ETFと投資信託の違いを徹底比較!どっちがおすすすめ?

「ETFと投資信託(インデックス投信)の違いって何だろう?」「インデックス投信を始めるなら、ETFと投資信託のどちらにすべきだろう?」と、お困りではありませんか?

ETFと投資信託は、いずれも長期・積立・分散投資におすすめの金融商品です。

ETFの方が、手数料である信託報酬が安くなっており、スイングトレードやデイトレードといった短期投資をする場合にもおすすめ銘柄があります。

ただ、ETFには流動性リスクがある銘柄も多いため銘柄選びや注文方法には気を付けなければならず、分配金再投資は手動でやらなければいけない、投資金額は数万円必要になるといったことにも注意が必要です。

この記事では、ETFと投資信託の違い、投資信託と比較したETFのメリット・デメリットについて解説し、代表的な6指数(TOPIX、日経平均株価、S&P500指数、NASDAQ100指数、MSCI-KOKUSAIインデックス、MSCI ACWIインデックス)について実際の銘柄でETFと投資信託について比較しています。

 

ETFと投資信託の違いについて

ETFとは「Exchange Traded Fund」の略称で、「上場投資信託」とも呼ばれる金融商品です。

投資信託とは、ファンドが投資家から集めた資金を大きな資金としてまとめ、株式や債券などで運用し、その運用成果が分配される金融商品です。

投資信託は、「インデックス投信」と「アクティブ投信」に分類されます。

「インデックス投信」とは、日経平均株価やTOPIX、S&P500指数といった指数(インデックス)との連動を目指すもので、インデックス投信による資産運用は「インデックス投資」とも呼ばれます。

「アクティブ投信」とは、ファンドが独自の視点で運用する投信で、インデックス投信と比べて大きなリターンが狙える可能性がある反面、値下がりリスクも大きく、信託報酬も高めに設定されていることが特徴です。

ETFは、インデックス投信の一種であり、いずれの銘柄も指数に連動する金融商品となっています。

ETFと投資信託(インデックス投信)の違いについてチェックしていきましょう。

 

ETFと投資信託の違いを表でチェック!

ETFと投資信託の主な違いは、次の表の通りです。

ETF(上場投資信託) 投資信託
発行方式 流通市場 発行市場
運用方式 インデックス型のみ インデックス型に加えて、アクティブ型もある
取引時間 市場が開いている時間中 1日1回のみ
手数料 売買手数料、信託報酬 売買手数料、信託報酬、販売手数料
信託報酬 非常に低い インデックス投信は低い、アクティブ投信は高め
信用取引 可能 不可能
新NISA 成長投資枠(最大1,200万円)で投資可能 成長投資枠(最大1,200万円)、一部銘柄がつみたて投資枠に対応
必要投資金額 数万円~ 100円~
分配金再投資 手動でやる必要がある 自動で再投資されるものが多い

 

発行方式

ETFは、次のステップで発行され、「流通市場」で取引されます。

  1. 大口投資家が、対象となる指数を構成する現物株式を、指数に連動する構成比でユニット化して受益証券を受け取る。
  2. 大口投資家が取引所で放出した受益証券を、一般投資家が市場で取引して取得する。

投資信託は、一般投資家から資金を受け取ることによって受益証券を発行する「発行市場」で発行されます。

この違いはETFと投資信託の最たるものとなっており、ETFと投資信託の違いの多くは発行方式の違いによって生じるものです。

 

運用方式

ETFは指数に連動するインデックス型の銘柄しかありませんが、投資信託にはインデックス型に加えて、ファンド独自の視点で運用するアクティブ型もあります。

 

取引時間

ETFは、株式と同じように市場に上場しているため、東証が開いている時間中(9時00分~15時00分)ならいつでも取引できます。
※ただ、ETFは流動性が低い銘柄が多く、実質的に大引けにしか取引できない銘柄も少なくありません。

投資信託は、ETFの価格に相当する「基準価額」が1日1回算出され、取引は1日1回しかできません。

 

