ETFの長期・積立・分散投資とは?ドルコスト平均法についても解説!

「ETFで長期・積立・分散投資を始めてみたい!」「そもそも長期・積立・分散投資って何だろう?」「ドルコスト平均法がよく分からない」など疑問に思っていませんか?

ETFの長期・積立・分散投資には、長期的に値上がり益となりやすい、分配金を再投資して複利効果を得られる、新NISAとの相性が良いなど多くのメリットがあります。

「ドルコスト平均法」や長期・積立・分散投資におすすめの銘柄選びなどは敷居が高いと感じられるかもしれませんが、要点をしっかり押さえれば難しくはありません。

この記事では、長期・積立・分散投資の概要やメリット、ドルコスト平均法について解説した上で、具体的な長期・積立・分散投資の方法やおすすめ銘柄についても紹介しています。

 

ETFの長期・積立・分散投資とは?

NISAやiDeCoなどの文脈から「長期・積立・分散投資」という言葉を耳にすることが増えているかと思います。

「長期・積立・分散投資」は、インデックス投資において基本的な手法ですが、今回は「長期・積立・分散投資」について、よりかみ砕いて一から解説していきます。

まずは、「長期・積立・分散投資」について、「長期投資」「積立投資」「分散投資」のそれぞれに分けて理解しておきましょう。

 

長期投資とは?

長期投資とは、数年から数十年以上といった長期に渡って、金融商品を保有し続ける投資手法のことです。

長期投資に対するのは「短期投資」で、スイングトレードやデイトレードといった手法があります。

長期投資の強みとしては、ETFなどのインデックス投資なら長期的な値上がりを期待できる、分配金を長期に渡って再投資することによって複利効果を享受できるなど、時間を味方にできることが挙げられます。

 

積立投資とは?

積立投資とは、ある銘柄について、一定の金額ずつ投資していく投資手法のことです。

銀行の積立と同じ要領で証券会社で金融商品を立てていくイメージとなり、広義の意味では「時間分散」と呼ばれることもあります。

積立投資の具体的手法となる「ドルコスト平均法」については、下記で詳しく説明します。

 

分散投資とは?

分散投資とは、投資金額や投資対象を分散して投資するリスクヘッジ手法です。

分散投資としては、資産運用の段階ごとに、資産分散(アセットアロケーション)、銘柄分散、時間分散があります。

資産分散(アセットアロケーション)とは、総資産における資産の配分を示すものです。

例えば、総資産1000万円を、普通預金(円建て)200万円、ドル預金200万円、日本株100万円、米国株500万円で保有するといったものです。

当サイトはETF投資に特化したコンテンツであるため、資産分散(アセットアロケーション)については詳しく触れません。

銘柄分散とは、一つの銘柄に集中投資するのではなく、複数の銘柄に投資してリスクヘッジすることです。

分散投資の概念として多くの人が理解しているのは、銘柄分散の概念になるかと思います。

ETFやインデックス投信などは、最初から複数銘柄に分散投資されている金融商品であるため、ETFに投資するだけで分散投資していることになります。

最後に、時間分散とは、投資タイミングをズラして投資することです。

株価の予測は難しく、最適なタイミングで投資することは不可能に近いため、投資期間を分散することによってリスクヘッジします。

例えば、集中投資したタイミングが、上昇トレンドの高値だった場合(近年でいうと米国利上げ直前の2021年11月にNASDAQに全力で投資してしまった場合)には厳しいことになります。

時間分散は、積立投資をすることによって達成可能です。

 

長期・積立・分散投資とは?

「長期・積立・分散投資」とは、これまで見てきた「長期投資」「積立投資」「分散投資」を組み合わせたものとなります。

具体的に言語化すると、「長期間に渡って(長期投資)、毎月10万円ずつ(積立投資)、ETFに投資する(分散投資)」といったものです。

長期・積立・分散投資が、なぜ資産運用において大きな威力を発揮するのかについては、下記の「長期・積立・分散投資のメリット」で解説していきます。

まずは、長期・積立・分散投資のイメージを掴めて貰えたらと思います。

 

長期・積立・分散投資で重要な「ドルコスト平均法」とは?

