枠の商品が揃っている」「クレカ積立でポイントが貯まる」の3点が揃っている、SBI証券・楽天証券・マネックス証券・auカブコム証券の4社のいずれかがおすすめです。

この4社で特に大きな違いはないため、迷った場合には、実際に口座開設してみて、使いやすさを自分の手で確かめてみるようにしましょう。