米国株の配当金再投資とは？連続増配年数が長い高配当米国株で資産形成しよう！【2022年最新版】

「配当利回りや連続増配年数が長い米国株の配当金投資に興味があるけど、どの銘柄を選んで投資していいのか分からない？」と、お困りではありませんか？

配当金を目的とした投資で資産形成したいなら、減配リスクのある日本株やETFよりも米国株の方が圧倒的におすすめです。

今回は、米国株の配当金再投資のやり方やメリット、配当利回り・連続増配年数が優れる米国株銘柄についてご紹介していきます。

米国株の配当金再投資とは？

米国株の配当金再投資とは、配当利回りが高い米国株に長期投資しておき、配当金で再び高配当株に投資するという投資手法です。

例えば、600万円(NISA5年分に相当します)を、複数の米国株10銘柄に投資し、平均配当利回りが税引き後4％とします。

このとき、600万円分の米国株から、1年間で24万円の配当金が出ます。

この配当金を、再び高配当米国株に投資すると、次の年は624万円分の米国株から4％の配当金が出る……。

といった具合に、雪だるま式に資産が増えていくことになります。

当サイトが米国株の配当金再投資に興味をもった背景

当サイトは、これまでETF・iDeCo・つみたてNISAに特化したコンテンツを作り続けてきました。

特に、当サイトでは、2020年から2021年に掛けて、ETFを使った分配金投資についておすすめしてきました。

サイトを作った2020年当時には、ダウや欧州株、TOPIX Core30に連動する銘柄などは、3～4％を超える高い分配金利回りを誇っていたためです。

「インデックス投資ができることに加えて、高配当利回りとは凄い！」と、管理人自身、凄い発見をしたものと思っていました。

ただ、ETFの分配金について定点観測を続けた所、ファンドの匙加減一つで大きく減配されることが発覚しました。

これは管理人の仮説ですが、信託報酬を下げる一方で、本来発生している配当金を分配していないのだと思います。

個別銘柄の配当金が減配になると大きなニュースになりますが、ETFの分配金が減配になっても大きなニュースにはならないため、減配しやすいことも背景にあると思われます。

ファンドも営利企業である以上は、仕方ないことです。

また、分配金に期待できなくとも、ETFを使ったインデックス投資は資産形成における最有力の投資方法であることには変わりません。

ただ、インデックス投資に加えて、配当金を再投資することで資産形成する投資手法についてもサイトにコンテンツを作れたらいいなと思ったため、高配当米国株についてのコンテンツを作ることにしました。

米国株の配当金再投資のメリット

米国株の配当金再投資のメリットについて押さえておきましょう。

連続増配年数が長い銘柄が多い(日本株やETFのような減配リスクが小さい)

管理人は、「日本株でおすすめの高配当銘柄！」といった記事をいくつかのメディアで毎年執筆させていただいています。

ただ、正直に言うと、日本株で配当金投資をすることはおすすめしません。

なぜなら、日本市場は連続増配年数が長いことが評価されにくいためです。唯一の例外として、花王が32年連続増配となっていますが、ほぼ例外的な銘柄です。

連続増配年数とは、「何年連続で配当金が増配され続けているか？」を示すものです。

かつて、日本株の有力高配当株としては、日産自動車が知られていました。ただ、日産自動車は減配(無配)を発表し、株価は大暴落……。

連続増配年数が評価されない日本市場では、配当利回りがいくら高くても、業績が悪化すると減配されてしまうリスクが常につきまといます。

一方、米国市場では、連続増配年数は評価され、連続増配年数が30年を超えている銘柄も100銘柄前後あります。

日本市場では連続増配年数が30年を超えているのは花王1銘柄しかありませんが、米国市場ではその100倍あるのです。

1株から買うことができる(ポートフォリオを組みやすい)

日本株でも、連続増配年数は米国株ほどではないにしても、通信株(NTT・KDDI・ソフトバンク)や商社株(7大商社)、メガバンク(3メガ+ゆうちょ銀)など、高配当株投資に適する銘柄はあります。

しかし、日本株で高配当株投資をする際にネックとなるのは、単元株制度の存在です。

日本株は100株の単元株からしか投資することができません。

このため、通信株大手3社や、7大商社、メガバンク4銘柄で高配当ポートフォリオを組みたいとなっても、数百万円の資金が必要となってしまいます。

例えば、NISAの範囲内で、通信株33％、商社株33％、メガバンク33％のような高配当ポートフォリオを組みたい場合には、ソフトバンク、住友商事、三菱UFJの1銘柄ずつに投資するしかないという事態になってしまいます。

一トレーダー・投資家として言わせてもらいますと、単元株制度は百害あって一利なしの制度であり、今すぐに廃止して欲しいと思います。

岸田政権が金融増税を検討しているそうですが、金融増税してもいいから、単元株制度をさっさと廃止してくれとすら思います。

一方、米国株は1株から投資できるため、高配当かつ連続増配年数が長い銘柄で、10銘柄を超えるポートフォリオを組んでリスクヘッジすることが可能です。

米国株の配当金再投資のポイント

米国株の配当金再投資をする上でのポイントについて押さえておきましょう。

複数の銘柄に分散投資する

いくら連続増配年数が長い米国株であっても、減配リスクが完全にゼロというわけではありません。また、値下がりリスクもあります。

このため、特定の銘柄にだけ資金を集中させるのではなく、必ず複数銘柄に分散投資するようにしましょう。

分散投資の方法としては、ドルコスト法による1ユニットの資金管理がおすすめです。

例えば、500万円の資金で20銘柄に分散するとしたら、500万円を20銘柄で割った25万円ずつ投資するといった方法です。

仮に特定の銘柄に入れ込むとしても、総資金の最大20％程度がリスク許容限度でしょう。

連続増配年数が30年以上の米国株一覧

連続増配年数が30年以上の米国株について一覧で見ていきましょう。

・連続増配年数のデータについては、「Dividend.com」を参照しています。
・配当利回りの値は2022年1月11日時点の値です。

まとめ

連続増配年数が長い高配当米国株で、配当金再投資をする投資手法は、インデックス投資と並んで資産形成におすすめの方法です。

米国株は、連続増配年数が長い銘柄が多いため、日本株やETFのように減配となるリスクが小さく、1株から投資できるためポートフォリオを組みやすい点で大きなメリットがあります。

米国株で配当金再投資する際には、複数銘柄に資金を分散してリスクヘッジすることが重要です。

今後、当サイトでは、連続増配年数が30年以上かつ配当利回りが3％以上の米国株について解説していく予定です。

また、連続増配年数10～20年以上の高配当米国株についても紹介していきたいと思っています。