長期・積立・分散投資を行う上では、「ドルコスト平均法」に基づいて投資していくことが基本となります。

ドルコスト平均法とは、ある銘柄に積立投資を行う上で、常に一定金額を定期的に投資していくというものです。

「ドルコスト平均法」という横文字からして難しく感じるかもしれませんが、「1回あたりの投資金額を決めて、そこから投資口数を決定しよう!」という簡単なものです。

投資金額を一定にして投資していくため、価格が低いときには投資口数が多くなり、価格が高いときには投資口数が少なくなります。

投資金額を固定することによって、平均取得単価が安定することがメリットです。

例えば、ドルコスト平均法で、30万円を投じる場合について、ETF価格ごとの投資口数は次のようになります。

ETF価格 10,000円 15,000円 30,000円
投資口数 30口 20口 10口
投資金額 300,000円 300,000円 300,000円

ドルコスト平均法では、投資金額を決めることによって、1回あたりに買う口数が決定されます(上記表では投資金額30万円と決めることによって、ETF価格から、投資口数が導かれています)。

これは長期投資・短期投資を問わず、投資初心者に多いのですが、「この銘柄を買えば上がるだろう!」といった期待感が先行し過ぎてしまい、資金管理について全く無頓着・無戦略のまま始めてしまう人が後を絶ちません。

「今ある資産で買えるだけ買ってしまおう」と、先に株数を決定する→投資金額がこれだけになったというプロセスで決めてしまう人が余りにも多過ぎます。

長期投資・短期投資のいずれにしても、1回あたりに投じる資金量を先に決めておき、それに応じて投資株数が算術論理的に決まるという形式にすることが資金管理の基本です。

なお、長期投資においては「ドルコスト平均法」と呼ばれていますが、トレード(短期投資)においては、「1ユニットの資金管理(「タートル流投資の魔術師」より)」と呼ばれる資金管理手法と同一のものです。

 

ETFの長期・積立・分散投資のメリット

ETFを長期・積立・分散投資するメリットについて見ていきましょう。

 

値上がり益がマイナスになりづらい

ETFのメリットと長期・積立・分散投資のメリットの相乗効果により、値上がり益がマイナスになりづらくなることが第一のメリットです。

・ETFは値上がり益がマイナスになりづらい

まず、ETFはそれ自体が複数銘柄に分散されている金融商品であり、TOPIXやS&P500指数といった時価総額加重平均型の銘柄は、時価総額が大きい銘柄が構成銘柄上位になるため産業構造の変化にも対応しています。

管理人は、インデックス投資のコンテンツ作成に加えて、外部メディア向けには個別銘柄のコンテンツ作成もしており、トレードもしているため、ETFは全銘柄、個別銘柄についても月足チャートを数千銘柄以上は定期的に見ています。

個別銘柄を月足チャートで見てみると、半導体株のように全面高となっているセクターもありますが、長期的には厳しい値動きとなっている銘柄が目立つことが現状です。

一方、ETFの大半は、当サイトでおすすめしていない銘柄も含めて、月足チャートで見てみると大半の銘柄が右肩上がりのプラスになっています。

これについて詳しくは、実際に自分の目で見て確認してもらえたらと思います。

 

・長期・積立・分散投資は値上がり益がマイナスになりづらい

長期・積立・分散投資をした場合、値上がり益がマイナスになるのは、下落トレンドが一方的に継続した場合だけです。

例えば、TOPIXで見てみると、サブプライムローン問題やリーマンショックがあった2008年は大暴落となり、2009年から2012年に掛けては横ばいとなっていました。

リーマンショックの前例があるため、当サイトで推奨している世界株ETFや米国株ETFにしても、数年間はこのような下落や横ばいになってもおかしくありません。

ただ、長期・積立・分散投資をしていた場合には、2008年~2012年に掛けては、平均取得単価を有利にする時期でもありました。

また、下落トレンドなら値下がりでマイナスになりますが、横ばいだったら、分配金が出るため分配金の分だけプラスとなります。

そして、2008年~2012年にコツコツと長期・積立・分散投資を継続していた場合、その後はどうなっていたでしょうか?

