「新NISAの上限額を超えたらどうすべき？」「新NISAを上限まで保有するメリットは？」「新NISAの上限を超えたら売却すべきケースとは？」など、新NISAの上限を超えた場合について疑問に思っていませんか？
新NISAの上限額1,800万円を超えたら、「特定口座で投資を継続する」「保有し続ける」「売却する」という3つの選択肢があります。
米国株や世界株などでインデックス投資をしている場合には、投資を継続する、少なくとも保有し続けることを推奨します。
この記事では、新NISAの上限額について解説した上で、新NISAの上限を超えた場合の対応についてさまざまなケースについて説明しています。
新NISAの上限額について
新NISAの上限額は累計で1,800万円、年間360万円となっています。
この内、個別株やETFにも投資できる「成長投資枠」は累計1,200万円、年間240万円です。
金融庁指定の投資信託に投資できる「つみたて投資枠」は累計1,800万円、年間120万円までとなっていますが、原則として毎月10万円が限度となっています。
| 新NISA全体 | 成長投資枠 | つみたて投資枠 | |
| 投資上限(累計) | 1,800万円 | 1,200万円 | 1,800万円 |
| 投資上限(年間) | 360万円 | 240万円 | 120万円 |
| 投資上限(月間) | 250万円 | 240万円 | 毎月10万円 |
| 一括購入 | 1回に250万円まで(ボーナス積立未使用時) | 1回に240万円まで | 原則としてできないが、ボーナス積立で実質的に可能 |
| 積立投資 | 毎月最大30万円ずつに分けて投資する | 毎月最大20万円ずつに分けて投資する | 毎月最大10万円ずつに分けて投資する |
なお、つみたて投資枠では、一括購入は原則としてできませんが、SBI証券や楽天証券では「ボーナス積立」を活用することで裏技的に可能となっています。
新NISAの一括購入については、次の記事を参照ください。
新NISAの非課税投資枠は売却すると翌年に再利用できる
新NISAの非課税投資枠は、保有資産を売却することで、翌年に復活するため再利用が可能となります。
つまり、新NISAで1,800万円の上限に達したとしても、売却することで、再び新NISA枠を活用できます。
なお、復活するのは、投資元本部分の非課税枠です。
例えば、新NISAで米国株ETFを240万円分買い、480万円(含み益240万円)で売却した場合には、元本部分の240万円分の非課税枠が翌年に復活します。
逆に、含み損が出ている場合、新NISAで米国株ETFを240万円分買い、200万円(含み損40万円)で売却した場合には、元本部分の240万円分の非課税枠が翌年に復活します。
なお、非課税投資枠が翌年に再利用できるようになっても、年間の投資上限額(成長投資枠：240万円、つみたて投資枠：120万円)は変わらない点には注意しておきましょう。
新NISAで上限まで運用するメリット
新NISAで上限まで運用するメリットについて見ていきましょう。
複利効果によるリターンが大きくなる
投資は、投資金額が大きければ大きいほど、その運用効果も大きくなります。
新NISAの投資上限1,800万円分まで投資することによって、長期的には複利効果が効いてきます。
金融庁の運用シミュレーションを使って色々と試してみると、利回り5％以上で30年間運用すると、最初の頃は元本の方が大きいものの、時間が経つにつれて運用益の方が大きくなってくることが明らかです。
次の図は、毎月5万円の積み立てで、年率8％で30年間運用した場合のシミュレーションです。
最初の頃は、積立による元本部分の方が大きいものの、時間経過とともに複利が効いてきて運用益が大きくなっていることが分かります。
特に、27年目から30年目までの3年間では、運用益だけで+1,564万円の増加となっています。
リターンが大きくなればなるほど新NISAの恩恵が大きくなる
新NISAのメリットは、非課税投資枠であることに尽きます。
通常、投資で得た運用益・配当金には20.315％の税金が発生しますが、新NISA枠で投資した部分には税金が発生しません。
先の例で見てみると、毎月5万円の積み立てをして、年率8％で30年間運用した場合には、7,451万円(元本1,800万円)となり、その運用益は5,651万円になります。
仮にここで売却した場合には、通常は運用益5,651万円に対して20.315％の税金(約1,148万円)が発生しますが、新NISA枠では非課税となるため約1,148万円分がお得です。
運用益は複利効果で時間が経てば経つほど大きくなってくるため、新NISAの効果は長期でより効いてきます。
新NISAで上限まで運用するデメリット
新NISAで上限まで運用するデメリットについて見ていきましょう。
暴落時の損失額が大きくなる
メリットと表裏一体の関係となりますが、運用額が大きくなればなるほど、暴落による損失額も大きくなります。
リーマンショック(2008年)やコロナショック(2020年)といった大暴落は、10年に1度程度は来ているため、新NISAを30年運用していれば、3回程度は遭遇する計算になります。
