「ETFの信託報酬と経費率の違いとは？」「東証ETFの経費率はどうやって算出するの？」「東証の信託報酬ランキングは参考にすべき？」など、ETFのコストについて疑問に思っていませんか？
信託報酬および経費率は、ETFの運用手数料となるものですが、近年は低価格化が進んでいます。
東証ETFは信託報酬が一般的ですが、米国ETFではより広義の経費率が使われており、日本でも2024年4月から交付目論見書に経費率が記載されるようになるため、今後は経費率が主流になりそうです。
この記事では、信託報酬と経費率の違いについて解説した上で、東証ETFの経費率の算出方法や信託報酬ランキングの銘柄について解説しています。
信託報酬とは？
信託報酬とは、投資信託・ETFを管理・運用するファンドに支払う費用です。
信託報酬は、投資信託・ETFを保有している間に支払い続けることになり、その支払額は日々価格から控除される形で支払います。
信託報酬は、ETF＞インデックス投信＞アクティブ投信の順に高くなることが一般的です。
ETFは信託報酬が低いことが投信に比べたメリットですが、東証ETFの中でも先進国株ETFや新興国株ETFなどの一部の銘柄は、インデックス投信の方がETFより信託報酬が低くなっているケースもあるため注意が必要です。
投信やETFを保有する際に発生する費用としては、保有時に発生する信託報酬のほか、購入時に発生する販売手数料や解約時に発生する信託財産留保額などもあります。
ただ、販売手数料や取引手数料については、近年はゼロコスト化が進んでいます。
経費率とは？
経費率とは、信託報酬を含めたETFの総費用を、その費用が発生した期間の平均純資産残高で割って算出されるものです。
東証ETFでは運用手数料として信託報酬が示されていますが、米国ETFなどでは運用手数料は経費率で示されることが一般的です。
ETFの保有期間中には、運用管理費用である信託報酬に加えて、指数商標使用料や上場費用、監査費用、印刷費用などの費用が発生します。
東証ETFでは、信託報酬以外の費用はファンドが負担することが多くなっていますが、近年の信託報酬の低コスト化に伴い、経費率も考慮するに値するようになりつつあります。
投資信託協会は、2024年4月から交付目論見書に経費率を記載するように細則の改定を行っているため、今後は信託報酬よりも経費率が重視されるようになっていきそうです。
同じ信託報酬のETFであっても、経費率は異なるケースがあります。
特に、純資産残高が大きい銘柄ほどスケールメリットを生かせるため、その他費用が低くなり、経費率が有利になる傾向があります。
ETFの信託報酬について
ETFの信託報酬について、特に多い疑問についてまとめてみました。
ETFの信託報酬はいつ引かれる？
ETFの信託報酬は、日々価格から控除されています。
つまり、ETFに投資したら、価格に自動で反映されていくため、投資家は特に何もする必要はありません。
ETFの信託報酬の計算方法は？
記載されている信託報酬の値は、1年間保有した場合の値です。
ETFの信託報酬は、記載されている信託報酬の日割り計算で引かれていきます。
例えば、記載されている信託報酬が0.50％(税込)だったとしたら、1日で引かれる信託報酬は0.50％÷(1日÷365日)＝0.50％÷365＝0.001369％となります。
ETFの信託報酬の目安は？
ETFの信託報酬の目安は、連動する指数によって異なります。
東証ETFの主要指数の目安としては次のような感じです。
・TOPIX：0.066％
・日経平均株価：0.12％
・S&P500指数：0.077％
・NASDAQ100指数：0.22％
ETFの信託報酬一覧については、下記記事を参照ください。
東証ETFの信託報酬を確認する方法
東証のETF一覧ページには、信託報酬がリストで記載されています。
ただ、上表の信託報酬は税抜きの値となっていることには注意しておきましょう。
上表の右列にあるパンフレットおよび銘柄詳細のページからは、信託報酬(税込)の値を参照できます。
パンフレットは次のようになっています(下図は【1306】ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ ＴＯＰＩＸ連動型上場投信)。
銘柄詳細のページ(東証マネ部)からも確認可能です(下図は【1306】ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ ＴＯＰＩＸ連動型上場投信)。