長期・積立・分散投資でトータルマイナスとなるのは、下落トレンドが永続するケースのみです。

安値圏で投資を続けて平均取得単価を有利にしていれば、いつか来ると期待される上昇トレンドで全てを取り戻します。

ただし、これはあくまでインデックス投信においての話です。

個別銘柄の場合には、業績不振などが続くと上場廃止となるケースも少なくありません。

このように、ETF自体が長期で見るとマイナスになりづらいことに加え、長期・積立・分散投資することによって、より高確率で長期的にトータルプラスとなりやすくなります。

 

分配金を再投資することで複利効果が得られる

ETFは保有していることで、株の配当金のように分配金が支給されます。

なお、ETFも株と同様に、取引が約定した日と、実際にETFを受け取る日までにタイムラグがあるため、権利確定日の2営業日前までにETFを購入しておく必要がある点には注意が必要です。

ETFの長期・積立・分散投資においては、分配金は投資の原資として役立てていきましょう。

分配金を再投資することによって、複利効果で資産額が大きくなっていきます。
※実務的に言えば、分配金の資金の分だけ、ドルコスト平均法として入金する資金が少なくなるという形でお得となっていきます。

 

新NISAとの相性が非常に良い

2024年からNISAが新しくなり、年間投資枠が最大360万円(つみたて投資枠:年間120万円、成長投資枠:年間240万円)、非課税保有限度額が最大1,800万円(成長投資枠:1,200万円)にまで拡大します。

ETFは、新NISAの「成長投資枠」で投資することが可能となっており、当サイトでも推奨しています。

今回の新NISA拡充は、ETFの長期・積立・分散投資のための改革と言っても過言ではないほどの大改革です。

今までは、NISAによるETF投資をするには、一般NISAで120万円×5年間をフル活用するしかありませんでした。

5年分を何度もロールオーバーして、そこから出た分配金を再投資するのが基本でした。

それでも、長期にやっていればNISA枠だけで老後資金2,000万円を形成することも不可能ではありませんでしたが、今回のNISA拡充は次元が違います。

今回のNISA拡充では、投資枠自体が倍増されただけではなく、投資期間が無期限になったため、積立投資の期間を長くすることも可能となりました。

今までは、一般NISAの枠内で120万円×5年間を積み立てるのが基本でしたが、80万円×15年間でもよくなり、さらにつみたてNISA枠もあります。

もはや、老後資産の形成においては、新NISA枠を超える投資は必要ありません。

当サイトでは、ETFの長期・積立・分散投資は、新NISA枠を必ず活用することを推奨すると同時に、新NISA枠を超える分までは必要ないと主張します。

 

ETFの長期・積立・分散投資のデメリット

ETFの長期・積立・分散投資のデメリットについて見ていきましょう。

 

リターンは年率5%程度に留まる

ETFの長期・積立・分散投資は、長期的な資産形成を行うためのものであるため、リターンで見ると平均年率5%程度に留まります(※)。
※平均年率5%程度というのは、毎年安定して年率5%を達成していくのではなく、長期で見た場合に平均して年率5%程度になっているということです。

資金効率という観点からすると、非常に強い値動きをしている新興株に、短期で、大きな資金を入れて、集中投資する方が効率は良くなります(もちろん、一発で資金を失うリスクもつきまといます)。

ETFの長期・積立・分散投資は、「長期的に年率5%程度の利回り」が期待できる資産運用法であると認識しておいてください。

「FIREを達成したい!」といった要望には、ETFの長期・積立・分散投資では応えられません。

これは、ETFの長期・積立・分散投資が長期的にマイナスになりづらい(リスクが小さい)点とトレードオフです。

 

単純な手法のため面白くない

ETFの長期・積立・分散投資は、非常に単純な方法であるため、面白くないという見方はあります。

既に、おすすめ銘柄も確立されているため、銘柄選びの面白さやフロンティアもないかもしれません。

また、長期的に年率5%程度を狙う投資であるため、射幸性やギャンブル感も小さいでしょう。

とはいえ、資産運用として自分や家族の人生のためにやることであるため、これは仕方ありません。

 

ETFの長期・積立・分散投資を始めるためのステップを解説!