手数料

ETF投資で発生する手数料は、証券会社の「売買手数料」とファンドへの手数料となる「信託報酬」の2つのみです。

「売買手数料」は、NISA枠で投資する場合には無料となっている証券会社が多く、1日の取引額が一定以下なら無料になる証券会社も多いため、工夫して無料にしましょう。

「信託報酬」は、銘柄ごとに決まっているファンド手数料です。

なお、信託報酬は、価格や基準価額から控除される仕組みとなっているため、支払いなどは気にする必要はありません。

つまり、ETF投資における手数料は、売買手数料はNISA枠の使用などで簡単に無料にできるため、実質的に「信託報酬」のみと言えます。

投資信託では、「売買手数料」「信託報酬」に加えて「販売手数料」が発生する場合もあります。

ただ、「つみたてNISA」の投資信託は売買手数料無料で投資できる証券会社が多く、「販売手数料」についても無料のノーロードが増えています。

ETF・投資信託の手数料は、実質的に「信託報酬」のみになっていると考えて良い状況です。

 

信託報酬

投資信託の信託報酬は、日経平均株価やTOPIX、S&P500指数といったメジャーな指数に連動するインデックス投信の信託報酬は低くなっていますが、アクティブ投信の信託報酬は高めです。

ETFの信託報酬は、同様の指数に連動するインデックス投信よりも低くなっているケースが多くなっています。

 

信用取引

ETFは、株式と同様に信用取引も可能となっており、空売り(信用売り)もできます。

ただ、当サイトでは、ETFで長期・積立・分散投資する場合には、現物によるETF投資を推奨しており、信用取引を使うことは推奨していません。

ただ、ETFでスイングトレードやデイトレードといった短期投資をする場合には、信用取引を使ってレバレッジを掛けることでより大きなリターンを狙うことが可能です。

 

新NISA

2024年からNISAが新しくなり、年間投資枠が最大360万円(つみたて投資枠:年間120万円、成長投資枠:年間240万円)、非課税保有限度額が最大1,800万円(成長投資枠:1,200万円)にまで拡大します。

ETFは、新NISAの「成長投資枠」で投資することが可能となっており、当サイトでも推奨しています。

投資信託は、「成長投資枠」に加えて、金融庁指定の銘柄が「つみたて投資枠」で投資可能です。

ETFは東証に上場している銘柄であるため、どの証券会社に口座を開設していても全銘柄が取引できますが、投資信託は証券会社ごとに取り扱っている銘柄に違いがあるため注意しておきましょう。

また、当サイトでは「成長投資枠」を使ったETF投資を推奨していますが、「成長投資枠」を使い終わったら、「つみたて投資枠」で投資することを推奨します。
※「つみたて投資枠」でおすすめの銘柄については、「つみたてNISAにおすすめの銘柄」を参照ください。

 

必要投資金額

東証では、1口=100株の単元株制度を導入しており、当サイトを含む多くの投資家が「単元株撤廃」を訴えていますが、ETFは単元株制度の対象外となっており、1株から購入できる銘柄も多数あります。

ETFの売買単位は、1株から100株となっており、銘柄ごとに異なります。

必要投資金額という観点から見ると、投資信託は100円から投資できる銘柄が多い一方で、ETFは10万円程度必要になる銘柄もあります。

ただ、ETFの必要投資金額も小さくなってきており、10万円あればほぼ全ての銘柄に投資可能です。

 

分配金再投資

保有銘柄の分配金を、その銘柄に再び投資する「分配金再投資」は、当サイトでも推奨するETF投資のテクニックです。

ETFでは、分配金支払い基準日に保有していることで、約1ヶ月後に分配金が口座に振り込まれますが、再投資するには手動で行う必要があります。

一方、投資信託は、分配金再投資分も含めて基準価額に反映される銘柄が増えており、分配金再投資を手動で行う必要がない銘柄が多くなっています。

 

ETFのメリット

ETFと投資信託を比較したとき、ETFのメリットと言える要素について押さえておきましょう。

 

信託報酬が低い

ETFは、同じ指数に連動しているインデックス投信と比べても、信託報酬が低い傾向にあります。

長期・積立・分散投資を行う上では、この点がETFの最大のメリットです。

わずかな信託報酬の違いであっても、それが数年や数十年となると大きな差となって開いてくるためです。

実際の例で見てみることにしましょう。

TOPIXに連動するTOPIX連動型ETF【1475】iシェアーズ・コア TOPIX ETFと、つみたてNISAにも採用されているTOPIX連動型インデックス投信「<購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド」の信託報酬は次の通りです。

種別 銘柄名 信託報酬
ETF 【1475】iシェアーズ・コア TOPIX ETF 0.0495%
インデックス投信 <購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド 0.143%