東証ETFの経費率を確認する方法
投資信託協会は、2024年4月から交付目論見書に経費率を記載するように細則の改定を行っているため、東証ETFでも2024年4月以降は経費率が表示されるようになりそうです。
ただ、2023年11月時点では、経費率については自分の手で調べる必要があります。
経費率は、“経費率＝(信託報酬+その他費用)÷平均純資産残高”で算出されます。
ETFが発表している決算投信において、信託報酬は「受託者報酬」「委託者報酬」、その他費用は「その他費用」として参照可能です。
※参考：NEXT FUNDS「ETFのコストを深堀り！TER（総経費率）とは？【深堀りETF⑯】」
つまり、経費率は次の式でも表すことができます。
経費率＝(受託者報酬+委託者報酬+その他費用)÷平均純資産残高
ただ、この方法で算出された経費率は、あくまで決算期間におけるものとなるため、期中で信託報酬率を変更している場合には、実際の経費率とはやや異なることになります。
また、決算投信における受託者報酬と委託者報酬には、ファンドがパフォーマンス向上のために有価証券を貸付(レンディング)していた場合に、そこから得る品貸料が一部計上されているため、大きくなってしまう場合があることにも注意しておきましょう。
いずれにしても、上式で算出された経費率は、あくまで概算値に過ぎないと認識しておいてください。
東証ETFの経費率を算出してみよう
実際の東証ETFの銘柄で、経費率を算出してみましょう。
今回は、世界株ETF【2559】ＭＡＸＩＳ全世界株式(オール・カントリー)上場投信について、経費率を算出してみたいと思います。
まず、【2559】ＭＡＸＩＳ全世界株式(オール・カントリー)上場投信の信託報酬(税込)は0.0858％です。
※出典：日本取引所
決算投信は、運用会社のホームページを調べる必要があります。
東証ETFの基準価額に関する以下のページにアクセスし、「各銘柄の情報提供方法」にある「情報提供方法一覧」というエクセルファイルを開いてみましょう。
※参考：日本取引所「基準価額等に関する情報」
銘柄コード「2559」で検索して、【2559】ＭＡＸＩＳ全世界株式(オール・カントリー)上場投信について、「一口あたりの純資産額」の列にあるホームページをクリックすると、ETF運用会社のホームページにたどり着けます。
運用会社(三菱UFJアセットマネジメント)のホームページに辿り着けました。
このページを下にスクロールすると、「請求目論見書」という資料があるので、このPDFファイルをクリックしてみましょう。
PDFファイルを開くと左側に目次が出るので、「第1 ファンドの状況」をクリックして、しばらくスクロールすると(3)【運用実績】に【純資産の推移】という項目があります。
この欄の最新の情報が、経費率の分母となる「純資産残高」です。
2023年6月末時点での「純資産残高」は「26,419,069,088円」だと分かります。
※なお、この値は同ETFのパンフレットの「純資産総額」の値(264億円)とも一致します。
続いて、経費率の分子となる「受託者報酬」「委託者報酬」「その他費用」について同ファイルから見ていきましょう。
PDFファイルの左側の目次から、「第3 ファンドの経理状況」をクリックします。
下にスクロールしていくと、「（２）【損益及び剰余金計算書】」という項目があり、そこに「受託者報酬」「委託者報酬」「その他費用」が掲載されています。
半期ずつのため、年間トータルにする場合には2期分を足し算する必要があります。
受託者報酬は「4,317,780円」、委託者報酬は「12,521,446円」、その他費用は「14,033,058円」です。
それでは、以上の値を経費率の式にあてはめてみましょう。
経費率＝(受託者報酬+委託者報酬+その他費用)÷平均純資産残高
経費率＝(4,317,780円+12,521,446円+14,033,058円)÷「26,419,069,088円」＝0.00116856062＝0.1168％
以上より、【2559】ＭＡＸＩＳ全世界株式(オール・カントリー)上場投信の経費率は0.1168％と概算できました(信託報酬(税込)は0.0858％)。
ただ、再三となりますが、あくまで概算値であることには注意しておきましょう。
ETFの信託報酬一覧
ETFの信託報酬一覧については、下記記事を参照ください。
信託報酬・経費率が低いETFに投資するメリット
信託報酬・経費率が低いETFに投資するメリットについて押さえておきましょう。