ETFの長期・積立・分散投資を始めるためのステップは次のようになります。
※証券会社と新NISA口座は解説していることが前提です。

  1. 長期・積立・分散投資する銘柄(ETF)を決める。
  2. その銘柄に1年間で何万円を積立投資していくかを決める。
  3. 積立投資を行うルールを決める。
  4. 以上のルールを守って実行する。

それぞれのステップについて見ていきましょう。

 

Step1.長期・積立・分散投資する銘柄(ETF)を決める。

まずは、長期・積立・分散投資する銘柄(ETF)を決める必要があります。

当サイトでは、次の3銘柄のいずれかをおすすめしています。
-世界株ETF:【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信
-米国株ETF:【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信、
-先進国株ETF:【1550】MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信

これらの銘柄は、長期的に人口増加による経済成長が続く米国株の比率が高く、時価総額加重平均型の銘柄であるためGAFAM(Google、Amazon、Facebook(Meta)、Apple、Microsoft)やNVIDIA、Teslaといった時価総額が大きい銘柄の構成比率が高くなるように調整されることがメリットです。

ここでは例として、「米国株ETF:【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信」を選択したことにしましょう。

 

Step2.その銘柄に1年間で何万円を積立投資していくかを決める。

続いて、その銘柄に1年間で何万円を積立投資していくかを決める必要があります。

2024年からの新NISAでは、成長投資枠が年間240万円、最大1,200万円まで投資できるようになりました。

つまり、最大240万円までの金額となりますが、240万円の場合には5年間までしか分散投資できません(その後は、つみたてNISA枠が600万円残っているため厳密には7.5年間)。

年間40万円(30年間)~120万円(10年間)程度にすることがおすすめです。

ここでは例として、「年間60万円」を20年間に渡って積み立てていくことにしましょう。

 

Step.3.積立投資を行うルールを決める。

1年間に積立投資する金額を決めたら、その金額を1年間の中でどのようなタイミングで投じていくのかを決める必要があります。

ETFの投資ルールとしては、毎月積立型や四半期積立型、売買ルール型などがあります。

毎月積立型というのは、毎月末や毎月初めなどに決まった額を投じていくものです。

年間60万円投じる場合には、毎月5万円ずつ決まった期日に投じていくことになります。

四半期積立型は、3月末、6月末、9月末、12月末など、3ヶ月ごとに決まった額を投じていくものです。
※このルールの場合、分配金支払い基準日に応じて投資月を変えることも重要です。例えば、【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信の分配金支払い基準日は「毎年6月8日、12月8日(年2回)」であるため、2月末、5月末、8月末、11月末とした方が分配金を受け取りやすくなります。

年間60万円投じる場合には、3ヶ月ごとに15万円ずつ決まった期日に投じていくことになります。

最後に、売買ルール型というのは、「このような条件になったら投資する」といったルールを設定して積立投資を行っていくことです。

記事の後半では、管理人の世界株ETFの投資ルールについて公開しています。

ここでは例として、四半期積立型(2月末、5月末、8月末、11月末)を選択したことにしましょう。

 