TOPIX連動型ETF【1475】iシェアーズ・コア TOPIX ETFの方が、TOPIX連動型インデックス投信の「<購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド」よりも信託報酬が0.1%ほど小さくなっていることが分かります。

下記では、インデックス投資において代表的な6指数(TOPIX、日経平均株価、S&P500指数、NASDAQ100指数、MSCI-KOKUSAIインデックス、MSCI ACWIインデックス)について、実際の銘柄でETFとインデックス投信の信託報酬の違いについて比較しているので、参照してみてください。

 

短期投資に適するレバレッジ・インバース型の銘柄がある

ETFは、株式と同様に市場が開いているときは「いつでも取引できる」ことが特徴の一つです。
※ETFは流動性が低い銘柄が多く、実質的に大引けでしか取引できない銘柄も少なくないため、「いつでも取引できる」ことは長期投資目的においてはメリットであるとは言えないと考えます。

この特徴を生かす上での、ETFのメリットとしては、短期投資に適する点が挙げられます。

1日1回しか取引ができない投資信託では、デイトレードやスイングトレードといった短期投資を行うことは実質的に不可能です。

また、ETFには、短期投資に特化したレバレッジ型・インバース型・ダブルインバース型の銘柄があります。

当サイトでは、主に次の銘柄を短期投資に適する銘柄として推奨しています。
-レバレッジ型ETF:【1458】楽天ETF‐日経レバレッジ指数連動型
-ダブルインバース型ETF:【1459】楽天ETF‐日経ダブルインバース指数連動型
-インバース型ETF:【1552】国際のETF VIX短期先物指数

さらに、ETFは信用取引によって資金量の約3.3倍までレバレッジを掛けられるため、短期投資においては投資信託よりも圧倒的に強みを持つことは間違いありません。

なお、再三となりますが、長期投資目的においては、ETFの「いつでも取引できる」という点はメリットにならないと当サイトでは考えています。

長期投資におすすめの銘柄でも、取引量が最も大きくなる大引けで取得することがおすすめであるため、実質的には投資信託の1日1回しか取引できない点と変わりません。

むしろ取引量が少なく流動性リスクが大きいETFを下手に取引してしまうと、流動性リスクのプレミアム分を支払わされてしまうことになるためデメリットにすらなると考えます。

 

分配金再投資が楽しい

実利的なメリットとは言えませんが、ETF投資では分配金再投資を手動で行う必要があります。

手間が発生するため、下記で述べるデメリットにも該当しますが、分配金再投資を実際にやってみると、雪だるまを転がして大きくできるイメージでワクワクして楽しいと感じる方は少なくありません(私もその一人です)。

投資信託は、自動で分配金再投資を行ってくれるため手間は掛かりませんが、この楽しさはありません。

 

ETFのデメリット

ETFと投資信託を比較した、ETFのデメリットについて押さえておきましょう。

 

流動性リスクに注意する必要がある

発行方式が「流通市場」であるETFは、市場が開いているときはいつでも取引できる点が特徴的です。

ETFがいつでも取引できることは、短期投資においては、投資信託にはない大きなメリットとなりますが、投資する銘柄によっては注意が必要となります。

投資において、取引量が多く取引しやすい銘柄は「流動性がある」と言われ、取引量が少なく取引しづらい銘柄は「流動性がない」と言われます。

具体的には、その銘柄が1日にどれだけの金額取引されたのかを示す「売買代金」、その銘柄に出ている注文状況を示す「板(売り板・買い板)」の状況などが、流動性を示す要素です。

1日の売買代金が1億円以上あるなど、流動性が一定以上ある銘柄なら、最も取引量が大きくなる大引け(東証15時00分)に取得すれば問題ありません。

ただ、取引がほとんどされておらず、注文もほとんど入っていない銘柄を取引しようとすると、実際の価格よりも不利な価格で注文が約定してしまうリスクが生じます。

これが「流動性リスク」と呼ばれるものです。

流動性リスクについて、実際の事例で見ていきましょう。

流動性が低い銘柄の板は次のようになっています。

※画像は2020年3月4日終値時点の【1470】NEXT FUNDS JPX日経400レバレッジ・インデックス連動型上場投信の板。

この板の状態では現在価格が17,500円にも関わらず、売り板が薄くなっているため17,880円でないと買えません。

このように流動性が低い銘柄では、実際の価格よりも高い価格で買わなければいけない事態となってしまいます(売る場合には、実際の価格よりも安い価格で売らなければいけなくなってしまいます)。