信託報酬・経費率は低いに越したことはない
信託報酬・経費率は、低いに越したことはありません。
連動指数や分配金、流動性といった条件が同じであるなら、信託報酬が低い銘柄に投資した方が絶対的にマシです。
信託報酬が低いことは、ETF選びにおいて重要な条件の一つとなります。
スケールメリットを生かせている銘柄であることを意味している
経済活動において、スケールメリット(規模の経済性)を生かせることは生産性を高める上で非常に重要です。
市民の消費活動にしても、ユニクロのジーンズや、ソニーのプレステ5などが、コスパ良く安く買えるのは、ファーストリテイリングやソニーグループが世界規模で経済活動を行っているためです。
そもそも、ETFやインデックス投信は、スケールメリットを生かした金融商品であると言えます。
ETFやインデックス投信のポートフォリオを、自分の手で個別銘柄を集めて行おうとすると、最低でも数百万円(日本株の場合は単元株制度があるため数億円)は必要となり、世界株の場合は米国市場だけではなく世界中の市場にアクセスできる必要があります。
信託報酬とは、この手間をファンドに払う手数料であると言えますが、自分の手で個別株で行うコストを考えたら、ファンドに支払う信託報酬は非常に小さく、お得であるとしか言いようがありません。
米国株ETFや世界株ETFなどの信託報酬が低くなっているのは、ETFを通して米国株や世界株に分散投資して資産運用したいと考える投資家が多いためであり、ファンドはインデックス投信を運用して多くの投資家から信託報酬を集めることによってビジネスとして成り立っています。
現に、東証ETFで見ても、TOPIX連動型ETFと日経平均株価連動型ETFで信託報酬が最も低い銘柄は、世界最大の資産運用会社であるブラックロック・ジャパンが運用する銘柄です。
信託報酬が低い銘柄であるということは、その運用会社がスケールメリットを生かした経営ができているということも意味します。
信託報酬・経費率が低いETFに投資するデメリット
信託報酬・経費率が低いETFに投資するデメリットや注意点について押さえておきましょう。
信託報酬が低いだけの銘柄に投資することはおすすめできない
連動指数や分配金、流動性といった条件が同じであるなら、信託報酬が低いに越したことはありません。
しかし、信託報酬が低いだけの銘柄、つまり信託報酬の低さしか取り柄がない銘柄に投資することはおすすめできません。
例えば、当サイトでは、金(ゴールド)連動型ETFでは、信託報酬が0.40％で最安値の【1326】SPDRゴールド･シェアではなく、信託報酬0.44％の【1540】純金上場信託(現物国内保管型)の方をおすすめしています。
これは、【1326】SPDRゴールド･シェアは外国口座の開設が必要であり、流動性という観点では【1540】純金上場信託(現物国内保管型)の方が大きいためです。
※もちろん、この条件の違いを理解した上で、【1326】SPDRゴールド･シェアに投資しても何ら問題ありません。
信託報酬はETF選びにおいて重要な要素になりますが、あくまで一要素であり、分配金や流動性といった他の要素についても考慮するようにしましょう。
信託報酬の引き下げは投資家に一方的に有利になるとは限らない
信託報酬の引き下げは大きなニュースになることがあります。
2023年には、三菱UFJアセットマネジメントが、世界株投信・ETFの信託報酬を引き下げると発表し、当サイトでもおすすめしている【2559】ＭＡＸＩＳ全世界株式(オール・カントリー)上場投信も信託報酬が下がりました。
このニュースは、投資家に有利になるというポジティブな受け止めが多かったですが、管理人としてはやや眉唾です。
当サイトでは、2020年からETFについて定点観測を続けていますが、いくつか発見があります。
特に、信託報酬が引き下げられた一方で、分配金をそれ以上減らしてしまう「ステルス減配」が行われるケースがあります。
これはパンフレットや銘柄詳細などには出てこない情報です。
また、個別銘柄の減配はニュースにもなりますが、ETFの減配はほとんどニュースにもならず、誰も話題にしません。
具体的には、【1311】TOPIX Core 30 連動型上場投資信託と【1546】ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ ダウ・ジョーンズ工業株３０種平均株価（為替ヘッジなし）連動型上場投信で、信託報酬の引き下げと分配金利回りの引き下げが行われました。