とはいえ、インデックス投資の場合は、長期で保有していれば、プラスになってきたということが人類の歴史における統計的事実です。
ただ、リスク管理として問題になるのは、資産を全て投資した直後に、リーマンショック級の大暴落に遭遇してしまう場合です。
そのような場合にも長期で保有して待っていれば回復すると統計的には言えるものの、回復するまでは精神的にも辛い時期になってしまいます。
このようなリスクに備えるためには、長期・積立・分散投資が有効です。
具体的には、投資資金が1,000万円ある場合であっても、「10年に分けて、毎年100万円ずつ投資していく」というものです。
新NISAの上限を超えたらどうするべき？
当サイトでは、10～30年程度の期間に分散して、まずは成長投資枠でETFに投資してから、残りのつみたて投資枠で同種の投資信託に投資することを推奨しています。
例えば、オルカンこと世界株ETFや世界株投信の場合は次のようになります。
- 成長投資枠で世界株ETF【2559】ＭＡＸＩＳ全世界株式(オール・カントリー)上場投信に投資する。
- 成長投資枠1,200万円を使い切ったら、つみたて投資枠で世界株投信「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」に投資する。
S&P500指数に投資したい場合は次のようになります。
- 成長投資枠で米国株ETF【1655】iシェアーズ S&P 500 米国株 ETFに投資する。
- 成長投資枠1,200万円を使い切ったら、つみたて投資枠で米国株投信「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」に投資する。
NASDAQ100指数の場合は次の通りです。
- 成長投資枠で米国株ETF【2631】MAXISナスダック100上場投信に投資する。
- 成長投資枠1,200万円を使い切ったら、つみたて投資枠で米国株投信「iFreeNEXT NASDAQ100インデックス」に投資する。
なお、世界株・米国株のETF・投信は競争が激しく、信託報酬は常に変わっているため、銘柄の最新情報は必ずチェックするようにしてください。
また、投資信託の方が信託報酬が低ければ、最初から最後まで、つみたて投資枠の投資信託でも問題ありません(実際、オルカンは信託報酬の逆転現象が起きています)。
今回は、成長投資枠とつみたて投資枠を合わせた合計1,800万円分の新NISA枠上限を超えた場合の対応について検証・解説していきます。
結論から言うと、「新NISA枠が一杯になっても、インデックス投資を継続した方が良い」というものになります。
少なくとも、売却すべきではありません。
新NISAの上限を超えた場合の対応策
新NISAの上限を超えた場合の対応策としては、次の3つが挙げられます。
- 特定口座で投資を継続する
- 保有し続ける
- 売却する
それぞれについて見ていきましょう。
特定口座で投資を継続する
新NISA枠1,800万円の上限一杯まで使ってからも、特定口座で投資を継続するというものです。
例えば、オルカンで資産形成する場合には、次のようになります。
- 成長投資枠で世界株ETF【2559】ＭＡＸＩＳ全世界株式(オール・カントリー)上場投信に投資する。
- 成長投資枠1,200万円を使い切ったら、つみたて投資枠で世界株投信「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」に投資する。
- 特定口座で世界株ETFか世界株投信への投資を継続していく。
特に、世界株ETFを成長投資枠で保有している場合には、分配金が出るため、分配金再投資として特定口座で投資を継続するのは有効な手段になるかと思います。
オルカンやS&P500指数といった、数百銘柄以上に分散投資された時価総額加重平均型のインデックスは、長期で成長していく期待が強いため、新NISAがなくても投資するメリットがあります。
特定口座で投資すると、利益の20.315％が税金として徴収されますが(値上がり益は売却時、分配金は源泉徴収される)、それでもメリットは十分に大きいものです。
新NISAの上限まで投資しても、最低でも分配金再投資分程度は、特定口座でインデックス投資を継続することを推奨します。
保有し続ける
新NISA枠1,800万円の上限一杯まで使ったら、あとは追加の投資をやめて新NISA投資分だけで運用するというものです。
新NISA枠1,800万円分だけでも、米国株や世界株インデックスで運用し続ければ、30年で数倍になることが期待できるため、これでも問題はありません。
ETF投資していた場合には、非課税となる分配金は特定口座で再投資するのではなく、生活費や趣味・旅行などに回しても良いでしょう。
売却する
新NISA枠1,800万円の上限一杯まで投資したら、利益が出ている一部のロットを売却していくというものになります。
それはそれでアリかもしれませんが、どうしても資金が必要になったような場合を除くと、おすすめはできません。
売却した分の新NISA枠は、翌年になると復活するため、使うあてや戦略があるなら、これでも問題ありません。
ただ、長期の資産形成という観点で見ると、おすすめはできません。
新NISA上限を超えても投資を継続するメリット