一方、流動性の高い銘柄の板は次のようになっています。

※画像は2020年3月4日終値時点の【1570】NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信の板。

買い板も売り板もびっしりと注文が埋まっており、いつでもこの価格で取引することが可能です。

ETFで長期投資を行うには、最低でも大引け(東証15時00分時点での取引量)で一定以上の取引がある銘柄を選ぶようにしましょう。

ETFで短期投資を行うには、流動性が高く板の厚い銘柄を選ぶことが絶対条件となり、具体的には1日の売買代金が10億円以上あることが目安となります。

また、流動性が小さい銘柄は、市場価格と、実際に妥当な価格との間にズレが生じるケースもあります。

そのような銘柄はETF全体の中では一部ではありますが(観測できる中では【1689】WisdomTree 天然ガス上場投資信託のみ)、デイトレーダーのおもちゃにされてしまうため手を出してはいけません。

 

分配金再投資を手動で行う必要がある

ETFは、株式の配当金のように、権利確定日(分配金支払い基準日)に保有していることで、分配金を受け取れます。

投資信託では、分配金を再投資した分を含めて基準価額に反映される銘柄が増えているため、わざわざ分配金再投資を行う必要がありません。

ETFの場合は、自動で分配金再投資してくれないため、手動で行う必要があります。

とはいえ、分配金は同じ口座に振り込まれるため、定期的に買い付けをしている場合にはデメリットとは言えない要素です。

 

必要投資金額が多くなる

投資信託に比べると、ETFの必要投資金額は大きい傾向があります。

具体的には、投資信託は100円から積立できる銘柄がほとんどである一方、ETFの多くは最低でも数万円必要です。

このため、少額投資という観点から見ると、ETFは投資信託よりも不利であると言えます。

とはいえ、ETFの必要投資金額も下がってきているため、10万円単位のまとまった資金が用意できる場合にはデメリットにはなりません。

 

ETFと投資信託の違いを代表的な6指数で比較!

ETFと投資信託の違いについて、インデックス投資において代表的な6指数(※)に連動する銘柄で、比較してみていきましょう。
※代表的な6指数
・日本株:TOPIX、日経平均株価
・米国株:S&P500指数、NASDAQ100指数
・先進国株:MSCI-KOKUSAIインデックス
・世界株:MSCI ACWIインデックス

今回は、信託報酬と必要投資金額について、それぞれの違いを見ていきます。
※信託報酬・必要投資金額いずれも2023年6月30日時点のデータ。

なお、ETFについては当サイトのおすすめ銘柄から、インデックス投信については当サイトのiDeCo・つみたてNISAのおすすめ銘柄から選択しています。

 

TOPIX

TOPIXに連動するETFやインデックス投信は、日本株投資をする際には最も基本的な銘柄となります。

TOPIX(東証株価指数、Tokyo Stock Price IndeX)は、東証プライム市場に上場する全ての銘柄を対象に時価総額加重平均で算出される日本株の株価指数です。

TOPIXは時価総額加重平均型のため、トヨタ自動車やソニーグループといった時価総額が大きい銘柄の比重が高いことが特徴です。

TOPIXに連動するETFとインデックス投信について比べてみましょう。

種別 TOPIX連動型 信託報酬 必要投資金額
ETF 【1475】iシェアーズ・コア TOPIX ETF 0.0495% 2,389円(1株)
ETF 【1306】NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信 0.0968% 24,195円(10株)
インデックス投信 <購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド 0.143% 100円以上

TOPIX連動型ETFの中で最も信託報酬が低い【1475】iシェアーズ・コア TOPIX ETFの信託報酬は0.0495%となっています。

一方、つみたてNISA採用銘柄の中で最も信託報酬が低いTOPIX連動型インデックス投信「<購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド」の信託報酬は0.154%です。

また、TOPIX連動型ETFの中で最も流動性が大きい【1306】NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信の信託報酬も0.0968%と、インデックス投信よりも低いことが分かります。

必要投資金額は、「<購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド」は100円以上から投資可能となっている一方、【1475】iシェアーズ・コア TOPIX ETFは約2,500円あれば投資可能です。

 