詳しくは、下記記事のアーカイブを参照ください。
| 銘柄名 | 信託報酬(2021年→2023年) | 分配金(2021年→2023年) | 分配金利回り(2021年→2023年) |
| 【1311】TOPIX Core 30 連動型上場投資信託 | 0.242％→0.209％ | 26.8円→14.1円 | 3.12％→1.53％ |
| 【1546】ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ ダウ・ジョーンズ工業株３０種平均株価（為替ヘッジなし）連動型上場投信 | 0.495％→0.33％ | 1,015円→744円 | 3.22％→1.73％ |
分配金利回りが下がっただけなら株価上昇で説明できる場合もありますが、分配金そのものが減らされてしまっているため、信託報酬を削った分以上の分配金を……という穿った見方をしてしまいます。
※これはあくまで管理人の仮説であり、実際はどうか分かりません。ただ、信託報酬が下がると同時に、分配金が減らされたということは事実です。
TOPIX Core30連動型ETFやダウ連動型ETFは、競合銘柄がないことも、このような「ステルス減配」が行われてしまう原因の一つじゃないかと思います。
TOPIXや日経平均株価、S&P500指数、NASDAQ100指数といった競合銘柄が多いETFでは、このような「ステルス減配」は特に見られません。
また、高配当ETFのような分配金を強みにしている銘柄でも、このような現象は見られないものと思われます。
これは、運用会社もビジネスでやっている以上は、仕方がないことです。
そもそも、ETFはスケールメリットを生かした金融商品であるため、ある程度の信託報酬を払う必要があると管理人は思います。
信託報酬の過度の値下げを求めるのではなく、個人投資家はある程度の信託報酬を払う必要があると思います。
信託報酬の小さな差は気にするほどではない
S&P500指数や世界株ETFの信託報酬は、もはや0に近い値にまで下がっており、これ以上の信託報酬の値下げを求めるのは、違うのではないかと思っています。
そもそも、信託報酬0.1％が半分になったとして、年間100万円投資するとしても500円の値下げでしかありません。
新NISAで1,800万円分投資しているとしても年9,000円です。
毎年と考えると大きいかもしれませんが、最低賃金で1日働くだけの差でしかありません。
ETFやインデックス投信のお得さを考えると、「その位は運用会社に払ってやればいいのでは？」と思います。
いわゆる「株クラ」と呼ばれる投資クラスタの間では、信託報酬のコンマ数％の差を巡って議論になることがありますが、労力の掛け方が違うのではないかと正直辟易しています。
運用会社もビジネスでやっている以上、信託報酬を引き下げる一方で、ステルス減配やその他費用を上げることになっても仕方ないじゃないかと。
ETF投資にしても、S&P500指数に連動する銘柄なら、どれを選んでもほとんど変わらないということが実際の所です(当サイトの存在意義の否定になってしまうかもしれませんが……)。
同一指数に連動する銘柄間の信託報酬の小さな差よりも重要なことは、新NISAを使って長期・積立・分散投資を継続するといった投資テクニック的な面です。
そもそも、米国株ETFや米国株投信、オルカンに投資していたら、どの銘柄に投資していようと、米国株が上がったら利益になり、米国株が暴落したら損失が出る。これだけのことでしかありません。
信託報酬の小さな差を気にする位なら、働いて種銭を増やした方が圧倒的にマシです。
信託報酬ランキング下位20銘柄について解説
東証ETFの信託報酬ランキング下位20銘柄について見ていきましょう。
※参照：SBI証券「ETF・ETN取扱銘柄一覧」
| 順位 | 銘柄名 | 種類(連動指数) | 信託報酬(税込) |
| 1 | 【1329】iシェアーズ･コア 日経225 ETF | 日本株ETF(日経平均株価) | 0.0495％ |
| 1 | 【1475】iシェアーズ･コア TOPIX ETF | 日本株ETF(TOPIX) | 0.0495％ |
| 1 | 【1364】iシェアーズ JPX日経400 ETF | 日本株ETF(JPX日経インデックス400) | 0.0495％ |
| 4 | 【1305】iFreeETF TOPIX（年1回決算型） | 日本株ETF(TOPIX) | 0.066％ |
