【家財保険特集】賃貸住宅向けのおすすめ火災保険5選!

「賃貸住宅に住んでいれば、火災保険に入る必要はないだろう」と、思っていませんか?

確かに、賃貸住宅の場合は、自身の所有物ではないため、火災や水害に対して住宅補償がある火災保険に加入する必要はありません。

問題となるのは、自分自身の責任で賃貸住宅に火災などが起きてしまったケースです。

このような場合に備えて、賃貸住宅に住む場合には、賠償責任保険が付帯されている家財保険に加入する必要があります。

 

賃貸住宅向けの火災保険(家財保険)に入るメリット

火災保険とは、住宅や住宅内にある家財などについて、火災や風水害による損害を補填する損害保険です。火災による補償はもちろん、落雷や風災、水災といった自然災害のほか、水漏れや爆発事故、盗難などの事故も補償されます。

賃貸住宅に住んでいる場合は、その住宅の所有者である大家さんが火災保険に加入することになります。

ただし、だからといって、賃貸住宅に住んでいる人が火災保険に全く入る必要がないというわけではありません。

賃貸住宅に入居するときには、「家財保険」と呼ばれる火災保険に加入するのが入居者としてのマナーです。

家財保険とは、家財の損害への補償に加えて、借家人賠償責任や個人賠償責任が付帯された保険です。

例えば、万が一、自らの過失で賃貸住宅に火災が発生した場合には、焼失した住宅について大家さんに対して賠償責任が生じるほか、その火災で被害を受けた近隣住民への賠償責任が生じることになります。

火災はレアケースですが、水漏れ事故などによって近隣住民とトラブルが発生することはよくあることです。家財保険に加入していれば、このようなトラブルも軽減することが可能になります。

家財保険への加入は強制ではありませんが、賃貸住宅へ入居する際の最低限のマナーです。

 

賃貸住宅におすすめの火災保険(家財保険)の選び方ポイント

・家財保険選びでは、補償内容として「家財保険」「借家人賠償責任」「個人賠償責任」「修理費用」の4点を抑えておこう。
・上記の補償内容を抑えた上で、「保険料(年額)」を要チェック!

賃貸住宅に住んでいる人におすすめの火災保険(家財保険)の選び方ポイントを抑えておきましょう。

家財保険選びで重要なのは補償内容ですが、補償内容で抑えておくべきは「家財保険」「借家人賠償責任」「個人賠償責任」の3点が重要となります。

「家財保険」とは火災や盗難といった事故によって受けた家財(生活用動産)への被害が補償されるものです。「借家人賠償責任」とは大家さんに対する損害賠償責任補償、「個人賠償責任」とは第三者に対する損害賠償責任補償となります。「修理費用」とは借りている部屋のドアや窓ガラスなどを修理した際の補償です。

上記の補償内容を抑えた上で、「保険料(年額)」を要チェックしておきましょう。

 

賃貸住宅におすすめの火災保険(家財保険)5選!

賃貸住宅向けにおすすめの火災保険(家財保険)について、ランキング形式で見ていきましょう。

第5位 お手頃な保険料!チューリッヒ保険「ミニケア賃貸保険」

チューリッヒ保険

家財保険 300万円
借家人賠償責任 1,000万円
個人賠償責任 1,000万円
修理費用 100万円
保険料(年額) 4,770円

チューリッヒ保険の「ミニケア賃貸保険」は、賃貸暮らしに必要な補償をコンパクトにまとめつつ、おお得な保険料で賃貸暮らしをサポートする火災保険です。多くの人におすすめとなる「家財保険300万円プラン」では、家財保険が300万円、借家人賠償責任・個人賠償責任がそれぞれ1,000万円まで補償されるほか、生活再建費用10万円、修理費用100万円、被害事故法律相談費用等30万円も補償されます。

 

第4位 地震にも強い!ジェイアイ傷害火災「賃貸専用 ジェイアイのくらし安心総合保険(地震補償なしプラン)」

ジェイアイ傷害火災

家財保険 185.9万円
借家人賠償責任 2,000万円
個人賠償責任 2,000万円
修理費用 100万円
保険料(年額) 6,000円

ジェイアイ傷害火災「賃貸専用 ジェイアイのくらし安心総合保険(地震補償なしプラン)」は、お手軽な保険料で充実した補償を受けられる家財保険です。保険料が少しだけ上がりますが、地震補償を付けて、地震による被害を受けた家財への補償を手厚くすることも可能になります。

 

第3位 自然災害に強い!こくみん共済<全労済>「住まいる共済」

こくみん共済

家財保険 300万円
借家人賠償責任 2,000万円
個人賠償責任 1億円
修理費用
保険料(年額) 6,050円

こくみん共済<全労済>の「住まいる共済」は、自然災害への補償が充実している火災保険です。賃貸マンション向けプランを選択することが可能で、お手軽な保険料でありながら充実した補償を受けることができます。自宅が火元となり、近隣の住宅や家財に損害が生じた場合に最高1億円まで補償される「類焼損害補償特約」を付けることも可能です。