Step4.以上のルールを守って実行する。

Step1~3で、どの銘柄を、年間いくら、どのタイミングで投資するのかを決めたら、あとはルールを機械的に守って実行していくだけです。

管理人はトレーダーであるため、投資・トレードに関する厳しい現実をここで述べておきたいと思います。

インデックス投資は、トレードのルールを守ること(主に損切り)に比べれば、非常に簡単です。

ただ、トレード経験がない投資初心者の方がインデックス投資のルールを作って守るとなると、恐らく継続できるのは3割程度しかいないと確信しています。

それは、自分なら上手くできるだろうとルールを破ってしまう方が少なくなく、暴落期に含み損にビビってしまって投資を継続できなくなる方が非常に多いためです。

株価チャートを見て、高値や底値、押し目を見分けることはほぼ不可能に近いです。

しかし、投資初心者の方はそれができると思い込んでしまい、ルールを破ってしまうケースが非常に多いという現実があります。

当サイトでは情報提供しかできないため、とにかく自分を信じてルールを守ってくださいとしか言いようがありません。

インデックス投資は、それ自体は簡単なように見えますが、投資である以上、決して簡単ではありません。

特に、ルールを守るというメンタル面において、その難しさが出てきます。

淡々と、機械的に長期・積立・分散投資を継続していってください。

 

ルールを実践してみよう!

今回の例では、「米国株ETF:【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信」に、「年間60万円」、四半期(2月末、5月末、8月末、11月末)ごとに15万円ずつ投資するというルールを決めました。

このルールを、2022年以降に継続した場合には次のようになります。

【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信 株価 口数 投資金額
2022年2月末 14,240円 11株 156,640円
2022年5月末 15,340円 10株 153,400円
2022年8月末 15,975円 9株 143,775円
2022年11月末 15,835円 9株 142,515円
2023年2月末 15,620円 10株 156,200円
2023年5月末 16,890円 9株 152,010円
(平均取得単価)15,595.5円 (合計)58株 (合計)904,540円

※口数は「15万円(投資金額の目安)」÷株価の値を四捨五入して算出。
※平均取得単価=投資金額の合計÷合計株数

いくつか補足説明します。

まず、四半期末ごとに買うとした場合、口数は投資金額の目安(例では15万円)から逆算して決定しますが(口数=購入金額÷株価)、これは大体の値で問題ありません(前日終値から逆算して、切り上げでも切り下げでも構いません)。

なお、終値で取得する引成注文を出す場合には、前日夜に出してしまうと、前場引けで取得してしまう点には注意が必要です(気にならないなら問題ありませんが、チャートでは確認できなくなります)。

終値価格で取得したい場合には、当日の昼休みに入ってから引成注文を出すようにしましょう。

 

長期・積立・分散投資におすすめのETF4選!

長期・積立・分散投資におすすめのETFについて紹介していきましょう。

なお、長期・積立・分散投資におすすめのETFということは、つまり当サイトでおすすめしているETFということです。

いつもの銘柄の解説となるため、必要ない方はスルーしてください。

※各データは、2023年7月13日時点の値です。

 

世界株ETF!【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信

【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信は、三菱UFJ国際投信が運用する、「MSCI ACWIインデックス」に連動する世界株ETFです。

日本を含む世界株ETFとしては、最も代表的な銘柄で、通称「オルカン」とも呼ばれます。

信託報酬(税込) 0.0858%
分配金 192円(年2回)
分配金利回り 1.20%
直近5年間の値動き +55.93%(10,200円→15,905円)
必要投資金額 15,905円(1口)
上場日 2020年1月9日
長期投資おすすめ度 ★★★★★
流動性 ★★
ドル・米国株比率 57.8%

※ドル・米国株比率は、同指数に連動する「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の日本経済新聞社のデータからの推測値。

ETFの長期・積立・分散投資において、最も基本的な銘柄です。

なお、世界株ETFとは言いますが、構成比率の約6割弱は米国株となっており、S&P500指数に米国株以外のグローバル企業を足したような銘柄となっています。

 

米国株ETF!【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信

【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信は、三菱UFJ国際投信が運用する、「S&P500指数」に連動する米国株ETFです。

米国株ETFとしては最も代表的な銘柄です。

信託報酬(税込) 0.077%
分配金 132円(年2回)
分配金利回り 0.73%
直近5年間の値動き +75.63%(10,180円→17,880円)
必要投資金額 17,880円(1口)
上場日 2020年1月9日
長期投資おすすめ度 ★★★★★
流動性 ★★
ドル・米国株比率 100%