日経平均株価

日経平均株価に連動するETFやインデックス投信は、日本株のインデックス投資でTOPIXよりも大きなリターンを得たい場合におすすめです。

日経平均株価(日経225)は、東証プライム市場に上場している代表的な225銘柄を対象に、株価の単純平均によって算出される株価指数です。

日経平均株価は、225銘柄の株価単純平均で算出されるため、ファーストリテイリングや東京エレクトロン、ソフトバンクグループなど日経平均を構成する値嵩株の影響を受けやすくなっています。

日経平均株価に連動するETFとインデックス投信について比べてみましょう。

種別 日経平均株価連動型 信託報酬 必要投資金額
ETF 【1329】iシェアーズ・コア 日経225 ETF 0.1155% 34,630円(1株)
ETF 【1321】NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信 0.198% 34,740円(1株)
インデックス投信 <購入・換金手数料なし>ニッセイ日経平均インデックスファンド 0.143% 100円以上

日経平均株価連動型ETFの中で最も信託報酬が低い【1329】iシェアーズ・コア 日経225 ETFの信託報酬は0.1155%となっています。

一方、つみたてNISA採用銘柄の中で最も信託報酬が低い日経平均株価連動型インデックス投信「<購入・換金手数料なし>ニッセイ日経平均インデックスファンド」の信託報酬は0.143%です。

また、日経平均株価連動型ETFの中で最も流動性が大きく、短期投資でも人気の【1321】NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信の信託報酬は0.198%となっており、こちらはインデックス投信よりも高くなっています。

日経平均株価連動型ETFの必要投資金額は日経平均株価と同じ位、つまり3~4万円程度必要となります。

 

S&P500指数

S&P500指数に連動するETFやインデックス投信は、インデックス投資の基本となる銘柄です。

S&P500指数は、米国市場を代表する500銘柄で構成され、時価総額ベースで算出される米国株指数です。

時価総額加重平均型であるため、時価総額が大きいGAFAM(Google、Amazon、Facebook(Meta)、Apple、Microsoft)やNVIDIA、Teslaといった銘柄の構成比率が高い点が特徴となります。

S&P500指数に連動するETFとインデックス投信について比べてみましょう。

種別 S&P500指数連動型 信託報酬 必要投資金額
ETF 【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信 0.077% 18,285円(1株)
ETF 【1547】上場インデックスファンド米国株式(S&P500) 0.165% 69,480円(10株)
インデックス投信 eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) 0.09372% 100円以上

S&P500指数連動型ETFの中で最も信託報酬が低い【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信の信託報酬は0.077%となっています。

一方、つみたてNISA採用銘柄の中でも信託報酬が低いS&P500指数連動型インデックス投信「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」の信託報酬は0.09372%です。

なお、上場歴が最も古い代表的なS&P500指数連動型ETF【1547】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)の信託報酬は0.165%となっており、インデックス投信よりも高くなっています。

必要投資金額は、ETFに投資する場合には最低でも数万円は必要です。

 

NASDAQ100指数

NASDAQ100指数に連動する銘柄は、S&P500指数よりも大きなリターンを求めたい場合におすすめです。

NASDAQ100指数は、米国の新興市場NASDAQに上場する時価総額が大きい100銘柄(金融業を除く)で構成される指数です。

S&P500指数と比べて、GAFAM(Google、Amazon、Facebook(Meta)、Apple、Microsoft)やNVIDIA、TeslaといったNASDAQの有力銘柄の比率をより高めた指数となっています。

NASDAQ100指数に連動するETFとインデックス投信について比べてみましょう。

種別 NASDAQ100指数連動型 信託報酬 必要投資金額
ETF 【1545】NEXT FUNDS NASDAQ-100(為替ヘッジなし)連動型上場投信 0.22% 22,045円(1株)
インデックス投信 iFreeNEXT NASDAQ100インデックス 0.495% 100円以上

NASDAQ100指数連動型として代表的なETFである【1545】NEXT FUNDS NASDAQ-100(為替ヘッジなし)連動型上場投信の信託報酬は0.22%となっています。

一方、マネックス証券のiDeCoで取り扱っているNASDAQ100指数連動型インデックス投信「iFreeNEXT NASDAQ100インデックス」の信託報酬は0.495%です。

なお、つみたてNISA採用銘柄にはNASDAQ100指数連動型のインデックス投信はありません。

必要投資金額は、NASDAQ100指数連動型ETFはインデックス投信に比べると高くなっています。

 

MSCI-KOKUSAIインデックス(先進国株指数)