新NISA上限を超えても投資を継続するメリットについて見ていきましょう。
インデックス投資は長期で成長していく期待が強い
オルカンやS&P500指数などのインデックスは、長期で成長していく期待が強いため、インデックス投資自体にメリットがあります。
これらのインデックスは、数百銘柄以上に分散投資されており、時価総額加重平均型で算出されるためです。
数百銘柄以上に分散投資されていることで、リスク分散されるため、個別株のように大きく暴落するリスクが小さくなります。
また、時価総額加重平均で算出されることにより、産業構造の変化が反映されます。
個別株の場合には、産業構造の変化を反映して自分の手でポートフォリオを変えていく必要がありますが、インデックスの場合には自動反映されるため、特に何もする必要がありません。
例えば、AIブームも背景にGPU半導体大手NVIDIAが大きく上げていますが、時価総額が大きくなり、S&P500指数やオルカンの構成比率が上がることによって反映されています。
新NISAによる非課税効果がなくても、インデックス投資自体にメリットがあるため、特定口座で追加投資して続けることにメリットがあります。
新NISA上限を超えたら売却するデメリット
新NISA上限を超えてから売却することで、含み益を現金に代えられ、翌年に新NISA枠が復活するといったメリットもありますが、デメリットもあります。
投資元本が小さくなり運用効果・分配金が小さくなる
新NISA上限を超えてから売却してしまうと、含み益を現金に代えられますが、同時に投資元本が小さくなってしまい、以後の運用効果と分配金が小さくなってしまいます。
米国株や世界株のインデックスで運用している場合には、米国株高や世界株高の恩恵を受けられる分が小さくなりますし、ETFの場合には分配金も少なくなります。
「売却しても買い直せる！」とも言えますが、20～30年運用している銘柄を売却してから買い直すとなると、非課税効果自体が小さくなってしまう点も挙げられます。
仮に、500万円分投資した世界株ETFを売却するとして、年率6％弱で20年運用して1,500万円相当(含み益1,000万円)になっているとしましょう。
売却すると含み益1,000万円を現金化できますが、再度購入するとなると、新NISA枠で買える分が小さくなるため、非課税になる分配金が小さくなってしまうのです。
そのまま保有していれば、20年前に500万円で買った1,500万円相当の世界株ETFからは分配金利回り1.5％として22万5,000円の分配金が出て、これが非課税となります。
しかし、売却後に買い直しすると、現価で500万円分までしか買えず、新NISA枠で非課税となる分配金が3分の1程度です。
さらに、世界株ETFが年間5％上昇する場合には、1500万円相当の5％のため75万円分の含み益が増えて、この分が非課税となります。
新NISA枠で過去に安いときに買えた分は、できれば保有し続けておく方がお得です。
新NISA上限を超えても投資を継続するべき銘柄とは？
新NISA上限を超えても投資を継続するべき銘柄について見ていきましょう。
いずれも共通するのは、長期的に保有することで、より大きな値上がり益や分配金・配当金が期待できる銘柄となっています。
インデックス型のETF・投信
上述したように、インデックス投資は長期的に成長していく期待が強いため、新NISA上限を超えても保有し続けることが合理的です。
次のチャートは、S&P500指数の長期チャートとなります。
新NISAでインデックス投資する場合には、死ぬまで保有し続けて、子供や孫に相続するのがベストです。
高配当ETF・高配当株
分配金利回りが大きい高配当ETFおよび、配当利回りが大きい高配当株も、新NISAで上限を超えても保有し続けることを推奨します。
新NISAでは、分配金・配当金が恒久的に非課税となるため、上限を超えても非課税で分配金・配当金を貰い続けることができます。
ここで考えるべきこととしては、新NISA上限を超えた場合の分配金再投資についてです。
新NISA枠を超えていない場合には、新NISA枠の範囲内でETFか投資信託に再投資することがおすすめです。
問題は、新NISA上限を超えた場合の分配金・配当金の再投資をどうするかです。
この部分の分配金再投資については、特定口座で積み立てていくことになるため、値上がり益・分配金のいずれにも20.315％課税されます。
当サイトとしては、特定口座で米国株や世界株のインデックスに再投資することを推奨します。
新NISAと分配金再投資については、下記記事を参照ください。
新NISA上限を超えたら売却を検討するべき銘柄
新NISA上限を超えたら売却を検討するべき銘柄について見ていきましょう。
いずれも共通するのは、短期～中期では大きな値上がりが期待されるものの、長期的には下落が懸念される銘柄となっています。
トレードを目的とした個別株
短期～中期では急騰が期待される個別株のトレードの場合には、含み益が大きくなっている間に売却すべきです。
例えば、2022年から2023年に掛けての【7692】アースインフィニティや、2023年から2024年に掛けての【3778】さくらインターネットといった銘柄などです。