世界株ETFと並んで、ETFの長期・積立・分散投資において最も基本となる銘柄の一つです。

世界株ETF【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信と上場日が同じであるため比較もしやすく、「S&P500指数」の方が、20%ほど値上がり益が大きくなっています。

これは米国株が強かったことよりも、円安ドル高が強かったことが大きかったと思われます。
※例えば、為替ヘッジありの【2521】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)為替ヘッジありについて、同期間(2020年1月~2023年7月13日)の値上がり益は+30.55%(1,129円→1,474円)となっています。

世界株ETFのドル比率は6割弱である一方、米国株ETFのドル比率は100%であるため、円安ドル高になるとよりプラスになりやすいことが特徴です。

 

先進国株ETF!【1550】MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信

【1550】MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信は、三菱UFJ国際投信が運用する、「MSCI-KOKUSAIインデックス」に連動する先進国株ETFです。

日本を含まない先進国株としては、代表的な銘柄です。

世界株ETFが上場するまでは、ETF投資において最も基本的な銘柄となっていました。

信託報酬(税込) 0.165%
分配金 51.2円(年2回)
分配金利回り 1.19%
直近5年間の値動き +100.13%(2,145円→4,293円)
(参考)2020年1月~の値動き +69.41%(2,534円→4,293円)
必要投資金額 42,930円(10口)
上場日 2010年11月25日
長期投資おすすめ度 ★★★★★
流動性
ドル・米国株比率 72.01%

※ドル・米国株比率は、同指数に連動する「たわらノーロード 先進国株式」の日本経済新聞社のデータからの推測値。

今回、世界株ETF・米国株ETFと比較しやすくするため、2020年1月~以降の値動きについても記載しました。

世界株ETF・米国株ETFと比較すると、信託報酬と流動性では劣るものの、長期・積立・分散投資におすすめのETF投資の最有力銘柄であることは変わりません。

世界株ETF・米国株ETF・先進国株ETFの成績の差は、ほぼドル・米国株比率の差で決まると言っていいかと思います。

 

NASDAQ連動型ETF!【1545】NEXT FUNDS NASDAQ-100(為替ヘッジなし)連動型上場投信

【1545】NEXT FUNDS NASDAQ-100(為替ヘッジなし)連動型上場投信は、野村アセットマネジメントが運用する、「NASDAQ100指数」に連動する米国株ETFです。

世界株ETF・米国株ETF・先進国株ETFよりも大きなリターンを求めたい場合には、「NASDAQ100指数」に連動する米国株をおすすめします。

「NASDAQ100指数」は、NASDAQ上場の100銘柄から算出される株価指数で、時価総額が大きい銘柄の構成比率が高くなっています。

構成銘柄上位について、「NASDAQ100指数」と「S&P500指数」を比較すると次の通りです。

順位 銘柄名 構成比 順位 銘柄名 構成比
1 APPLE INC 7.00% 1 APPLE INC 13.47%
2 MICROSOFT CORP 5.63% 2 MICROSOFT CORP 10.42%
3 AMAZON.COM INC 3.23% 3 AMAZON.COM INC 6.88%
4 TESLA INC 2.00% 4 TESLA INC 4.90%
5 ALPHABET INC-CL A 1.88% 5 ALPHABET INC-CL C 3.56%

左側が【2558】MAXIS米国株式(S&P500)上場投信の構成銘柄上位、右側が【1545】NEXT FUNDS NASDAQ-100(為替ヘッジなし)連動型上場投信の構成銘柄上位となっています。

NASDAQ100指数はS&P500指数に比べて、NASDAQの時価総額上位銘柄により左右される値動きになりやすいことが分かるかと思います。

信託報酬(税込) 0.22%
分配金 57円(年1回)
分配金利回り 0.26%
直近5年間の値動き +236.35%(6,450円→21,695円)
(参考)2020年1月~の値動き +126.46%(9,580円→21,695円)
必要投資金額 21,695円(1口)
上場日 2010年8月16日
長期投資おすすめ度 ★★★★★
流動性 ★★★
ドル・米国株比率 100%

NASDAQ100指数に連動する同銘柄は、直近5年間で3倍以上の値上がり益となっており、これは全ETF中でトップの数値となっています。

リターンを求めて長期・積立・分散投資をするとしたら、最有力の銘柄です。

 

管理人の長期・積立・分散投資のETF売買ルールを公開!