先進国株に連動するETFやインデックス投信は、米国株・世界株と並んでインデックス投資において基本となる銘柄です。

先進国株ETFの中身は、米国株が半分で、残りは欧州株などの他の先進国株が入っているものとなります。

先進国株指数としては、日本以外の先進国株式で構成される時価総額加重平均型の「MSCI-KOKUSAIインデックス」が代表的です。

MSCI-KOKUSAIインデックスに連動するETFとインデックス投信について比べてみましょう。

種別 MSCI-KOKUSAIインデックス連動型 信託報酬 必要投資金額
ETF 【1550】MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信 0.165% 43,720円(10株)
インデックス投信 たわらノーロード 先進国株式 0.09889% 100円以上

先進国株ETFで信託報酬が最も低い【1550】MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信の信託報酬は0.165%となっています。

一方、つみたてNISA採用銘柄の中で最も信託報酬が低いインデックス投信「たわらノーロード 先進国株式」の信託報酬は0.09889%です。

先進国株では、つみたてNISAに採用されているインデックス投信の方が、ETFより信託報酬が低い状況です。

必要投資金額でも、インデックス投信の方が少額投資可能となっています。

また、【1550】MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信は流動性リスクがある点もネックとなるため、先進国株についてはETFよりもインデックス投信の方がおすすめできるかもしれません。

 

MSCI ACWIインデックス(世界株指数)

世界株に連動するETFやインデックス投信は、インデックス投資において基本となる銘柄で、「オルカン」とも呼ばれます。

世界株指数としては、時価総額加重平均型の「MSCI ACWIインデックス」が代表的です。

MSCI ACWIインデックスに連動するETFとインデックス投信について比べてみましょう。

種別 MSCI ACWIインデックス連動型 信託報酬 必要投資金額
ETF 【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信 0.0858% 16,145円(1株)
インデックス投信 eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー) 0.1133% 100円以上

世界株ETFで信託報酬が最も低い【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信の信託報酬は0.0858%となっています。

一方、つみたてNISA採用銘柄の中で最も信託報酬が低いインデックス投信「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の信託報酬は0.1133%です。

 

以上見てきたように、インデックス投資において代表的な6指数では、先進国株以外はいずれもETFの方が、信託報酬が低くなっていることが分かります。

必要投資金額ではETFの方が多くなりますが、10万円単位のまとまった資金が用意できていれば問題になりません。

 

まとめ

この記事では、ETFと投資信託の違い、投資信託と比較したETFのメリット・デメリットについて解説し、代表的な6指数(TOPIX、日経平均株価、S&P500指数、NASDAQ100指数、MSCI-KOKUSAIインデックス、MSCI ACWIインデックス)について実際の銘柄でETFと投資信託について比較してきました。

投資信託と比べたETFのメリット・デメリットを一言で言うと、「信託報酬が低いため長期投資ではETFの方がおすすめだが、流動性がある銘柄を選んで、分配金はしっかり再投資しよう」ということになります。

インデックス投資において代表的な6指数では、先進国株以外はいずれもETFの方がインデックス投信よりも信託報酬が低くなっています。

また、投資信託は100円から積立ができる一方で、ETFは最低数万円の資金が必要となる点にも注意が必要です。

ETFは投資信託に比べてデメリットもありますが、おすすめ銘柄を引成注文で取得すれば流動性リスクはなくなり、10万円以上のまとまった投資資金があれば必要投資金額が高いデメリットもなくなります。

資産形成においては、NISAの範囲内で、ETFに長期・積立・分散投資することをおすすめします。

 

ETF投資を始めるならマネックス証券がおすすめ!

新NISAを使ったETF投資を始めるなら、マネックス証券がおすすめです。

マネックス証券は、新NISAの取引手数料が完全無料となっており、成長投資枠を使って世界株ETFや米国株ETFを手数料無料で長期・積立・分散投資できます。

マネックスカードでクレカ投信積立すると還元率1.1%となっており、つみたて投資枠で世界株投信や米国株投信に投資するとAmazonギフト券やdポイントと交換できるマネックスポイントが貯まります。

また、マネックス証券のiDeCoは、NASDAQ100指数「iFreeNEXT NASDAQ100 インデックス」、米国株投信「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」、世界株投信「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」と揃っているため、新NISAとiDeCoを同時に始めたい場合には特におすすめです。

マネックス証券

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