 

第2位 個人賠償責任を1億円まで補償!楽天超かんたん保険「賃貸あんしんプラン(節約コース)」

楽天超かんたん保険

家財保険
借家人賠償責任 1,000万円
個人賠償責任 1億円
修理費用 100万円
保険料(年額) 5,230円

楽天超かんたん保険「賃貸あんしんプラン」は、「節約コース」「標準コース」「充実コース」の3つのプランから選べる家財保険です。保険料コストを重視した<節約コース>は、家財保険への補償をなくす代わりに、賠償責任を重視して保険料を抑えたプランとなっており、個人賠償責任は最高1億円まで補償されます。

 

第1位 保険料が安い!日新火災「お部屋を借りるときの保険」

日新火災

家財保険 100万円
借家人賠償責任 2,000万円
個人賠償責任 1億円
修理費用 300万円
保険料(年額) 4,000円

日新火災の「お部屋を借りるときの保険」は、リーズナブルな保険料と、日本中どこでも保険料が変わらないため引っ越ししても解約・再加入の手間が掛からないポータブルな保険が特徴の家財保険です。保険料が最も安い「家財保険100万円プラン」でも、借家人賠償責任が最高2,000万円、個人賠償責任が最高1億円まで補償されます。

 

賃貸住宅におすすめの火災保険(家財保険)比較一覧表

家財保険 家財保険 借家人賠償責任 個人賠償責任 修理費用 保険料(年額)
日新火災「お部屋を借りるときの保険」 100万円 2,000万円 1億円 300万円 4,000円
楽天超かんたん保険「賃貸あんしんプラン(節約コース)」 1,000万円 1億円 100万円 5,230円
こくみん共済<全労済>「住まいる共済」 300万円 2,000万円 1億円 6,050円
ジェイアイ傷害火災「賃貸専用 ジェイアイのくらし安心総合保険(地震補償なしプラン)」 185.9万円 2,000万円 2,000万円 100万円 6,000円
チューリッヒ保険「ミニケア賃貸保険」 300万円 1,000万円 1,000万円 100万円 4,770円

 

賃貸住宅向けの火災保険(家財保険)に加入するときの注意点

賃貸住宅向けの火災保険(家財保険)に加入するときの注意点を抑えておきましょう。

不動産屋に流されて加入しないようにする

家財保険(火災保険)は、不動産屋で賃貸契約を結ぶ際に、同時に加入することも多くなっています。

しかし、不動産契約と同時に加入することになる家財保険は、不要な補償が付いていて高額になっている場合が少なくないのが実態です。

賃貸住宅に入居する際に、家財保険に加入するのはマナーではありますが、不動産屋が進めてきた家財保険に加入しなければいけない決まりはありません。

不動産屋に言われるがまま家財保険に加入するのではなく、その場では家財保険への加入は保留にしておき、自分自身で選んだ家財保険に加入することをおすすめします。

 

そこまで高い家財保険に加入する必要はない

賃貸住宅に入居するにあたっては、「借家人賠償責任」および「個人賠償責任」が付帯している家財保険へ加入するのは、大家さんや近隣住人に対する最低限のマナーです。

ただ、だからといって、必要以上の補償が付いている家財保険に加入する必要はありません。

そもそも、普通に生活していれば、これらの賠償が必要になる事態にはまず陥ることはないと考えられます。

唯一、喫煙者である場合には火災リスクがありますが、非喫煙者であれば、自身の過失で大惨事に繋がるような事態にはそうそう陥ることはないでしょう。

最もあり得ることとしては、水漏れトラブルがありますが、水漏れトラブルへの備えとしても必要最低限の家財保険に加入しておけば十分です。

今回紹介してきたおすすめの家財保険のプランは、いずれも年額5,000円程度の保険料で、2,000万円前後の補償を受けることができます。

賃貸住宅に住む場合は、年額1万円以上の家財保険に加入する意味はありません。

 

引越しした場合の重複加入に注意

賃貸住宅から別の賃貸住宅に引越しした場合には、火災保険の重複加入に注意が必要です。

別の賃貸住宅に引越しをすると、既に契約している火災保険に重複して、新しい火災保険に加入することになるケースが多いため、重複加入する可能性が出てきます。

また、火災保険の場合は、生命保険と違って重複して保険金を受け取ることができません。100万円の家財保険を重複して2社で結んでいたとしても、いざ受け取れる補償金は200万円ではなく100万円までとなります。

このように、火災保険の重複は保険料が二重に発生するだけで何のメリットもないため、火災保険の重複が発覚したら、すぐにいずれかの火災保険を解約するようにしましょう。