最後に、管理人がETF投資で実践している、長期・積立・分散投資の売買ルールを公開したいと思います。

○投資ルール
1.世界株ETF【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信に、NISA(成長投資枠)の範囲内で毎年80万円ずつ投資する。

2.年80万円は、2月末・5月末・8月末・11月末に20万円ずつ分散して積立投資する。
※【2559】MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信の分配金支払い基準は「毎年6月8日、12月8日(年2回)」であるため。”

3.S&P500指数【1547】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)が直近3ヶ月以内の高値からn%下落した場合には積み立てを先回りする。
・15%:2回分(40万円)先回りして積み立てを行う。
・20%:さらに2回分(40万円)先回りして積み立てを行う。
※根拠は下記「S&P500指数ETFの最大ドローダウン率」を参照。
※n%下落を確認した翌日の終値で買う。

4.注文は成行の引成注文で行い、当日中の後場寄り以降に注文を出すこと。

○S&P500指数ETFの最大ドローダウン率
・S&P500指数ETF【1547】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)の最大ドローダウン率

2011年7~8月 2012年4~6月 2013年5~6月 2013年12月~1月 2015年7~8月 2015年12~2月 2016年5~6月 2018年1~3月 2018年10~12月 2020年2~3月 2020年9~10月 2022年1~2月 2022年4~6月 2022年12~1月
高値 1195 1271 1852 2117 2861 2809 2539 3370 3595 4085 4150 6079 6259 6309
安値 900 1061 1620 1886 2421 2207 2200 2922 2762 2685 3685 5128 5285 5430
ドローダウン率 24.69% 16.52% 12.53% 10.91% 15.38% 21.43% 13.35% 13.29% 23.17% 34.27% 11.20% 15.64% 15.56% 13.93%

このルールは、流動性が十分あり価格形成されやすいS&P500指数連動型ETF【1547】上場インデックスファンド米国株式(S&P500)を指標として使うものです。

基本は四半期末ごとの積立投資としていますが、-15%を超えるドローダウンがあったら押し目と判断して、2期分先回りして投資するというものです。

このように押し目買いすることで、長期的には年率5%ほど利益が増分できることを期待しています。

参考指標としてはオリジナルのS&P500指数を参照してもよいですが、仕事のついでに参照しやすく、チャートが見やすいS&P500指数連動型ETFを参照するという楽をしているというのが実際の所です。