| 4 | 【1348】MAXIS トピックス上場投信 | 日本株ETF(TOPIX) | 0.066％ |
| 4 | 【2625】iFreeETF TOPIX（年4回決算型） | 日本株ETF(TOPIX) | 0.066％ |
| 4 | 【2561】iシェアーズ・コア 日本国債 ETF | 日本国債ETF(ＦＴＳＥ日本国債インデックス) | 0.066％ |
| 4 | 【1547】上場インデックスファンド米国株式(S&P500) | 米国株ETF(S&P500指数) | 0.066％(※) |
| 4 | 【1557】SPDR S&P500 ETF | 米国株ETF(S&P500指数) | 0.066％ |
| 4 | 【2521】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)為替ヘッジあり | 米国株ETF(S&P500指数) ※為替ヘッジあり | 0.066％(※) |
| 4 | 【1324】NEXT FUNDS ロシア株式指数･RTS連動型上場投信 | ロシア株ETF(RTS指数) | 0.066％ |
| 12 | 【1308】上場インデックスファンドTOPIX | 日本株ETF(TOPIX) | 0.0748％ |
| 13 | 【1655】iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF | 米国株ETF(S&P500指数) | 0.077％ |
| 13 | 【2558】ＭＡＸＩＳ米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）上場投信 | 米国株ETF(S&P500指数) | 0.077％ |
| 13 | 【2563】iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(為替ヘッジあり) | 米国株ETF(S&P500指数) ※為替ヘッジあり | 0.077％ |
| 13 | 【2630】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信(為替ヘッジあり) | 米国株ETF(S&P500指数) ※為替ヘッジあり | 0.077％ |
| 13 | 【2557】ＳＭＤＡＭ トピックス上場投信 | 日本株ETF(TOPIX) | 0.077％ |
| 18 | 【2524】NZAM 上場投信 TOPIX | 日本株ETF(TOPIX) | 0.0858％ |
| 18 | 【1473】One ETF トピックス | 日本株ETF(TOPIX) | 0.0858％ |
| 18 | 【1593】MAXIS JPX日経インデックス400上場投信 | 日本株ETF(JPX日経インデックス400) | 0.0858％ |
| 18 | 【2559】ＭＡＸＩＳ全世界株式(オール・カントリー)上場投信 | 世界株ETF(MSCI ACWIインデックス) | 0.0858％ |
信託報酬最安値の1位は、世界最大の資産運用会社ブラックロック・ジャパンが運用する日本株ETF3銘柄となっています。
日経平均株価に連動する【1329】iシェアーズ･コア 日経225 ETF、TOPIXに連動する【1475】iシェアーズ･コア TOPIX ETFは、日本株にインデックス投資したい場合には一押しの銘柄です。
以降は、TOPIXとS&P500指数に連動する銘柄で埋め尽くされています。
S&P500指数に連動する米国株ETFは競争が激しくなっており、当サイトでは【2558】ＭＡＸＩＳ米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）上場投信をおすすめしていますが、信託報酬が引き下げられた【1547】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)でも問題ありません。
なお、為替ヘッジありのS&P500指数連動型ETFは、ドル建て資産とならず、為替ヘッジコスト(＝米国短期金利-日本短期金利 約5％)が重いためおすすめしません。
同率4位のロシア株ETF【1324】NEXT FUNDS ロシア株式指数･RTS連動型上場投信は、2022年2月のロシアによるウクライナ侵攻以降は取引停止となっているため注意しておきましょう。