このような銘柄は、短期間に数十年分に相当するトレンドが出てしまっているため、急騰から暴落後には、長期的に下落が続く公算が強いです(例えば、【3765】ガンホーの2012年以降の月足チャートを見てみてください)。
ただ、そもそも、新NISA枠を個別株トレードに使うのはもったいないため、当サイトでは推奨していません。
仮に、成長投資枠240万円を使ったトレードで+100％の利益(+240万円)を出せたとしても、非課税効果は利益の2割の48万円にしかなりません。
だったら、トレードは特定口座で行い、新NISA枠ではインデックス投資した方が合理的です。
また、そもそもトレードは確率でトータルリターンを出す手法であるため新NISAには適しておらず、成長投資枠240万円1回では小さ過ぎるという点もあります。
新NISAの上限は何年で使い切るべきか？
新NISAの上限は何年で使い切るべきでしょうか？
これについては、当サイトでは10年～30年と回答しています。
逆算すると、年180万円×10年間～年60万円×30年となります。
当然、新NISA枠を早めに埋めた方が、将来的には大きなリターンが期待できますが、リスクも伴うことには注意が必要です。
その具体的なリスクとして、当サイトではリーマンショック級の暴落を例に挙げています。
2018年リーマンショックの際には、S&P500指数は次のようになっていました。
リーマンショックのとき、S&P500指数は2007年10月に付けた高値1,576.09から2009年2月には666.79まで-57.69％下落しました。
また、S&P500指数は、2007年10月の高値を回復したのは2013年4月と、5年6ヶ月掛かっています。
投資用語で言うと、最大ドローダウン率-57.69％、最大ドローダウン期間5年6ヶ月です。
早めに新NISA枠を埋めてしまった場合のリスクは、新NISA枠を埋めた後にリーマンショック級の暴落が来て、株価が安くなっている所で投資できなくなってしまうことです。
分散投資を長くしていれば、安くなった所でも買えるため、平均取得単価をより有利にできます。
現に、S&P500指数のリーマンショック時の最大ドローダウン率は5年6ヶ月でしたが、安くなった所でも投資を継続していれば、実際の回復はさらに早くなっていました。
「新NISAの上限は何年で使い切るべきか？」という質問については、このようなリスクをどのように捉えるかです。
一つの目安としては、「新NISAに費やす資金は、総資産の半分までにする」という資金管理のルールが挙げられるかと思います。
新NISAの上限を超えたら売却して商品入れ替えするのはアリ？
「新NISAの投資枠が再利用できることを活用して、より運用益が伸ばせる可能性が高い商品への入れ替えをすることはアリでしょうか？」
それは例えば、「新NISAで運用している米国株ETFや世界株ETFを売却して、アクティブ投信や個別株に入れ替えするのはアリか？」ということかと思います。
長期で見ると、新NISAでインデックス投資を継続することが最も合理的です。
「米国株ETFや世界株ETFの含み益や分配金を担保にして、特定口座でアクティブ投信や個別株に投資する」のはアリだと思います。
わざわざ、含み益が出ていて、今後も成長や分配金が期待できる米国株ETFや世界株ETFを売却して、新NISA枠を開ける理由がありません。
2024年以降は、新NISAのメリットが過大評価されている風潮があると思います。
新NISAはあくまで非課税投資枠に過ぎず、特定口座だったら徴収される20.315％の税金が非課税になるだけです。
新NISAがあろうがなかろうが、米国株ETFや世界株ETFのインデックス投資は合理的であり、アクティブ投信や個別株は長期ではインデックス以下の成績になりやすいのです。
一つ注意点として、銀行や店舗型の証券会社は、そのように誘導して手数料ビジネスをやっているということは忘れてはいけません(例えば、「回転売買」でググってみてください)。
アクティブ投信の方がETFやインデックス投信よりも利益が出ている時期も必ず訪れますが、それは一時的であることが多く、そのような時期にアクティブ投信に投資してしまうと下落に巻き込まれることが多い点に注意が必要です。
アクティブ投信や個別株は、より長期的にはインデックスに収束し、信託報酬が低い分だけインデックスの方が有利であるということが一般論です。
まとめ
この記事では、新NISAの上限額について解説した上で、新NISAの上限を超えた場合の対応についてさまざまなケースについて説明してきました。
米国株や世界株といったインデックス投資をしている場合には、新NISA枠が上限を超えたら、分配金再投資などで投資を継続し、最低でも売却せずに保有し続けることを推奨します。
新NISAが上限に達しても、売却することで翌年に再利用できるようになりますが、インデックス投資の場合には推奨しません。
新NISA枠で保有していれば、成長して運用効果が大きくなっているため、売却してしまうと、新NISAの非課税効果を小さくしてしまうためです。
かといって、「新NISA枠を上限まで早く埋めるべきだ！」と焦って、すぐに埋めることにもリスクがあるため、現実的な長期・積立・分散投資を継続していくことをおすすめします。