ただ、敢えてS&P500指数連動型ETFを参照指標にすることによって、米国株安だけではなく行き過ぎた円高の際にも押し目で買えるようになる効果もあると思います。

投資対象銘柄は世界株ETFとしていますが、米国株ETFや先進国株ETF、NASDAQでも使えるアイデアかと思います。

○上記ルールを実践すると

上記ルールを直近10年間、【1547】上場インデックスファンド米国株式(S&P500) で実践していた場合の違いについては次のようになります。

まずは、四半期末積立で投資していった場合は次のようになります。

2013/2/28 2013/5/31 2013/8/31 2013/11/30 2014/2/28 2014/5/31 2014/8/31 2014/11/30 2015/2/28 2015/5/31 2015/8/31 2015/11/30 2016/2/29 2016/5/31 2016/8/31 2016/11/30 2017/2/28 2017/5/31 2017/8/31 2017/11/30 2018/2/28 2018/5/31 2018/8/31 2018/11/30 2019/2/28 2019/5/31 2019/8/31 2019/11/30 2020/2/29 2020/5/31 2020/8/31 2020/11/30 2021/2/28 2021/5/31 2021/8/31 2021/11/30 2022/2/28 2022/5/31 2022/8/31 2022/11/30 2023/2/28 2023/5/31
株数 133 111 115 100 98 95 89 74 74 70 76 72 85 79 82 74 70 70 69 63 63 63 58 60 60 61 59 53 58 57 49 49 46 40 37 35 37 35 33 33 34 31
単価 1504 1800 1733 2000 2032 2113 2242 2697 2710 2840 2617 2784 2360 2536 2438 2706 2851 2865 2919 3175 3160 3175 3465 3350 3325 3265 3380 3740 3440 3515 4045 4100 4385 5010 5430 5689 5382 5794 6061 6011 5891 6367
投資額 200032 199800 199295 200000 199136 200735 199538 199578 200540 198800 198892 200448 200600 200344 199916 200244 199570 200550 201411 200025 199080 200025 200970 201000 199500 199165 199420 198220 199520 200355 198205 200900 201710 200400 200910 199115 199134 202790 200013 198363 200294 197377

投資株数:2,750株
投資額合計:8,395,920円
平均取得単価:3,053.062円

S&P500指数のドローダウンを狙った場合は次のようになります。

2013/2/28 2013/5/31 2013/8/31 2013/11/30 2014/2/28 2014/5/31 2014/8/31 2014/11/30 2015/2/28 2015/5/31 2015/8/1 2016/1/1 2016/2/1 2017/2/28 2017/5/31 2017/8/31 2017/11/30 2018/2/28 2018/5/31 2018/8/31 2018/11/30 2018/12/1 2018/12/15 2020/2/1 2020/3/1 2021/2/28 2021/5/31 2021/8/31 2021/11/30 2022/2/1 2022/6/1 2023/2/28 2023/5/31
株数 133 111 115 100 98 95 89 74 74 70 164 168 178 70 70 69 63 63 63 58 60 131 139 115 122 46 40 37 35 77 75 34 31
単価 1504 1800 1733 2000 2032 2113 2242 2697 2710 2840 2437 2387 2247 2851 2865 2919 3175 3160 3175 3465 3350 3055 2876 3472 3268 4385 5010 5430 5689 5167 5320 5891 6367
投資額 200032 199800 199295 200000 199136 200735 199538 199578 200540 198800 399668 401016 399966 199570 200550 201411 200025 199080 200025 200970 201000 400205 399764 399280 398696 201710 200400 200910 199115 397859 399000 200294 197377

投資株数:2,867株
投資額合計:8,395,345円
平均取得単価:2,928.268円

平均取得単価が、3,053.062円→2,928.268円、投資株数が2,750株→2,867株と約4.25%分だけ有利になったことが分かります。

 

まとめ

この記事では、長期・積立・分散投資の概要やメリット、ドルコスト平均法について解説した上で、具体的な長期・積立・分散投資の方法やおすすめ銘柄についても紹介してきました。

ETFの長期・積立・分散投資は、長期的に年率5%程度の利回りを狙える投資手法です。

長期・積立・分散投資において欠かせないのが「ドルコスト平均法」による積立投資ですが、これは「1回あたりの投資金額を決めて、そこから投資口数を決定しよう!」という簡単なものです。

具体的に、ETFの長期・積立・分散投資を始めるためのステップは次のようになります。

  1. 長期・積立・分散投資する銘柄(ETF)を決める。
  2. その銘柄に1年間で何万円を積立投資していくかを決める。
  3. 積立投資を行うルールを決める。
  4. 以上のルールを守って実行する。

当サイトでは、新NISAの枠内を使って、世界株ETFや米国株ETFに長期・積立・分散投資することを推奨しています。

 

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また、マネックス証券のiDeCoは、NASDAQ100指数「iFreeNEXT NASDAQ100 インデックス」、米国株投信「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」、世界株投信「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」と揃っているため、新NISAとiDeCoを同時に始めたい場合には特におすすめです。

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