同率18位には、当サイトで一押しの世界株ETF【2559】ＭＡＸＩＳ全世界株式(オール・カントリー)上場投信が、信託報酬が引き下げられたことからランクインしています。
信託報酬ランキング上位20銘柄について解説
東証ETFの信託報酬ランキング上位20銘柄について見ていきましょう。
※参照：SBI証券「ETF・ETN取扱銘柄一覧」
| 順位 | 銘柄名 | 種類(連動指数) | 信託報酬(税込) |
| 1 | 【1325】NEXT FUNDS ブラジル株式指数･ボベスパ連動型上場投信 | ブラジル株ETF(ボベスパ指数) | 1.045％ |
| 1 | 【1678】NEXT FUNDS インド株式指数･NIFTY 50連動型上場投信 | インド株ETF(NIFTY 50指数) | 1.045％ |
| 3 | 【1572】中国H株ブル2倍上場投信 | レバレッジ型ETF(ハンセン中国企業株レバレッジ指数) | 0.935％ |
| 3 | 【1573】中国H株ベア上場投信 | インバース型ETF(ハンセン中国企業株ショート指数) | 0.935％ |
| 3 | 【1671】WTI原油価格連動型上場投信 | WTI原油先物価格 | 0.935％ |
| 6 | 【1570】NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ･インデックス連動型上場投信 | レバレッジ型ETF(日経平均レバレッジ・インデックス) | 0.88％ |
| 6 | 【1357】NEXT FUNDS 日経平均ダブルインバース･インデックス連動型上場投信 | ダブルインバース型ETF(日経平均ダブルインバース･インデックス) | 0.88％ |
| 6 | 【1472】NEXT FUNDS JPX日経400ダブルインバース･インデックス連動型上場投信 | ダブルインバース型ETF(JPX日経400ダブルインバース・インデックス) | 0.88％ |
| 6 | 【1571】NEXT FUNDS 日経平均インバース･インデックス連動型上場投信 | インバース型ETF(日経平均インバース・インデックス) | 0.88％ |
| 10 | 【1365】iFreeETF 日経平均レバレッジ･インデックス | レバレッジ型ETF(日経平均レバレッジ・インデックス) | 0.825％ |
| 10 | 【1367】iFreeETF TOPIXレバレッジ(2倍)指数 | レバレッジ型ETF(TOPIX レバレッジ（2倍）指数) | 0.825％ |
| 10 | 【1464】iFreeETF JPX日経400レバレッジ･インデックス | レバレッジ型ETF(JPX日経400レバレッジ・インデックス) | 0.825％ |
| 10 | 【1568】TOPIXブル2倍上場投信 | レバレッジ型ETF(TOPIX レバレッジ（2倍）指数) | 0.825％ |
| 10 | 【1579】日経平均ブル2倍上場投信 | レバレッジ型ETF(日経平均レバレッジ・インデックス) | 0.825％ |
| 10 | 【1356】TOPIXベア2倍上場投信 | ダブルインバース型ETF(TOPIXダブルインバース（-2倍）指数) | 0.825％ |
| 10 | 【1360】日経平均ベア2倍上場投信 | ダブルインバース型ETF(日経平均ダブルインバース･インデックス) | 0.825％ |
| 10 | 【1366】iFreeETF 日経平均ダブルインバース･インデックス | ダブルインバース型ETF(日経平均ダブルインバース･インデックス) | 0.825％ |
| 10 | 【1368】iFreeETF TOPIXダブルインバース(-2倍)指数 | ダブルインバース型ETF(TOPIXダブルインバース（-2倍）指数) | 0.825％ |
| 10 | 【1456】iFreeETF 日経平均インバース･インデックス | インバース型ETF(日経平均インバース・インデックス) | 0.825％ |
| 10 | 【1457】iFreeETF TOPIXインバース(-1倍)指数 | インバース型ETF(TOPIXインバース（-1倍）指数) | 0.825％ |
| 10 | 【1465】iFreeETF JPX日経400インバース･インデックス | インバース型ETF(JPX日経400インバース・インデックス) | 0.825％ |
| 10 | 【1466】iFreeETF JPX日経400ダブルインバース･インデックス | ダブルインバース型ETF(JPX日経400ダブルインバース・インデックス) | 0.825％ |
| 10 | 【1469】JPX日経400ベア2倍上場投信(ダブルインバース) | ダブルインバース型ETF(JPX日経400ダブルインバース・インデックス) | 0.825％ |
| 10 | 【1569】TOPIXベア上場投信 | インバース型ETF(TOPIXインバース（-1倍）指数) | 0.825％ |
| 10 | 【1580】日経平均ベア上場投信 | インバース型ETF(日経平均インバース・インデックス) | 0.825％ |
最も信託報酬が高い同率1位は、ブラジル株ETFとインド株ETFとなっています。
ブラジル株ETFはリスクがありますが、インド株ETF【1678】NEXT FUNDS インド株式指数･NIFTY 50連動型上場投信は新型コロナ以降大きく上がっており、全ETFの中でもNASDAQ100指数に次ぐ上昇率となっている銘柄です。
インド株ETF【1678】NEXT FUNDS インド株式指数･NIFTY 50連動型上場投信は、信託報酬が高いものの、長期投資・トレードにもおすすめの銘柄となっています。
同率3位は、中国株のレバレッジ・インバース型となっていますが、いずれも流動性が小さいため短期投資におすすめできません。
同率3位の、原油先物ETF【1671】WTI原油価格連動型上場投信は、WTI原油先物価格に連動する銘柄となっており、信託報酬は高いものの、流動性が大きいため原油価格でトレードする場合にはおすすめです。
※原油先物への長期投資には、信託報酬が0.55％と低い【1699】NEXT FUNDS NOMURA原油インデックス連動型上場投信をおすすめします。
以降は、日本株のレバレッジ・インバース・ダブルインバース型ETFが並んでいます。
当サイトでは、短期投資におすすめの銘柄として、信託報酬が0.385％と低いレバレッジ型の【1458】楽天ETF‐日経レバレッジ指数連動型、ダブルインバース型の【1459】楽天ETF‐日経ダブルインバース指数連動型の2銘柄を推しています。
ただ、同率6位の【1570】NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ･インデックス連動型上場投信、【1357】NEXT FUNDS 日経平均ダブルインバース･インデックス連動型上場投信は、信託報酬が高いものの流動性が非常に高いため、日経平均でスキャルピングをする場合には、こちらの方がよいという考えも否定できません。
いずれにしても、レバレッジ・インバース・ダブルインバース型ETFについては上記銘柄さえ押さえておけば問題ありません。
まとめ
この記事では、信託報酬と経費率の違いについて解説した上で、東証ETFの経費率の算出方法や信託報酬ランキングの銘柄について解説してきました。
信託報酬は運用ファンドに支払う費用で、経費率は信託報酬を含めたETFの総費用で算出される運用コストです。
東証ETFでは信託報酬が一般的ですが、2024年4月から交付目論見書に経費率が記載されるようになるため、今後は経費率が主流になりそうです。
ETF選びでは、連動指数や分配金、流動性など全ての条件が同じなら信託報酬・経費率が低い銘柄に投資するべきですが、単に信託報酬・経費率が低いだけの銘柄に投資することはおすすめできません。
東証ETFの運用コストはそもそも低いため、わざわざ全ての銘柄について経費率を算出するほどではなく、信託報酬さえ見ていれば十分です。
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マネックスカードでクレカ投信積立すると還元率1.1％となっており、つみたて投資枠で世界株投信や米国株投信に投資するとAmazonギフト券やdポイントと交換できるマネックスポイントが貯まります。
また、マネックス証券のiDeCoは、NASDAQ100指数「iFreeNEXT NASDAQ100 インデックス」、米国株投信「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」、世界株投信「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」と揃っているため、新NISAとiDeCoを同時に始めたい場合には特におすすめです。
マネックス証券のETF投資について、より詳しく知りたい場合には下記記事も参照してみてください。
